コラム

リベラルがキャンペーン下手な理由 貧困な語彙でもトランプが熱狂を作る理由

2019年02月19日(火)17時40分

語彙の貧困さは、むしろそれこそがトランプの強みなのか Joshua Roberts-REUTERS

<トランプの演説の無意味な繰り返しの多さ、語彙の貧困さは、しばしば小学生並みと揶揄されてきたが、むしろそれこそが彼の強みなのではないか? 幾多の政治演説を分析した研究が発表された>

ドナルド・トランプがビジネスの達人かについては議論の余地がある。しかし、おそらく史上最もローコスト・ハイリターンな投資の一つをやってのけたことだけは間違いない。

トランプが「Make America Great Again」というフレーズを商標登録申請したのは、ミット・ロムニーがバラク・オバマに敗れた2012年の米大統領選挙の直後のことだった。その4年後、わずか325ドルの登録料が、おなじみの赤い野球帽に代表される膨大なトランプ・グッズの売り上げや、世界最強の国の大統領の座に化けたのだ。

レーガンが大統領選で使った「Let's Make America Great Again」

今では短縮形のMAGAや様々なパロディでもよく知られる「Make Ameria Great Again」は、数奇な運命を辿った言葉である。1980年、共和党から出馬したロナルド・レーガンの大統領選キャンペーンにおいて、「Let's Make America Great Again」というフレーズが使われたのがそもそもの始まりだ。経済におけるスタグフレーションの進行やイランのアメリカ大使館人質事件など、民主党のカーター政権下においてアメリカの国力や威信の低下がささやかれる中、「再びアメリカを偉大にしよう」は前向きなメッセージとして人気を博した。

次にこのフレーズを使ったのは、なんと対立する民主党のビル・クリントンだった。キャンペーンの正式な標語というわけではなかったが、1992年の大統領選における演説で何度か使っていて、クリントンの若く清新なイメージの形成に威力を発揮した。しかしこのときも、「Let's」が頭に付いていたのである。Let'sには「~しませんか」という勧誘のニュアンスがあって、MAGAに比べると柔らかいが、いかにも弱い。

トランプ自身、なかなかしっくり来る言い回しが浮かばなかったようで、「We Will Make America Great」や「Make America Great」などいくつか考えた末、最終的に力強い命令形の「Make America Great Again」に落ち着いた。ちなみに、2016年の大統領選でトランプと戦ったヒラリー・クリントンの陣営のスローガンを覚えている人はいるだろうか。誰も覚えていないでしょう。今から思えば、MAGAと赤い帽子が広まった時点で、勝負は付いていたのかもしれない。

「Make America Great Again」の魅力はどこにあったのか

ところで、「Make America Great Again」の魅力はどこにあるのだろう。一時は候補だったという「Make America Great」との比較がヒントになりそうだ。「Make America Great」に欠けているもの、それは「Again」である。

なぜAgainが重要なのか、行動経済学風の説明ができそうだ。人間は得ることよりも、失うことに恐怖を抱く傾向がある。これからアメリカは偉大さを獲得するのです、という表現よりも、かつて偉大だったアメリカはこんなにも失ったのだ、という喪失感のほうが、より人々の心を動かすことができる。

しかも、「偉大」の具体的内容は、個々人が好きに思い浮かべることができるのだ。ラストベルトの労働者にとっては、偉大とは製造業が輝いていた時代のアメリカだろうし、オルタナ右翼の一党にとっては、ポリティカル・コレクトネスなどという妄言が幅を利かせていない、男尊女卑が当然だったキリスト教保守のアメリカこそが、取り戻すべき過去だ。往々にしてそれは、実在しなかった幻の過去なのだが。

プロフィール

八田真行

1979年東京生まれ。東京大学経済学部卒、同大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学。一般財団法人知的財産研究所特別研究員を経て、現在駿河台大学経済経営学部准教授。専攻は経営組織論、経営情報論。Debian公式開発者、GNUプロジェクトメンバ、一般社団法人インターネットユーザー協会 (MIAU)発起人・幹事会員。Open Knowledge Foundation Japan発起人。共著に『日本人が知らないウィキリークス』(洋泉社)、『ソフトウェアの匠』(日経BP社)、共訳書に『海賊のジレンマ』(フィルムアート社)がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:イランはホルムズ海峡封鎖解除せずと米情報

ワールド

中東情勢の影響読み切れず、足元の景気・賃上げには手

ワールド

金正恩氏の娘は後継者、「信頼できる情報」が示唆と韓

ワールド

ウクライナ、南東部と東部の前線で480平方キロ奪還
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story