最新記事
2024米大統領選

「世界を変える」2024年米大統領選...勝者は誰か?

THE WINNER OF 2024

2023年6月9日(金)14時30分
サム・ポトリッキオ(本誌コラムニスト、ジョージタウン大学教授)
ドナルド・トランプ

REUTERS/Brian Snyder

<相次ぐ共和党候補の出馬表明、バイデンの再選を阻むのはトランプかデサンティスか、それとも......?>

ドナルド・トランプがアメリカ史上2人目の「非連続2期当選」を果たす大統領になる可能性は高い──去る5月7日、米ABCニュースはそんな調査結果を発表した(ちなみに1人目は19世紀末のグローバー・クリーブランドだ)。

その調査では、2024年にトランプに投票すると答えた人がジョー・バイデンを6ポイントも上回っていた。また健康状態と明晰さの点で、80歳の現職バイデンは前職トランプ(この6月14日で77歳になる)に及ばないとみる有権者が多かったという。これは痛い。

この時期の世論調査に一喜一憂しても始まらないが、民主党支持者にとっては悪夢だ。そもそも、バイデンが選挙人の数で勝つには一般投票でトランプに4ポイント以上の差を付ける必要がある。もしも選挙が今日行われたら、トランプの圧勝だ。

連邦議会議事堂への襲撃をけしかけ、性的暴行で訴えられた裁判では損害賠償を命じられ、事業記録の改ざんや機密文書の持ち出しなどで数々の起訴を免れようとしている人物よりも現職大統領の支持率が低いというのは、あり得ない話だ。

また、トランプのようなポピュリストは事前の世論調査より本番の選挙に強い。先のトルコ大統領選で再選を果たしたレジェップ・タイップ・エルドアンの戦いぶりを見れば分かる。かつてない高インフレや多数の死者を出した大地震に見舞われ、汚職が蔓延し、野党が統一候補を立てて選挙戦に臨むなか、選挙前にエルドアンの勝利を予想した世論調査は皆無に等しかった。ちなみにトランプは2016年も20年も大敗を予想されていたが、16年の大統領選では選挙人の数で勝利を手にした。20年には負けたが、僅差だった。

ちなみに筆者は、世論調査よりブックメーカーの予想を信用する。なにしろ金銭が懸かっているから、彼らは世論調査の数字に隠れたバイアスを修正してくる。そして現時点で、ブックメーカーの予想ではバイデン勝利の確率が36%、トランプが26%、共和党から出馬を表明したフロリダ州知事のロン・デサンティスが17%となっている。またトランプが共和党の候補指名を獲得する確率は56%、デサンティスは26%とされる。

興味深いことに、バイデンは民主党から出馬を表明した唯一まっとうな候補者でありながら(ほかに出馬表明しているジョン・F・ケネディ元大統領の甥で弁護士のロバート・ケネディJr.は陰謀論者で反ワクチン派だ)、民主党の候補指名を獲得する確率は70%程度とされている。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中