コラム

本気で匿名性を保つために留意すべきこと

2019年03月27日(水)15時30分
本気で匿名性を保つために留意すべきこと

inhauscreative -iStock

<匿名性を保つのは容易ではなく、本気でやるなら偏執的な配慮が必要だ。そして、その上で匿名を使う場合は、いわば「伝家の宝刀」として使ってもらいたい>

私はTorI2Pを始めとする、ネット上での身元を隠す匿名化技術に関心があり、開発したり実際に使ったりもしているが、一方私自身がオンラインで何か情報発信するときは、基本的に実名で通している。それは、幸か不幸か個人的には匿名で書く必要があまりないということもあるが、どちらかと言えば倫理というより自衛の問題である。なまじ匿名だと思うと心理的なガードが下がり、不用意なことを書きがちだからだ。

しかし、権力者の不正を内部告発する場合など、本当に匿名性が必要な局面というのもある。匿名化技術はまさにそういったケースのために開発されているのだが、それでもユーザの素性がばれてしまったことが無いわけではない。ただ私が知る限り、これまで技術的な欠陥のせいで素性が暴かれたというケースはほぼ皆無で、大体はうかつに知り合いに話したら通報されたとか(チェルシー・マニングのケース)、匿名投稿と他のところで実名で書いた投稿の間に何らかのつながりが見いだされたとか(ロス・ウルブリヒトのケース)、サーバの物理的な所在を隠す秘匿サービスのはずがウェブサイトのソースコードにIPアドレスが残っていたとか、ようするに人間側のミスであることが多い。セキュリティが鎖だとすれば最も弱い環は人間、とよく言われるが、全くその通りである。

匿名化技術の詳細については稿を改めてまた書こうと思うが、今回は技術はともかく、書き方や振る舞い方のレベルで、人間が匿名性を保つために留意すべきことは何か、ざっと思いつくことをまとめてみた。

基本はplausible deniability

匿名性を保つには、plausible deniabilityを高めるにはどうしたらよいか、ということを常に考える必要がある。

plausible deniabilityはもっともらしい否認と訳されるようで、Wikipediaを見ると私が思っていたのとはやや違った意味で使われることが多いようだが、ここで言うplausible deniabilityというのは単純な話で、「自分以外の人がやった可能性が否定できない」ということだ。

例えばある文章があったとして、その文章はお前が書いたのだろうと疑われたとしても、他人でも書ける内容であり、自分が書いたという決め手がなければ、あなたとその文章の間に関係があることを立証することはできない。もちろん、その情報を知り得たのが世界中であなたしかいないとか、あなた以外の知り得た人々には強力なアリバイがある、という場合にはplausible deniabilityが成立しないので、注意が必要である。そもそも、本当に匿名性を保ちたければ、匿名化技術を使っていると公言すべきではない。それだけで絞り込まれてしまうからだ。

プロフィール

八田真行

1979年東京生まれ。東京大学経済学部卒、同大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学。一般財団法人知的財産研究所特別研究員を経て、現在駿河台大学経済経営学部准教授。専攻は経営組織論、経営情報論。Debian公式開発者、GNUプロジェクトメンバ、一般社団法人インターネットユーザー協会 (MIAU)発起人・幹事会員。Open Knowledge Foundation Japan発起人。共著に『日本人が知らないウィキリークス』(洋泉社)、『ソフトウェアの匠』(日経BP社)、共訳書に『海賊のジレンマ』(フィルムアート社)がある。

キーワード

MAGAZINE

特集:日本と韓国 悪いのはどちらか

2019-9・24号(9/18発売)

終わりなき争いを続ける日本と韓国── 泥沼の関係に陥った本当の原因と「出口」を考える

人気ランキング

  • 1

    サウジ原油施設攻撃で世界は変わる

  • 2

    韓国航空会社の受難......ウォン安、原油高騰に「ボイコットジャパン」が追い打ち

  • 3

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 4

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(201…

  • 5

    香港対応に見る習近平政権のだらしなさ

  • 6

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 7

    文在寅が「タマネギ男」の検察改革に固執する理由

  • 8

    文在寅「超側近」チョ・グクの疑惑がここまで韓国人…

  • 9

    タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配…

  • 10

    韓国で広がる東京五輪不参加を求める声、それを牽制…

  • 1

    サウジ原油施設攻撃で世界は変わる

  • 2

    韓国航空会社の受難......ウォン安、原油高騰に「ボイコットジャパン」が追い打ち

  • 3

    タブーを超えて調査......英国での「極端な近親交配」の実態が明らかに

  • 4

    消費税ポイント還元の追い風の中、沈没へ向かうキャ…

  • 5

    【韓国政治データ】文在寅大統領の職業別支持率(201…

  • 6

    韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本…

  • 7

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 8

    「日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう」…

  • 9

    思い出として死者のタトゥーを残しませんか

  • 10

    9.11救助犬の英雄たちを忘れない

  • 1

    嘘つき大統領に「汚れ役」首相──中国にも嫌われる韓国

  • 2

    日本はもはや後進国であると認める勇気を持とう

  • 3

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

  • 4

    ヒマラヤ山脈の湖で見つかった何百体もの人骨、謎さ…

  • 5

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 6

    「TWICEサナに手を出すな!」 日本人排斥が押し寄せる…

  • 7

    「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告 その理由は?

  • 8

    韓国で脱北者母子が餓死、文在寅政権に厳しい批判が

  • 9

    サウジ原油施設攻撃で世界は変わる

  • 10

    「この国は嘘つきの天国」韓国ベストセラー本の刺激…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!