コラム

コロナウイルスで露呈した中国の本性(一応、ジョークです)

2020年04月06日(月)16時25分

ILLUSTRATION BY AYAKO OCHI FOR NEWSWEEK JAPAN

<中国だけではない。アメリカ、フランス、アフリカ、さらには日本のワイドショー「専門家」たち......。人間の悲喜劇模様がウイルスによってあぶり出された>

【質問】
中国の習近平(シー・チンピン)国家主席が、新型コロナウイルスに関する会議を医師たちと開いた。張という医師が挙手をして言った。

「習主席に3つの質問があります。
1、感染が拡大したのは政府の対応が遅かったからではないですか?
2、感染者数などに関する政府の発表は正確なのでしょうか?
3、今回の感染拡大は結局、人災ではないのですか?」

すると司会者が急に、

「会議は休憩となります!」

と叫んだ。

1時間後、会議は再開された。王という医師が挙手をして言った。

「習主席に5つの質問があります。
1、感染が拡大したのは政府の対応が遅かったからではないですか?
2、感染者数などに関する政府の発表は正確なのでしょうか?
3、今回の感染拡大は結局、人災ではないのですか?
4、先ほど会議が急に休憩となったのはなぜですか?
5、張さんはどこへ行ったのですか?」

◇ ◇ ◇

今回のウイルス拡大に対する中国政府の初動は、かの国の実態を改めて浮き彫りにした。早期に警鐘を鳴らした医師を、中国当局は「流言飛語を流布する者」として処分。典型的な言論統制であった。

アメリカの大統領補佐官は、中国の初動対応について「隠蔽工作」と批判。すると中国外務省は「アメリカの高官に望むことは......中国に責任をなすりつけ、中国政府や国民の努力をけなすことではない」と反論した。「責任をなすりつけるなと言われても......」と思ったのはアメリカ人だけではないだろう。

そんなアメリカでは、銃と銃弾の売れ行きが伸びているとか。日用品不足に端を発する略奪行為が起きた場合に備えているのだという。

フランスでは人気サッカークラブ、パリ・サンジェルマンの試合が無観客試合となったが、スタジアムの外に数千人のサポーターが集結。大声でチャント(応援歌)を歌い、花火を上げたり発煙筒をたいたりした。

アフリカのチュニジアでは「感染の予防にニンニクが効く」とのデマがSNSを通じて拡散。ニンニクの価格が急騰した。

プロフィール
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド、3月は過去4年で最悪のドローダウン

ワールド

韓国CPI、3月は前年比2.2%上昇 予想下回る

ワールド

イラン戦争の目標「達成間近」、トランプ氏が演説 2

ビジネス

インテル、サンバノバへの追加投資計画 タンCEOが
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story