コラム

「コロナ対策でAIは期待はずれ」米ゲノム学の権威Eric Topol医師

2021年04月30日(金)08時39分

「今回のパンデミックにはわからないことが多過ぎる」 primeimages-iStock.

<新型コロナウイルスに対して、AIという人類の新兵器はなぜ成果を上げられないのか>

「コロナ対策に関しては、AIは期待はずれというか、あまり貢献できていません」。米医学界の権威、Eric Topol医師はそう切り捨てる。

同医師は、論文引用数で10位以内に入る世界的なゲノム学の研究者で、「医療の創造的破壊」「患者は見ている」など、ベストセラーとなった著書も持つ。日本語にも訳された近著「ディープメディスン」では、「AIが医療のあり方を劇的に変える」として、医療に対するAIの可能性を大きく持ち上げている。

にもかかわらず、新型コロナウイルスに対してはAIの貢献は期待はずれだと言う。どういうことなんだろうか。zoom通話を通じて同医師に直接取材してみた。

「もちろんAIが役に立った部分もあります。でもAIがなければ不可能というような大きな貢献は今のところありません」と同医師は言う。

例えば患者がコロナに感染しているかどうかを判断できるAIモデルが開発されている。しかしAIでなくてもCATスキャンなどの従来から存在する手法でも判断は十分に可能。「AIで精度が画期的に上がったわけでもありません」と同医師は言う。

また患者が重篤化しそうかどうかを予測するAIモデルもできている。しかし「AIに予測してもらわなくても、医者なら患者を診察しただけで重篤化しそうかが分かるだろう」と言う。

コロナの歴史データがもっと要る

もちろんAIの貢献が皆無というわけではない。現在米国で使われているコロナの治療薬の1つは、無数の分子候補の中からAIが有力候補を絞り込むことで、薬の開発過程を大きく短縮できた。「その程度の貢献はありました。でも期待していたほどではありません」と同医師は言う。

なぜAIの貢献は期待はずれなのだろうか。「まだコロナ感染が始まってから、時間がたっていないからです」と同医師は説明する。AIはデータがすべて。データがなければただの箱と揶揄されることもある。患者の数というデータは十分に存在するのかもしれないが、時間軸でのデータがまだまだ限定的だからだ。

同医師によると、今回のパンデミックに関しては、分からないことが多過ぎるという。「なぜウイルスが心臓に侵入するケースがあるのか」「なぜ症状が1年も続くケースがあるのか」「なぜ特定の人は後遺症が長引いて仕事に復帰できないのか。分からないことだらけです」と言う。

感染者によって症状が大きく異なるのであれば、遺伝子情報に照らし合わせて、どの遺伝子を持つ人がどんな症状になるのかをAIで解析できるはず。Topol医師は、遺伝子情報をベースに患者一人一人にあった医療を提供するオーダーメイド医療を早くから提唱していた一人でもある。なぜAIを使ったオーダーメイド医療を促進できていないのだろう。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州の銀行、前例のないリスクに備えを ECB警告

ビジネス

ブラジル、仮想通貨の国際決済に課税検討=関係筋

ビジネス

投資家がリスク選好強める、現金は「売りシグナル」点

ビジネス

AIブーム、崩壊ならどの企業にも影響=米アルファベ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story