コラム

睡眠不足で起訴も? 「24時間以上眠っていないと99%の精度で分かる血液検査キット」が開発された

2024年04月08日(月)18時50分

しかしアンダーソン教授は、これらの指標は事故で強い光を浴びたり、恐怖や不安でアドレナリンが上昇したりすると正確に測れない可能性が高く、とくに本人が重傷を負った場合は役に立たなくなると説明します。その点、睡眠不足を評価する5つのバイオマーカーは、長時間の覚醒に反応し、他の環境要因には反応せず、個人差が少ないという利点があると言います。

今回、研究チームが開発した血液検査キットは、対象者の血液に含まれる「睡眠不足バイオマーカー」を、睡眠不足でない時のものと比較するというものです。

健康な20~30代の若者、計33名を対象とした実験では、24時間以上眠っていなかった場合、99.2%の確率で睡眠不足と判断できました。一方、睡眠不足ではない時の血液と比較できないと精度は落ちましたが、それでも89.1%で睡眠不足と分かりました。

なお、実験は被験者が24時間以上眠っていない状況で行われましたが、この血液検査キットは18時間以上眠っていなければ検出できるとのことです。

将来的には睡眠不足で起訴も?

アンダーソン教授は23年に5つの睡眠不足バイオマーカーを発見して論文発表した際、「このバイオマーカーを使って、交通事故で病院に運ばれた人が睡眠不足だったのか検査できるまで2年、路上でのドライバーの睡眠不足検査への応用には携帯用検査機器も開発しなければならないので5年はかかる」と試算しました。今回の血液検査キットを使えば、設備の整った場所であれば睡眠不足の検出が可能となるので、予定よりも早い開発ペースと言えます。

さらにアンダーソン教授は、この研究の意義について「将来的に睡眠不足による健康や安全の管理を大きく変える可能性がある」と語り、とくに睡眠時間が5時間未満の運転の危険性を強調しました。

事実、AAA交通安全基金の報告書(2016年)によると、運転に悪影響を及ぼさないとされる7時間睡眠をとったドライバーを基準とすると、睡眠時間が2~3時間短くなった場合では4.3倍、3時間以上短くなった場合は11.5倍も事故のリスクが高まると言います。アメリカ国家道路交通安全局の調査によると、法定基準を超えた飲酒運転の交通事故リスクは約4倍とのことなので、2~3時間の睡眠不足は飲酒リスクに匹敵すると言えそうです。

さらに、オーストラリアには、「睡眠不足による運転は飲酒運転と同じように他人の命を危険に晒しているから、アンダーソン教授の血液検査で睡眠不足が認められれば、将来的には起訴も可能になる」と考える研究者もいます。

セントラルクイーンズランド大のマデリン・スプラジャー博士は、安全な運転にはドライバーの最低睡眠時間の法的基準も必要となってくると考えており、4時間から5時間の睡眠が目安となりそうだと語っています。AAA交通安全基金の報告書と比べると、やや緩やかな基準ですが、起訴にも通じる数値と考えると十分に厳しいかもしれません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米イラン高官の核協議が終了、アラグチ外相「良好なス

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア

ビジネス

英シェル、カザフ新規投資を一時停止へ 政府との係争
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story