コラム

陰謀論信じる反マスク派がソーシャル・ディスタンス主張、別の陰謀論が流された?

2021年05月21日(金)15時50分

マスクの強制に激しく抵抗する反マスク派の一部の主張が変わってきた...... REUTERS/Henry Nicholls

<反マスク・反ワクチン派がソーシャル・ディスタンスを主張しはじめた。マスクやソーシャル・ディスタンスを正当化するような別の「陰謀論」が意図的に流されたのか?>

最近VICE誌に面白い記事が載っていた。「反マスク論者、マスクをする準備中──ワクチン接種者から身を守るために」(Anti-Maskers Ready to Start Masking--to Protect Themselves From the Vaccinated)と題するもの。

反マスク・反ワクチン派が主張しはじめたソーシャル・ディスタンス

新型コロナウイルス対策としてのマスクの強制に激しく抵抗する反マスク派、そしてワクチン接種に強く反対する反ワクチン派がいて、この二つがかなりかぶっていることはよく知られている。ところが最近になって、これらの説を信奉する陰謀論者たちの中から、マスクをしよう、ソーシャル・ディスタンスを取ろうと主張する連中が出てきたらしい。

この背景にあるのは、「排出(shedding)」説である。ワクチン接種者からワクチン(の中にある何か有害なもの)が「排出」され、近くの人、特に女性が影響を受ける。典型的には、生理不順や流産が発生するとされる。

ソーシャル・メディア上で、自分はワクチン接種していないのに接種者の近くにいただけで流産してしまった、というような書き込みから広がった。mRNAワクチンが接種された場合、mRNAが排出されて周りの人の遺伝情報を改変してしまう、というような流派もあるようだ。

陰謀論ビジネスの格好の餌場になっていた

これは実のところ、反マスク・反ワクチン派の心情をうまく捉えたプロパガンダと言える。こうした人々は、別に健康に留意していないわけではない。むしろ必要以上に健康を気にしているのである。ただ、ワクチンは接種者を不妊化して人口を減らすための世界的陰謀だと思っているだけなのだ。

ゆえに、この世界観に合致していて、しかもマスクやソーシャル・ディスタンスを正当化してくれるような「陰謀論」があれば、そちらを信奉するにやぶさかでないのである。

従来こうした需要は、健康にはなりたいがビッグ・ファーマ(製薬大企業)は信用しない、ということで、怪しげな健康食品やサプリメントを売りさばく陰謀論ビジネスの格好の餌場になっていたのだが、それを封じられる可能性があるという点でも価値が高い。

説得が難しい陰謀論者に向けて意図的に流された?

個人的に興味があるのは、このプロパガンダが「意図的」に流されたものなのかどうかだ。結果として、公衆衛生としては好ましい結果になっているからである。

アメリカにおけるワクチン接種も、あるところまでは順調に進んだが、それは元々ワクチン接種に積極的な層が相手だったからで、残りは反ワクチンか、少なくともワクチン接種に消極的な層と考えられる。この岩盤を突破できないと、集団免疫が達成可能な割合には到達できない。

プロフィール

八田真行

1979年東京生まれ。東京大学経済学部卒、同大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学。一般財団法人知的財産研究所特別研究員を経て、現在駿河台大学経済経営学部准教授。専攻は経営組織論、経営情報論。Debian公式開発者、GNUプロジェクトメンバ、一般社団法人インターネットユーザー協会 (MIAU)発起人・幹事会員。Open Knowledge Foundation Japan発起人。共著に『日本人が知らないウィキリークス』(洋泉社)、『ソフトウェアの匠』(日経BP社)、共訳書に『海賊のジレンマ』(フィルムアート社)がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:米財務省声明は円安けん制か、戸惑う市場 

ワールド

イスラエル首相、ハマスが停戦違反と主張 既収容遺体

ビジネス

ユーロ高、欧州製品の競争力を著しく損なう 伊中銀総

ワールド

ウクライナ、和平交渉の用意あるが領土は譲らず=ゼレ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 4
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story