コラム

世界でも特にイギリスでトランプが嫌悪される理由

2018年08月24日(金)17時00分

イギリスのパブに並んでいたアメリカン風ビールは「POTUS(米大統領)」ではなく「NOTUS(私たちの一員ではない)」という名前 Newsweek japan

<攻撃的で規範無視のトランプをイギリス人が嫌う理由を挙げればきりがないが、根底には粗野な発言を自分たちが話す英語で聞かされるという苦痛がある>

最近、パブでゲストビールの種類を眺めていたとき、ある商品が目についた。それは「アメリカンスタイル」のビール(醸造はイギリス)で、「NOTUS」という名だった。よくよく見れば、「POTUS」と書いてあるが P が × で消されていて代わりに N と書かれていることが分かる。つまりは、反トランプのジョークなのだ。POTUS とは米大統領(President Of The United States)のことだが、NOTUS は現職米大統領が「私たちの一員ではない(Not Us)」ことをほのめかしている。

イギリス人はトランプをあまり好きではない、と断言しても差し支えないだろう。その理由を挙げろと言われても、どこから話を始めたらいいか分からないほどだ。トランプは不快な性格で、政治や外交の規範を平気で無視するように見える。彼は訪英してメイ首相と会談する直前に、英紙のインタビューでメイを批判した。彼はNATO同盟国に攻撃を仕掛け、その後にはロシアのプーチン大統領をホワイトハウスに招待した。

トランプの環境政策、ナショナリズム、イラン核合意からの離脱、メキシコ国境での移民親子の引き離し、銃所持の権利擁護......全てがイギリス人を実に動揺させている。トランプのくどい握手の仕方は、イギリス人から見れば奇抜だ。イギリスの人々は、トランプが自らそうであるかのように見せているほどの「たたき上げの男」だとすら思っていない。

だが結局のところ、イギリスでのトランプ非難が「特別」激しい理由は、わがイギリスとアメリカとの間に「特別な関係」が存在するとの思い込みがあるからだろう。英米はこんなにも長い間こんなにも親密な同盟国であり続けたから、アメリカの有権者は何らかの形でイギリス人が納得できる大統領を選ぶ義理がある――そんなふうにイギリス人は(ばかげたことだが)考えているのだ。平均的なイギリス人は、もっとリベラルで、もっと思いやりがあり、もっと一流の指導者を望んでいた......そしてこの結果に傷ついている。

<参考記事:村上春樹の小説を僕が嫌いな理由

一応、公約どおりだけど......

僕は個人的に、トランプを当選させた米大統領選には無視できない何らかの意味があるに違いないと思いたい。何千万人ものアメリカ人が、従来型の政治に見捨てられ、無視されていると感じていた。トランプはそこにつけ込み、彼らに新たな何かを提示したが、彼が本当に有権者の希望に応えられるかどうかはいまだに見えてこないままだ。金融危機とそれに続く景気後退や、税金を投入しての超富裕層の救済が、人々の怒りと不信を生み、それがトランプにうまく利用されたのだ。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、体制変更後のイランと制裁緩和協議へ 武

ビジネス

米利下げ観測が再燃、原油価格下落受け 不確実性の見

ワールド

米、外交失敗ならイラン戦闘再開の用意 国防長官「決

ワールド

北朝鮮、6─8日に戦術弾道ミサイルの弾頭実験など実
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story