最新記事

ジェンダー

イスラム圏にリケジョが多い理由

2017年12月4日(月)12時05分
エリザベス・ワインガーデン

チュニジアでは高校卒業時の学力試験で進路が振り分けられる Rawpixel/iStock.

<理工学系に進む女性の比率がアメリカよりも中東諸国のほうが高いのは、経済状況のせいかそれとも教育システムが原因か>

懐かしい子守歌を聴けば、誰だって涙腺が緩む。北アフリカのチュニジアで、国立チュニス工学院の小部屋に集まった6人の女性もそうだった。誰かのスマホから聞こえてきたのはこんな歌。「......そしたらママは言うんだよ、うちの娘(こ)は立派に育って、もうすぐエンジニアになるのさと/するとみんなも言うんだよ、あの娘はすごい、お母さんの宝物だねと」

そう、彼女たち(この学校の教職員だ)は1950年代にこの子守歌を聴いて育ち、ちゃんと親の願いをかなえてエンジニアとなった孝行娘だ。

そうだったのね。調査に来ていたアメリカの女性たちも、これで納得がいった。概してイスラム圏の途上国のほうがアメリカよりも、理工系の学校に学び、理工系の職に就く女性の比率が高いのはなぜか(しかも一部の国ではさらに増加傾向にある)。その答えが、これで分かったような気がした。

1950年代、アメリカの親たちは娘がエンジニアになることなど望んでいなかった。そんなのは男の仕事と決めてかかっていたからだ。今でも、アメリカで理系の、とりわけ工学系のキャリアを選択する女性は少ない。工学専攻の大卒者に占める女性の割合は18.4%にすぎず、工学系の職場で働く女性の割合は8~34%だ。

「欧米諸国は工学やコンピューターの分野での男女格差をなくすために莫大な投資をしてきたが、基本的に失敗した」。そう語るのは、調査に当たったワシントン州立大学のアシュリー・アタークラノフ准教授だ。

アタークラノフは米パーデュー大学のジェニファー・デブア助教と共に、チュニジアとマレーシア、ヨルダンで行った調査を終えて帰国したばかり。この3国を選んだのは、09年にマリア・チャールズ教授(カリフォルニア大学サンタバーバラ校)とカレン・ブラッドリー教授(ウェスタン・ワシントン大学)が発表したあるデータに注目したからだ。

チャールズとブラッドリーは、イランやウズベキスタン、サウジアラビアやオマーンのような国では理工・理数系の分野における男女格差がアメリカよりも小さいと指摘していた。例えばイランとオマーン、サウジアラビア、ウズベキスタンでは、自然科学系の学位取得者の50%以上が女性だった。またインドネシアでは、工学を専攻する学生の48%が女性だった。

原因は経済のみならず

チャールズらはさらに、世界各国で8年生(日本の中学2年生に相当)に将来どのような仕事をしたいかを尋ねた。

すると、ここでも同じようなパターンが見られた。豊かな先進国ほど「理工・理数系の仕事に就きたい」「数学や科学が好き」と答える女子生徒の数が少なかった。

なぜだろう。政治参加や高等教育の機会などでは欧米諸国のほうがずっと男女平等が進んでいるのに、なぜ理工・理数系ではイスラム系の途上国(なかには性差別的な法律の残る国もある)に負けているのか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

春闘は大手で満額回答相次ぐ、賃上げ5%台維持か 中

ビジネス

マイクロソフト、クラウド契約巡りアマゾンとオープン

ビジネス

日経平均は大幅反発、原油の上昇一服を好感 日米会談

ビジネス

韓国サムスンの労組がスト計画承認、世界の半導体供給
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 4
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 5
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 6
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 10
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中