コラム

藤野英人 お金のまなびば！

「1000万円持っている人が来て...」後藤達也と藤野英人が投資をはじめる人に伝えたいこと

2024年10月30日（水）16時03分

初心者が少額積立投資を始めるメリットとは？

newsweekjp_20241028092926.png

レオス・キャピタルワークスの最高投資責任者、藤野英人氏（「お金のまなびば！」より）

両者によると、少額からでも積立投資を始めるメリットは主に3つ。株価が暴落して資産が半分になったとしても小さな損失で済むこと、社会や世界を見る目が変わること、株価が下落したときに安くたくさん買えることだ。

後藤氏の元には、「経済を勉強するのが楽しくなってきた」という声が多数届くという。後藤氏は、投資を呼び水に得られる学びについてこう話す。

「経済はリアルタイムで見られる予測不能かつ壮大なドラマ。エンターテインメントとして楽しめると同時に、それ自体が教養となって自分自身の仕事や生活にも生きる。お金が増えるだけでなく、企業や国際情勢に関するインプットがどんどん広がっていく」

上記の3つめのメリットは「ドルコスト平均法」という考え方に基づくものだ。常に一定金額を、定期的に購入することで、価格が低いときには購入量が多く、価格が高いときには購入量が少なくなり、平均購入単価を抑えることが期待できる。

「積み立てで"おいしい"のは株価が下がっていくとき。ドルコスト平均法は投資の武器の中でもトップクラスに有効性の高いものだ」と藤野氏も太鼓判を押す。

最後に、これから投資を始める人に向けて、後藤氏は次のようなアドバイスを送る。

「重い気持ちにならずに、ライトに始めてほしい。1～2年経つと、自然と面白いことに気づくと思うから。日本人はポジティブな面を見て前向きに考えるより、批判的に物事を見る傾向がある。粗を探せばいくらでも見つかるが、そこからイノベーションは生まれない。もっと前を向いて明るく過ごすと、人生も楽しくなるかもしれない」

デフレからインフレへの転換、AIの進歩、働き方の多様化と、社会の変化は目まぐるしい。これからの時代において求められるのは、失敗するかもしれないけれど前向きにリスクを取り、チャレンジする姿勢。それを教えてくれる手段の1つが投資なのかもしれない。

構成・酒井理恵

●YouTubeチャンネル「お金のまなびば！」

【関連記事】
フォロワー数の少ない人を見よ。誰も知らないSNSの意外な活用法
いま、日本株は「大バーゲン」。藤野英人が「ムズムズする」と語る理由
藤井聡太さん、100万円あったら何に使いますか？

次のページ【動画で見る】「藤野英人×後藤達也」経済ジャーナリストが投資をはじめる人に伝えたいこととは？
プロフィール

藤野英人

レオス・キャピタルワークス　代表取締役会長兼社長、CIO（最高投資責任者）
1966年富山県生まれ。国内・外資大手資産運用会社でファンドマネージャーを歴任後、2003年にレオス・キャピタルワークスを創業。日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用。投資啓発活動にも注力しており、東京理科大学MOT上席特任教授、早稲田大学政治経済学部非常勤講師、日本取引所グループ（JPX）アカデミーフェロー、一般社団法人投資信託協会理事を務める。主な著書に『投資家みたいに生きろ』（ダイヤモンド社）、『投資家が「お金」よりも大切にしていること』（星海社新書）、『さらば、GG資本主義――投資家が日本の未来を信じている理由』（光文社新書）、『「日経平均10万円」時代が来る！』（日経BP 日本経済新聞出版）など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランへの限定攻撃「検討している」
2026.02.21

ワールド

トランプ大統領、3月31日─４月2日に訪中＝ホワイ
2026.02.21

ワールド

ＥＣＢ総裁後任巡る報道は「憶測」、時期来れば積極関
2026.02.21

ビジネス

米新築住宅販売、12月は1.7％減　建設中在庫は約
2026.02.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story