コラム

人質殺害事件に寄せて

2015年02月01日(日)14時21分

 日本人人質事件は、残念な結果になった。

 昨年六月に登場して以来、その残虐さで国際社会を震撼させてきた「イスラーム国」が、いかに深刻な問題かを、日本は遅ればせながら実感したことになる。

 この問題について、筆者はあまり語ってこなかった。少ない情報で、しかも人命がかかっていることで、あれこれ語ることがいいとは思えなかったからだ。この事件に関する日本の報道を見ていると、解決に逆効果をもたらしたのではないかと懸念する。

 そもそも、国内の普通の誘拐事件だったら、ここまで情報や憶測を垂れ流しにしただろうか。こうすればよい、ああすればよい、といったコメントが、いちいち日本側の手の内、対応を犯人に晒しているとの自覚はなかったのだろうか。

 犯人が海外だから、日本国内で交わされる議論は聞こえないとでも思っているのかもしれない。だが、ネットに掲載される情報は日本語でも簡単に自動翻訳にかけられるし、テレビ画像でもYouTubeなどに乗れば、世界各地で見られる。日本語で行われる議論は日本国内でしか消費されない、と思い込んでいるとすれば、大きな間違いだ。日本のメディアの間で、その発言が英語やアラビア語に翻訳されたら犯人にどのように伝わるか、自覚した上でなされた報道は、はたしてどれだけあっただろうか。

 それは、ヨルダンを巻き込んでから顕著だ。「イスラーム国」対策では微妙な立ち位置にあるヨルダンは、自国民の人質事件について、水面下で慎重に進めてきた。それが、日本が絡んできたことで、大量のメディアがヨルダンに押し掛け、ヨルダン側の出方を詮索し追求し、話せないことまでも話せと強要する。「イスラーム国」にしてみれば、ヨルダンにスパイを送り込まなくても日本のメディアを見ていれば、いろいろな情報が入ってきて都合がよかったのではないか、と皮肉に考えてしまう。

 なによりも悲しいのは、メディアが真っ先に、日本に住むムスリムがこの事件をどう思うか、聞いて回っていることだ。犯人がイスラーム教徒全体を代表しているわけではないとは、明々白々。だが、メディアのコメントの端々には、「この事件を契機に、イスラームとどう付き合っていくかを考えなければ」といった発言が聞かれる。

 だが、「イスラーム国」の被害に最も苦しんでいるのは、たまたまそこを訪れた外国人や攻撃を行っている周辺国の兵士よりもなにより、現地のイスラーム教徒自身なのだ。「イスラーム国」が制圧している地域の住民こそが、集団で人質にあっているようなものなのだ。

 そのような立場にあるイスラーム教徒に対する共感が、メディアからは感じられない。9.11事件のときに、テロの被害にあった米国民に対して多くのイスラーム圏の人々が、「これでアメリカも日々テロや暴力の危険にさらされている私たちの悲しみをわかってくれるかもしれない」と感じた。だが、その結果行われたことは、イスラーム教全体がテロの源泉であるかのように行われた「テロとの戦い」だった。

 人質事件の一週間前に起きたパリのシャルリー・エブド誌襲撃事件では、テロの犠牲者であることは中東のイスラーム教徒も同じ、として中東諸国からも多くの連帯が呼びかけられた。だが、事件後ヨーロッパでは、極右の移民排斥の主張が高まり、イスラーム教徒に対する嫌がらせが頻発した。イギリスのラジオ番組では、テロ犯がやったことをイスラーム教徒に謝らせろ、といったコメントが寄せられた。(このときのキャスターの対応が秀逸だったと、英メディアで注目された。キャスター曰く「じゃあ、犯人がリチャードっていう名前だったら、リチャードっていう名前の君も謝らなきゃならないのか?」)

 「イスラーム国」登場以降、MuslimApologiesというハッシュタグが立ち上がっている。そのこと自体が、一介のテロリストが行った行為がイスラーム教徒全体の責任だと見なされることへの、イスラーム社会の憤懣を示している。後藤さんが命を懸けて伝えたかったことが、「イスラーム国を含めたさまざまな暴力の被害者である現地のイスラーム教徒の苦しみ」だったとすれば、その遺志を正確に伝えることこそがメディアの使命なのではないかと思う。ご冥福をお祈りします。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金正恩氏、新開発の戦術兵器の実験視察=KC

ビジネス

米テスラ、月末までのモデル3受注は年内納車へ=マス

ワールド

北朝鮮テレビ、正恩氏が「新開発」兵器の実験視察と報

ビジネス

焦点:米SECが議決権ルール見直しへ、投資家と衝突

MAGAZINE

特集:ここまで来たAI医療

2018-11・20号(11/13発売)

病院での待ち時間や誤診、膨れ上がる医療費── 「切り札」人工知能が医療の難題を解決する日

人気ランキング

  • 1

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 2

    BTSはなぜ「原爆Tシャツ」を着たのか?原爆投下降伏論のウソ

  • 3

    インドネシアの老呪術師が少女を15年間監禁 性的虐待の日々

  • 4

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない…

  • 5

    小説『ロリータ』のモデルとなった、実在した少女の…

  • 6

    人肉食が予防した不治の病

  • 7

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 8

    期待の中国でも販売シェア半減に 韓国現代自動車は…

  • 9

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 10

    ベジタリアンに人肉を提供して殺人が発覚

  • 1

    「人肉を食べ飽きた」呪術師らの公判で明らかになったおぞましい新事実

  • 2

    徴用工判決が突きつける「日韓国交正常化の闇」 韓国大法院判決全文の熟読で分かったこと

  • 3

    【動画】本当に飛んだ、ドバイ警察の「空飛ぶバイク」

  • 4

    金融庁も激怒した、日本の投資信託のイケてなさ

  • 5

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 6

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 7

    「深圳すごい、日本負けた」の嘘──中国の日本人経営…

  • 8

    あの〈抗日〉映画「軍艦島」が思わぬ失速 韓国で非…

  • 9

    「売春島」三重県にあった日本最後の「桃源郷」はい…

  • 10

    離陸前のインドネシア機から乗客脱出 荷物室にあっ…

  • 1

    ナメクジを食べた男性、脳を侵す寄生虫で8年後に死亡

  • 2

    ベジタリアンに人肉を提供して殺人が発覚

  • 3

    「人肉は食べ飽きた」と自首した男と、とんでもない「仲間」たち

  • 4

    子どもの時に、自宅に紙の本が何冊あったかが一生を…

  • 5

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 6

    安倍首相はよく耐えた!

  • 7

    29年前の「女子高校生コンクリート詰め殺人事件」の…

  • 8

    全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つ…

  • 9

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 10

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
「ニューズウィーク日本版」編集記者を募集
デジタル/プリントメディア広告営業部員を募集
「♯レゴのすべて」投稿キャンペーン
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版

ニューズウィーク日本版特別編集 レゴのすべて

絶賛発売中!