コラム

クリミア:グレート・ゲームは再来するか

2014年03月20日(木)09時40分

 中東研究者の多くは今、クリミアで起きていることを見て、こう思い描いている――「これは、第一次世界大戦前夜の再現か」。

 今回浮き彫りになった、ウクライナ新政権=EU対ウクライナの親ロシア派=ロシアという対立は、自由と民主主義対独裁・権威主義という構図で描かれがちだ。だが、黒海地域を巡る権益と覇権争いという観点から見れば、19世紀のグレート・ゲームによく似ている。16世紀半ばから19世紀末まで繰り返し戦われた露土戦争に始まり、19世紀後半に、オスマン帝国やカージャール朝ペルシアに対して、当時のロシア帝国が執拗に行ってきた南下、侵略戦争を彷彿とさせるからだ。

 ロシアとオスマン帝国(英仏が支援した)の間で1853年に起きたクリミア戦争は、ロシアがモルドヴァなどをオスマン帝国から「解放する」という口実で行われた。10年前のイラク戦争にせよ、二世紀以上前のナポレオンのエジプト侵攻にせよ、地元住民を圧制から解放するために、という名目で軍事侵攻が行われるのは、うんざりするくらい繰り返される、歴史の愚挙である。今回のロシアの行動に対して、汎アラブ大手紙の『シャルクル・アウサト』の非難の矛先は、「19世紀、ロシアは「キリスト教徒保護」といってコーカサスをイランから奪ったじゃないか」という点だ。

 3月16日、クリミア「独立」決定の国民投票でボイコットを決めたタタール人の存在が、この地域でのグレート・ゲームの名残を象徴している。クリミア人口の一割強を占めるクリミア・タタール人はトルコ系のイスラーム教徒で、15世紀にクリミア・ハーン国がオスマン帝国の保護下に入ったが、18世紀以降、度重なるロシアの侵攻を経て、1783年にオスマン帝国から「独立」したクリミアをロシアが併合した。

 21世紀の「併合」に直面して、タタール人が被ってきた弾圧の歴史がよみがえっても、おかしくない。さらに第二次大戦終戦直前には、ナチスによるクリミア占領の期間中ナチスに協力したとして、24万人弱のタタール人が郷土を追放される事件が起きた。うち半数近くが、飢餓や移動中の病気などで死亡したとされる。上に引用した『シャルクル・アウサト』は、この史実を引いて、「エルドガン首相率いるトルコは、かつてイノニュ大統領がソ連によるタタール人虐殺に何もしなかった、という失敗を繰り返すことはできないだろう」と論評している。

 加えて、クリミアのイスラーム教徒がロシアに弾圧されている、という構図が、チェチェンなどのコーカサスでのイスラーム武闘派を刺激することも、考えられるのではないか。先にあげた18世紀のクリミア併合では、その2年後にチェチェンで反ロシア・ジハード運動が始まっている。

 冷戦終結で、第二次大戦後に国際社会が抱えてきた課題は、終わった。その結果、冷戦後には、第一次大戦までに世界が抱えていた諸問題が噴出した。遡れば1990年、イラクのクウェート侵攻は、第一次大戦後に西欧主導で構築された中東の諸国体制に、疑義を投げかける行動だった。第一次大戦前、オスマン帝国が健在だったとき、クウェートがバスラ州の一部だったから、バスラ同様イラクに編入されるべきなのだ、とイラクが主張したからだ。このイラクの論理に、当時のトルコ政府が「だったらイラクまとめてトルコのもののはずじゃないか」と混ぜっ返した、というオチもついた。

 その紛争の多くがオスマン帝国の解体という第一次大戦の遺恨に起源を有しているのは、中東諸国に限らない。ユーゴスラビア崩壊後のボスニア、コソヴォもまた、そうだ。また、アフガニスタンのターリバーン政権や、パレスチナを起点として中央アジアなど国際的に展開するイスラーム解放党が目標としたのは、オスマン帝国の消失とともに廃止されたカリフ制の再興である。19世紀の西欧列強の進出過程で、中東、中央アジアに存在したそれまでの国家体制が強引に崩され、それに西欧主導の第一次大戦後システムが被せられたわけだが、そのシステムに居心地が悪いと考える人たちが、イスラーム世界では少なからずいたわけだ。

 いっそ時計の針を第一次大戦、あるいは西欧列強の進出以前に戻して、そこから中東の地域システムを作り直そう、とするアラブ・ナショナリズムやイスラーム主義者などの勢力に対しては、欧米諸政府は、「世界中が大混乱になるから、国境の変更は認めない」として、徹底的に抑えつけてきた。クウェートに侵攻したイラクに、欧米先進国が湾岸戦争で対応したのは、典型的な例だ。

 さて今、ロシアのクリミア併合に対して欧米は何をしようとしているのか。少なくとも湾岸戦争の時のように「武力でロシアをクリミアから追い出す」勢いは、ない。結局は力のある国の無理が通る、という現実が見えてくる。だとすると、やはり世界はグレート・ゲームの時代が再来するのか。ならば、国境の変更という、欧米世界が蓋をしたはずの「第一次大戦前、西欧列強が壊したシステム再興」への封印もまた、解けるのか。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story