コラム

陰謀論信じる反マスク派がソーシャル・ディスタンス主張、別の陰謀論が流された?

2021年05月21日(金)15時50分

マスクの強制に激しく抵抗する反マスク派の一部の主張が変わってきた...... REUTERS/Henry Nicholls

<反マスク・反ワクチン派がソーシャル・ディスタンスを主張しはじめた。マスクやソーシャル・ディスタンスを正当化するような別の「陰謀論」が意図的に流されたのか?>

最近VICE誌に面白い記事が載っていた。「反マスク論者、マスクをする準備中──ワクチン接種者から身を守るために」(Anti-Maskers Ready to Start Masking--to Protect Themselves From the Vaccinated)と題するもの。

反マスク・反ワクチン派が主張しはじめたソーシャル・ディスタンス

新型コロナウイルス対策としてのマスクの強制に激しく抵抗する反マスク派、そしてワクチン接種に強く反対する反ワクチン派がいて、この二つがかなりかぶっていることはよく知られている。ところが最近になって、これらの説を信奉する陰謀論者たちの中から、マスクをしよう、ソーシャル・ディスタンスを取ろうと主張する連中が出てきたらしい。

この背景にあるのは、「排出(shedding)」説である。ワクチン接種者からワクチン(の中にある何か有害なもの)が「排出」され、近くの人、特に女性が影響を受ける。典型的には、生理不順や流産が発生するとされる。

ソーシャル・メディア上で、自分はワクチン接種していないのに接種者の近くにいただけで流産してしまった、というような書き込みから広がった。mRNAワクチンが接種された場合、mRNAが排出されて周りの人の遺伝情報を改変してしまう、というような流派もあるようだ。

陰謀論ビジネスの格好の餌場になっていた

これは実のところ、反マスク・反ワクチン派の心情をうまく捉えたプロパガンダと言える。こうした人々は、別に健康に留意していないわけではない。むしろ必要以上に健康を気にしているのである。ただ、ワクチンは接種者を不妊化して人口を減らすための世界的陰謀だと思っているだけなのだ。

ゆえに、この世界観に合致していて、しかもマスクやソーシャル・ディスタンスを正当化してくれるような「陰謀論」があれば、そちらを信奉するにやぶさかでないのである。

従来こうした需要は、健康にはなりたいがビッグ・ファーマ(製薬大企業)は信用しない、ということで、怪しげな健康食品やサプリメントを売りさばく陰謀論ビジネスの格好の餌場になっていたのだが、それを封じられる可能性があるという点でも価値が高い。

説得が難しい陰謀論者に向けて意図的に流された?

個人的に興味があるのは、このプロパガンダが「意図的」に流されたものなのかどうかだ。結果として、公衆衛生としては好ましい結果になっているからである。

アメリカにおけるワクチン接種も、あるところまでは順調に進んだが、それは元々ワクチン接種に積極的な層が相手だったからで、残りは反ワクチンか、少なくともワクチン接種に消極的な層と考えられる。この岩盤を突破できないと、集団免疫が達成可能な割合には到達できない。

プロフィール

八田真行

1979年東京生まれ。東京大学経済学部卒、同大学院経済学研究科博士課程単位取得満期退学。一般財団法人知的財産研究所特別研究員を経て、現在駿河台大学経済経営学部准教授。専攻は経営組織論、経営情報論。Debian公式開発者、GNUプロジェクトメンバ、一般社団法人インターネットユーザー協会 (MIAU)発起人・幹事会員。Open Knowledge Foundation Japan発起人。共著に『日本人が知らないウィキリークス』(洋泉社)、『ソフトウェアの匠』(日経BP社)、共訳書に『海賊のジレンマ』(フィルムアート社)がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国、和平合意迫るためウクライナに圧力 情報・武器

ビジネス

米FRB、インフレリスクなく「短期的に」利下げ可能

ビジネス

ユーロ圏の成長は予想上回る、金利水準は適切=ECB

ワールド

米「ゴールデンドーム」計画、政府閉鎖などで大幅遅延
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 6
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story