コラム

世界でも特にイギリスでトランプが嫌悪される理由

2018年08月24日(金)17時00分

イギリスのパブに並んでいたアメリカン風ビールは「POTUS(米大統領)」ではなく「NOTUS(私たちの一員ではない)」という名前 Newsweek japan

<攻撃的で規範無視のトランプをイギリス人が嫌う理由を挙げればきりがないが、根底には粗野な発言を自分たちが話す英語で聞かされるという苦痛がある>

最近、パブでゲストビールの種類を眺めていたとき、ある商品が目についた。それは「アメリカンスタイル」のビール(醸造はイギリス)で、「NOTUS」という名だった。よくよく見れば、「POTUS」と書いてあるが P が × で消されていて代わりに N と書かれていることが分かる。つまりは、反トランプのジョークなのだ。POTUS とは米大統領(President Of The United States)のことだが、NOTUS は現職米大統領が「私たちの一員ではない(Not Us)」ことをほのめかしている。

イギリス人はトランプをあまり好きではない、と断言しても差し支えないだろう。その理由を挙げろと言われても、どこから話を始めたらいいか分からないほどだ。トランプは不快な性格で、政治や外交の規範を平気で無視するように見える。彼は訪英してメイ首相と会談する直前に、英紙のインタビューでメイを批判した。彼はNATO同盟国に攻撃を仕掛け、その後にはロシアのプーチン大統領をホワイトハウスに招待した。

トランプの環境政策、ナショナリズム、イラン核合意からの離脱、メキシコ国境での移民親子の引き離し、銃所持の権利擁護......全てがイギリス人を実に動揺させている。トランプのくどい握手の仕方は、イギリス人から見れば奇抜だ。イギリスの人々は、トランプが自らそうであるかのように見せているほどの「たたき上げの男」だとすら思っていない。

だが結局のところ、イギリスでのトランプ非難が「特別」激しい理由は、わがイギリスとアメリカとの間に「特別な関係」が存在するとの思い込みがあるからだろう。英米はこんなにも長い間こんなにも親密な同盟国であり続けたから、アメリカの有権者は何らかの形でイギリス人が納得できる大統領を選ぶ義理がある――そんなふうにイギリス人は(ばかげたことだが)考えているのだ。平均的なイギリス人は、もっとリベラルで、もっと思いやりがあり、もっと一流の指導者を望んでいた......そしてこの結果に傷ついている。

<参考記事:村上春樹の小説を僕が嫌いな理由

一応、公約どおりだけど......

僕は個人的に、トランプを当選させた米大統領選には無視できない何らかの意味があるに違いないと思いたい。何千万人ものアメリカ人が、従来型の政治に見捨てられ、無視されていると感じていた。トランプはそこにつけ込み、彼らに新たな何かを提示したが、彼が本当に有権者の希望に応えられるかどうかはいまだに見えてこないままだ。金融危機とそれに続く景気後退や、税金を投入しての超富裕層の救済が、人々の怒りと不信を生み、それがトランプにうまく利用されたのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story