最新記事

気候変動

現在の気候変動は本当に危機なのか、それとも杞憂か...科学者たちの見解

CLIMATE CHANGE IS A CRISIS

2021年9月2日(木)13時41分
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)、ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)

210907P42_ODS_04.jpg

ILLUSTRATION BY STEPPEUA/GETTY IMAGES

気候変動は認めるが非常事態ではない

210907P42_ODS_03.jpg
ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)

人類の文明が始まって以来のほとんどの期間、地球の気温は今よりかなり高かった。だから3万人以上の科学者が、人類は気候の緊急事態などに直面していないという意見書に署名している。

地球の歴史を通じて、大気中に滞留する二酸化炭素(CO2)の値はおよそ1000ppm前後で、現在の4200ppmよりずっと高かった。

確かに数百年、あるいは数千年前と比べれば、今のCO2濃度は上がっている。だが今の気温は、人類の文明が始まって以来の長い年月の大半に比べると低い。つまり、CO2の濃度が世界の気温を決めているわけではない。

今の地球温暖化に人間が何らかの役割を果たしている可能性は、私も認める。だが、それを絶対的な事実と言いくるめるのは、まさに論理の飛躍ではないか。

全米気象学会は学術団体として世界で唯一、この問題に関する会員全員の意見をアンケート方式で調べた。結果はどうだったか。気候変動を「どれほど心配しているか」という質問に、「非常に懸念している」と答えた会員は全体の30%にすぎなかった。

私たちは事実として、地球の緑化が進んでいることを知っている。NASAの衛星がそれを確認した。

また、主要穀物も気候変動の影響を受けず生産高がほとんどの国でほぼ毎年記録を更新していることも知っている。国連IPCC(気候変動に関する政府間パネル)によると、昨今の異常気象に地球温暖化が関係しているという点に関する確信度(基礎となる科学的知見の信頼性)はとても低い。

NASAの衛星による観測で、世界中で山火事が減っていることも判明した。大気中のCO2の増加と気温の上昇がもたらす有益な影響があることも分かっている。

価格が手頃で、量も豊富なエネルギー源の存在は非常に重要だ。それこそがあらゆる経済の生命線だ。世界のほぼ全ての国で計画され、実現されているエネルギー開発計画の大半が石炭と天然ガスなのは、それが理由だ。

世界のほぼ全ての国の指導者が知性を欠いているとは思わない。彼らは愚かではない。石炭と天然ガスがエネルギー生産の主力であることには理由がある。もしも風力発電や太陽光発電が石炭や天然ガスと競える日が来たら、私も喜んで応援するが、現実はそうではない。

中国は世界の温室効果ガス排出量の30%を排出している。アメリカの排出量は14%にすぎない。20000年以降、アメリカは温室効果ガスの排出量を14%削減してきたが、世界の残りの国々の合計排出量は66%も増えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

野村HD、「調査の事実ない」 インド債券部門巡る報

ワールド

韓国、北朝鮮に軍事境界線に関する協議を提案 衝突リ

ワールド

バングラデシュのハシナ前首相に死刑判決、昨年のデモ

ワールド

中国、G20での高市首相との会談拒否 台湾発言を問
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは?
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 5
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 8
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 9
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 10
    反ワクチンのカリスマを追放し、豊田真由子を抜擢...…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中