コラム

「イエメン人女性活動家」がノーベル平和賞を得る理由

2011年10月13日(木)10時45分

 今年のノーベル平和賞が、弱冠30歳代のイエメンの女性活動家に与えられたのには、びっくりだ。いくつかのメディアにコメントを求められたが、正直どういう人物か、知らなかった。スイマセン。

 タワックル・カルマンは、アラブ世界のなかでも部族性の強い、経済的にも貧しいイエメンで、ジャーナリストとして女性の権利を主張、五年前に「鎖につながれない女性ジャーナリストたち」という組織を立ち上げて活動してきた女性である。今年一月から続くイエメンの反政府民衆運動でも、積極的に指導的な役割を果たした。女性の地位向上というポイントに加えて、「アラブの春」にも関わった点が受賞に大きく影響したのだろう。

 今回のノーベル平和賞は、下馬評では「アラブの春」関係者に行くに違いない、といわれていた。なかでも本命視されたのは、エジプトで反政府運動盛りあげに一躍買ったフェースブック、「われわれはみなハリード・サイードだ」を一年前に立ち上げた、エジプトでのグーグル社責任者、ワーイル・ガーニムである。彼のフェースブックの影響力を恐れたムバーラク政権は、カイロで反政府デモが発生するとすぐワーイルを逮捕したが、10日後には釈放。釈放されるなり彼はエジプトのテレビ番組に出演し、デモ中に弾圧に倒れた同胞を思って、号泣する。その感動的な姿が視聴者を動かし、結局四日後にムバーラクは辞任に追い込まれたのである。エジプトの「アラブの春」を象徴する人物であることは、確かだ。

 しかし、ノーベル賞選定にあたって「そこまでエジプトの新体制を持ち上げていいのか」といった声があったに違いない。政権交替をもたらした民衆運動が暴力性、宗教性から遠いところにあったのと対照的に、最近のエジプト情勢を見れば、宗教対立や武力衝突のきな臭さが漂う。当初に見えていたほど、美しいお話ではないかも、と、選考委員たちは思ったかもしれない。そもそもエジプトの「アラブの春」は世界的に脚光を浴びすぎているので、受賞は露骨に過ぎるかもしれない。

 だとすれば、現在進行形の「夢」に褒美を与えたほうがよい。それが、何か月も辞任がささやかれながらしぶとく地位にしがみつく、サーレハ大統領統治下のイエメンである。民衆運動側をあと一押しすれば「春」が成功するかも、との期待もあっただろう。なにより女性運動の活動家という点を捉えれば、「アラブの春」と関係なくても「平和賞」的に十分評価の対象だ。露骨な支持をぼやかすために、「女性」の立場が使われたようにも見える。

 そう考えるとずいぶんに失礼な話なのだが、しかしその配慮は適切ではある。これまでも中東の民主化は、欧米が支援することで逆に「欧米の手先」視されて、失敗することが多かった。イランのシーリーン・エバディもノーベル賞を受賞したことで、一層政権ににらまれた。本当に支援するなら、これ見よがしにすべきではない。

 「アラブの春」はリーダーのいない無名の人々の運動だったからこそ、多くの人々をひきつけたのである。無理やりヒーローを探し出すことは、その運動の性質を変えてしまう。欧米市民社会の無邪気な善意が非欧米社会で進行する真摯な運動を歪めてしまう、多くの原因となっていることを、忘れてはならない。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ」が物議...SNSで賛否続出
  • 3
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ「日本のお笑い」に挑むのか?
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 8
    高市首相の「台湾有事」発言、経済への本当の影響度.…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    中国人爆買いが転機、今後は「売り手化」のリスク...…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story