最新記事

資源

中国が南シナ海全域で、海底から大量の「砂」をかき集めまくっている理由

THE GREAT SAND GRAB

2022年3月18日(金)18時31分
クリスティーナ・ルー(フォーリン・ポリシー誌)
中国の浚渫船

中国の浚渫船 Gabriel Crossley-Reuters

<砂は高層ビルからスマホの画面まで、あらゆる物に使われる重要な資源だが、乱採取のせいでとてつもない代償がもたらされている>

台湾沖に浮かぶ大型の中国船。その目的は、軍事的な威嚇行為でも、漁業活動の嫌がらせでもない。海底の砂を吸い上げることだ。

ここだけではない。中国は台湾周辺からフィリピン沿岸まで南シナ海全域に巨大な浚渫(しゅんせつ)船を送り込み、大量の砂を採取して、領有権争いのある海域における土地造成に使ってきた。それは「暴力ではなく、強迫によって目的を遂げる活動」だと、米ブルッキングス研究所のライアン・ハース上級研究員は指摘する。「(中国の)多くの戦術の1つだ」

砂なんて、どこにでもいくらでもあるのに、と思うかもしれない。だが、意外にも目的にかなった砂資源は限られている。その一方で、コンクリートからガラスまで、現代のあらゆる物の製造に砂は不可欠だ。

「人間社会は文字通り砂の上に構築されている」と、国連環境計画(UNEP)地球資源情報データベース(GRID)ジュネーブのディレクターを務めるパスカル・ペドゥジーは語る。「われわれはこの材料に完全に依存している」

依存は多くの代償を伴ってきた。砂の乱採取により、世界中で島が消え、生態系が崩壊し、無慈悲な砂マフィアが登場した。だが、最悪の事態はこれからだ。海岸や河川の砂は陸地を守る役割を果たす。それを大量に採取すれば、気候変動による海面上昇と相まって、沿岸地域の住民は荒天時に大きな危険にさらされるだろう。

多くの国は危機の存在に気付いていない

だが、多くの国は砂の採取活動を把握しておらず、危機が迫っていることに気付いてさえいない。「私たちはある意味で、自分を守ってくれる防波堤をつぶしているのだ」と、『サンド・ストーリーズ』(未邦訳)の著者キラン・ペレイラは言う。

現代も残る古代ローマの神殿パンテオンは、火山灰から抽出した砂を材料にしている。それから2000年近くたった今も、砂は現代文明の基礎を成す。高層ビルも高速道路もスマートフォンのスクリーンさえも、砂を使って作られている。

その需要は、近年爆発的に拡大してきた。砂は、水の次に最も採取されている資源であり、世界の採掘活動の約85%を占める。「この20〜30年で砂の使用量は爆発的に増えた」と、英王立国際問題研究所のオリ・ブラウン研究員は言う。

その需要の多くは中国から生まれる。中国の2011〜13年のセメント使用量は、アメリカの20世紀全体の使用量を上回った。問題は、ひと言に砂と言っても、全ての砂が建設材料に適しているわけではないことだ。塩をたっぷり含んだ海砂や、サラサラの砂漠の砂は生コンクリートに混ぜるのには向いていない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

韓国最高裁、李在明氏の無罪判決破棄 大統領選出馬資

ワールド

イスラエルがシリア攻撃、少数派保護理由に 首都近郊

ワールド

学生が米テキサス大学と州知事を提訴、ガザ抗議デモ巡

ワールド

豪住宅価格、4月は過去最高 関税リスクで販売は減少
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中