最新記事

気候変動

現在の気候変動は本当に危機なのか、それとも杞憂か...科学者たちの見解

CLIMATE CHANGE IS A CRISIS

2021年9月2日(木)13時41分
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)、ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)
地球温暖化(イラスト)

ILLUSTRATION BY THESAMPHOTOGRAPHY/ISTOCK

<温室効果ガス排出量の抑制と経済をめぐる意見の果てしなき対立の「正解」は>

気候変動は間違いなく最大の脅威だ

210907P42_ODS_01.jpg
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)

緊急性があり、かつ生死に関わるが、まだ打つ手はある――そんな状況を「非常事態」と呼ぶ。同様な状況でも、既に打つ手がなければ「悲劇」であって、非常事態ではない。

この違いを忘れないでほしい。気候変動は深刻だが、まだ打つ手がある。だから非常事態なのだ。7月末には約1万4000人の科学者が連名で、地球の気候は非常事態にあると改めて宣言している。

大気中の二酸化炭素(CO2)の値は、今や途方もなく高い。この80万年ほどで最高の水準だ(ちなみに現生人類の出現は約40万年前)。

過去1万年、つまり農耕生活が始まり、人類の文明が育まれた時期の気候は極めて安定していた。私たちの知る文明や社会が発展できたのは、安定した気候のおかげだ。

しかし現状のCO2値は人類史上かつてなく高い。これは非常事態であり、迅速な対応が必要だ。

CO2はこれまでもずっと大気中に滞留し、そのおかげで地表の温度は温暖に保たれ、多様な生命が栄えることができた。それは事実だが、だからといってCO2は増えても問題ないという結論にはならない。大気中の温室効果ガス濃度の上昇が危険な気候変動を招いているのは事実であり、その点を今さら疑う科学者はいない。

ではなぜ一部の人々は、私たちが本当に危険な方向に向かっていることを示す圧倒的な科学的データを否定したがるのか。

その疑問に対する答えも、科学が与えてくれる。心理学的な知見によれば、心に深く根差した世界観や価値観、信念と相いれない客観的情報に接した場合、人はその情報を拒絶する傾向が強いそうだ。

気候の専門家に聞けば、この危険な気候変動を招いたのは人類だという答えが異口同音に返ってくる。専門家が膨大な数の論文を検証して作成するコンセンサスレポートでも、繰り返し同じ結論が出ている。

では、私たちは気候変動に関するあらゆる問題を既に知り尽くしているのだろうか。

いや、そんなことはない。あり得ないし、そんな主張は誰もしていない。それでも、これだけは確実に分かっている。いま私たちは非常事態の真っただ中にあり、今すぐ大胆な行動を起こし、この危機に対処しなければならないということだ。

健全な環境と健全な経済は両立できず、そのどちらか一方を選ぶしかないというのも誤った議論だ。むしろ科学は、健全な環境があってこそ健全な経済を維持できると教えてくれている。

ウッドウェル気候研究センターは現在、この問題で経営コンサルティング大手のマッキンゼーと協力しているが、その共同作業からも、気候変動が経済的繁栄に重大なリスクをもたらすことが分かった。

もう待ったなしだ。きれいなエネルギー、再生可能なエネルギーに投資しよう。気候変動を食い止めるために必要な変化をもたらす事業に投資しよう。いま惜しまずに先行投資をすれば、いずれ投じた額以上の利益が戻ってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中