最新記事

「EKIBEN」は美食の国フランスで通用したか? 浄水器持ち込み「本物」のふっくらごはん再現

2019年1月29日(火)17時22分
さかいもとみ(在英ジャーナリスト) *東洋経済オンラインからの転載

パリ・リヨン駅に停車するフランスの高速列車TGVと駅弁「よりどりいなり弁当」(筆者撮影

2018年秋、日本びいきのフランス人たちが競ってパリ中心部の駅に買いに出かけたモノがある。その商品は、汽車旅に欠かせない「駅弁」だった――。

フランスでは昨年から、パリをはじめとする各地で日本文化を紹介するイベント「ジャポニスム2018」が開かれているが、その一環として駅弁の販売が行われた。11月の約1カ月間、パリのターミナル駅の1つであるリヨン駅にポップアップショップを設営。駅弁7種類をはじめ、緑茶など日本の飲料、そして日本風スイーツが販売された。

パリでの駅弁販売の戦果はいかほどのものだったのだろうか、そして今後「EKIBEN」の海外展開の可能性はあるのか? 販売を実施した日本レストランエンタプライズ(NRE)に聞いた。

「本物」で日本びいきの心つかむ

newseek_20190129173341.jpg

ロンドンのターミナル駅で販売されているチキンカレーライス(筆者撮影)

海外で「日本料理屋に飛び込んだら日本食とは似ても似つかぬモノが出てきた......」といった経験をした方は少なくないだろう。海外の日本料理店は日本人以外のアジア系移民が営んでいるケースが多い。「店付近の住民は誰もホンモノの日本食を食べたことがない」という甘えから、かなり無茶な「日本料理もどき」をメニューに取りそろえていることもある。

ところが昨今、欧州から日本を訪れる人々が急激に増加、それにつれて「本物の日本の味」を知る人もそれなりに増えてきた。

実は日本食は、欧州の駅ナカで「日常の食事」として浸透する兆しがある。コンビニでは寿司のパックが売られているし、ロンドンのターミナル駅ではカレーライスや日本風チャーハンが登場。サンドイッチのチェーン店には「ミソスープ」が常備されるなど、日本食や「それっぽいもの」を見かける機会が増えた。

そんな中、「パリで本格的なEKIBENが売られる」というニュースは、現地の日本人コミュニティーだけでなく日本びいきのフランス人の間を駆け巡った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前のドルは155円前半へ下落、売り地合い続く ド

ワールド

韓国企画財政相、米投資案件を事前審査へ 法案可決前

ワールド

アングル:トランプ政権2年目、支持者が共有する希望

ビジネス

午前の日経平均は大幅続伸、史上最高値更新 政策期待
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中