コラム

人口減少より人口爆発、2055年に100億人になると何が起こるか

2018年07月03日(火)18時45分
人口減少より人口爆発、2055年に100億人になると何が起こるか

ILLUSTRATION BY SHUTTERSTOCK


180710cover-150.jpg<人口増加は止まらず、2055年には100億人を突破。温暖化と資源枯渇で地球が悲鳴を上げている。先進国の少子化どころじゃない。問題は人口減少よりむしろ人口爆発だ。本誌7/10号(7/3発売)「2055年危機 100億人の世界」特集の記事「100億人の世界人口が文明を破壊する」より抜粋>

明日の朝には、地球人の数が今日よりも22万7000人ほど増えている。読者がこの記事を読み終えるまでに20人以上の赤ん坊が生まれる。現在の経済・社会的趨勢から計算すると、人類は地球の持続可能なレベルを5割も上回るペースで資源を消費している。

国連の世界人口予測2017年版によると、地球の総人口は現在の75億5000万人から30年には85億5100万人に達し、55年には100億人を突破すると考えられる。全ての人類がアメリカ人並みの生活を送るとしたら、地球5個分の資源が必要になる。このままではエネルギーの枯渇は必至で、世界的な資源不足で緊張・対立が深まり、資源の争奪戦が勃発するだろう。

とはいえ、勇気づけられる傾向もある。半世紀前の専門家たちは、人口爆発によって深刻な飢餓と社会崩壊が起きるというマルサス学説に基づく悪夢を予測していた。

しかしその後の教育レベル(とりわけ女子への教育)が上がったおかげで、出生率は先進国を中心に低下してきた。エネルギーの消費効率も向上しているため、同量の製品を生み出すのに使うエネルギーは50年前の40%で済むようになった。農業生産量も60年代以降は毎年2.3%の伸びを見せ、人口増加率の1.7%を優に超えてきた。

過去半世紀を見ると、飢餓の犠牲者よりも多くの人々が貧困から脱し、有史以来の健康と長寿がもたらされている。1973年の世界の平均寿命は60歳だった。今は71歳で、2050年には77歳になると推定される。

進歩したのは間違いない。とはいえ地球温暖化、都市化、高齢化など、21世紀の社会が取り組むべき巨大潮流の中で、最も重大な問題は人口増加だ。この問題は都市化、家族の人数、個人資産、エネルギー使用、戦争と平和など、人間の生存に深く関わる分野を大きく変化させ、富裕層から貧困層まで、あらゆる人々に影響を与える。

人口増加は1700年頃から

地中海沿岸の素晴らしい景色と気候は、私たちを魅了する。オリーブの木が並ぶゴツゴツとした岩と砂の大地。夏は暑いけれどカラッとし、冬は温暖。ホメロスがたたえた海の色はブルーグリーン。樹林は少なく、大地は大きく浸食されている。

実はこの気候と地形は人類が図らずも生み出したもの。5000年近く前に書かれた古代オリエントの王の冒険物語『ギルガメシュ叙事詩』で、王は現在のレバノンにある緑豊かな杉の樹林を手に入れようとする(かつてのレバノンは「杉の国」だった)。しかし地中海沿岸の人口が少しずつ増加して土地が開拓されると、気候が変化して乾燥するようになり、古代の物語とは全く異なる景色になった。

magSR180703-chart1.png

本誌7/10号「2055年危機 100億人の世界」特集より

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

ニュース速報

ビジネス

中国、米産鶏肉の輸入制限解除 年間10億ドル規模

ビジネス

ECB、銀行ストレステストに気候変動リスクの導入検

ビジネス

第3四半期の独GDP速報値、前期比+0.1% 景気

ビジネス

欧州の景気後退リスク、「非常に低い」=ECB副総裁

MAGAZINE

特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

2019-11・19号(11/12発売)

政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

人気ランキング

  • 1

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 2

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 3

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄「国家安保室」の暴走

  • 4

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 5

    韓国、アイドルオーディション番組「PRODUCE 101」ヤラ…

  • 6

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 7

    債券バブルが崩壊したら株式市場はどうなるか

  • 8

    「安い国」になった日本の現実は、日本人にとって幸…

  • 9

    香港警察が大学に突入、林鄭月娥の賭けと誤算

  • 10

    スカート内盗撮おとがめ無しのドイツ やっと違法化…

  • 1

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 2

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の漁船員2人を強制送還

  • 3

    日朝戦争なら韓国は北朝鮮の味方、日本はいつの間にか四面楚歌?

  • 4

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 5

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 6

    韓国通貨危機の裏側を赤裸々に暴く 『国家が破産する…

  • 7

    母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

  • 8

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 9

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 10

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 7

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 8

    ラグビー場に旭日旗はいらない

  • 9

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 10

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!