コラム

元Googleの大物研究者がリクルートのAI研究トップに就任する意味

2015年11月05日(木)16時51分

 研究者の相対的な評価を現す指数としてhインデックスと呼ばれるものがある。論文を何本書いたか、その論文がほかの研究者の論文に何回引用されたか、などという数字を元に算出される指数だ。

 このhインデックスで、Halevy氏は94という高得点を示している。ちなみにバイドゥのNg氏も94、FacebookのAI研究所のYann LeCun氏は74、産総研の人工知能研究センター長の辻井潤一氏は51、AI関連で最近メディア露出が増えている東京大学の松尾豊氏は31となっている。Halevy氏がどれほどすごい研究者かが分かるだろう。

 AI研究の分野でここまで評価されている研究者がトップになったのだから、バイドゥの研究所同様に、優秀な若手研究者がリクルートのAI研究所に集まってくる可能性は十分にある。

 だが、どうしてHalevy氏は、GoogleというAI研究のトップ企業を辞めてまで、世界的にはそれほど知名度がない日本企業にフルタイムで働こうと思ったのだろうか。

リクルートが持つデータに魅了される研究者たち

 Halevy氏がリクルートに移籍する本当の理由は、同氏を取材したことがないので分からない。

 ただリクルートは今年4月にも、AI分野の著名米国人研究者5人とアドバイザー契約を結んでいる。彼らはなぜ世界的には知名度がないリクルートのアドバイザーになったのだろうか。リクルートの何が、彼らを惹きつけたのか。

 5人のうちの3人と取材する機会に恵まれたので、その辺りの話を聞いてみた。

 もちろんそれぞれに温度差はあって「いや、頼まれたからなっただけ」という人もいた。しかしコロンビア大学のDavid Blei教授は、「またとない機会と思って飛びついた」と、その理由を熱く語ってくれた。

 同教授は、文書が何について書かれているのかを判別するトピックモデリングと呼ばれる機械学習の手法の第一人者。過去10年間この手法の研究に没頭してきたが、今は文書の文字列以外のデータ、例えばその文書を読んだ人がその後、どのような文書にアクセスしたかというようなユーザー行動データと、合わせて解析することに最も関心があるという。行動データと合わせることで、文書の内容がよりよく判別できるからだ。

 同教授によると、リクルートは、いろいろな領域のユーザー行動データを持つ珍しいタイプの大手企業だという。同教授が企業のアドバイザーになるのは、教え子の2,3のベンチャー企業のアドバイザーになったことを除けば、初めてのことらしい。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story