最新記事

海洋生物

あの「ネッシー」が「クジラのペニス」だった可能性

2022年4月20日(水)12時05分
若道いつき
「ネッシー」で有名な写真

スコットランドのネス湖で撮影され、後に捏造が発覚した「ネッシー」の写真 KEYSTONE / STRINGER/HULTON ARCHIVE

<水面に触手のような不吉な存在を確認したとき、それは「クジラのペニス」だと分子生態学の教授は述べる>

船乗りの間で語り継がれている海獣の目撃談について、ある分子生態学の教授が興味深い見解を示した。

英ダービー大学で教鞭をとるマイケル・スウィート教授は8日、連続ツイートで自説を展開した。「その昔、旅人や探検家は目にしたものを絵に描いていた」──いかにも読ませる一文から始まる彼の投稿には、(20日の時点で)すでに9万5000以上の「いいね!」がついている。

船乗りたちが「水面から触手やエイリアンの一部が現れるのを見た」として、水面下に不吉な生物が潜むイメージが定着するようになったとスウィートは説明を続ける。ここからがユニークだ。「多くの場合、それは単にクジラのペニスだ」と教授は言う。これを裏付けるべく、勃起したシロナガスクジラのペニスと1934年に撮影された有名なネス湖の怪物の写真を並べて見せた。

「クジラは集団で交尾することが多く、一頭のオスがメスと交わっている時、他のオスは周辺を泳いで自分の番を待っている間にペニスを水面から出すことがある」

スミソニアン・マガジンによれば、シロナガスクジラのペニスは動物界でも最大級だ。長さは2.4~3メートル、直径は30センチにもなる。精巣はそれぞれ単独で約70キロの重さがある。

スウィートは先週、オンライン科学誌「ライブ・サイエンス」に対し、ネス湖の怪物についての見解も述べている。

「船乗りたちが海の怪物をどのように描いてきたかを示す一例にすぎない」

ただし、ネス湖にクジラはいないため、スコットランドで伝説の生物を捉えたとされる1934年の写真とクジラの生殖器とは無関係のように思われる。また、「ネッシー」としてよく知られるこの怪物の存在は科学界で広く否定されており、写真も手の込んだトリックであることが分かっている。

それでもスウィートの一連のツイートは、多くのユーザーを魅了している。ユーザーの一人、@JesseKenyaは次のように投稿。

「船乗りたちが描いたあのクラーケン(北欧に伝わる海の怪物)は、自分の番を待つ15頭のオスのクジラだったということか」

スウィートはライブ・サイエンスに対し、世界中を旅する「疲れて、半ば飢餓状態の船乗り」が発見したと主張する他の海獣にも彼の説は依然として成り立つと語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中