最新記事

気候変動

現在の気候変動は本当に危機なのか、それとも杞憂か...科学者たちの見解

CLIMATE CHANGE IS A CRISIS

2021年9月2日(木)13時41分
ヘザー・ゴールドストーン(ウッドウェル気候研究センター)、ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)

210907P42_ODS_04.jpg

ILLUSTRATION BY STEPPEUA/GETTY IMAGES

気候変動は認めるが非常事態ではない

210907P42_ODS_03.jpg
ジェームズ・テーラー(ハートランド研究所所長)

人類の文明が始まって以来のほとんどの期間、地球の気温は今よりかなり高かった。だから3万人以上の科学者が、人類は気候の緊急事態などに直面していないという意見書に署名している。

地球の歴史を通じて、大気中に滞留する二酸化炭素(CO2)の値はおよそ1000ppm前後で、現在の4200ppmよりずっと高かった。

確かに数百年、あるいは数千年前と比べれば、今のCO2濃度は上がっている。だが今の気温は、人類の文明が始まって以来の長い年月の大半に比べると低い。つまり、CO2の濃度が世界の気温を決めているわけではない。

今の地球温暖化に人間が何らかの役割を果たしている可能性は、私も認める。だが、それを絶対的な事実と言いくるめるのは、まさに論理の飛躍ではないか。

全米気象学会は学術団体として世界で唯一、この問題に関する会員全員の意見をアンケート方式で調べた。結果はどうだったか。気候変動を「どれほど心配しているか」という質問に、「非常に懸念している」と答えた会員は全体の30%にすぎなかった。

私たちは事実として、地球の緑化が進んでいることを知っている。NASAの衛星がそれを確認した。

また、主要穀物も気候変動の影響を受けず生産高がほとんどの国でほぼ毎年記録を更新していることも知っている。国連IPCC(気候変動に関する政府間パネル)によると、昨今の異常気象に地球温暖化が関係しているという点に関する確信度(基礎となる科学的知見の信頼性)はとても低い。

NASAの衛星による観測で、世界中で山火事が減っていることも判明した。大気中のCO2の増加と気温の上昇がもたらす有益な影響があることも分かっている。

価格が手頃で、量も豊富なエネルギー源の存在は非常に重要だ。それこそがあらゆる経済の生命線だ。世界のほぼ全ての国で計画され、実現されているエネルギー開発計画の大半が石炭と天然ガスなのは、それが理由だ。

世界のほぼ全ての国の指導者が知性を欠いているとは思わない。彼らは愚かではない。石炭と天然ガスがエネルギー生産の主力であることには理由がある。もしも風力発電や太陽光発電が石炭や天然ガスと競える日が来たら、私も喜んで応援するが、現実はそうではない。

中国は世界の温室効果ガス排出量の30%を排出している。アメリカの排出量は14%にすぎない。20000年以降、アメリカは温室効果ガスの排出量を14%削減してきたが、世界の残りの国々の合計排出量は66%も増えている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界のM&A、4月は前年比11%増の2581億ドル

ワールド

マレーシア中銀、政策金利据え置き 成長見通しに下振

ビジネス

NTT、NTTデータを完全子会社化 2.3兆円でT

ワールド

豪ウッドサイド、年次総会で環境団体が抗議 株主の不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 2
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 3
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗と思え...できる管理職は何と言われる?
  • 4
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 5
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 8
    「関税帝」トランプが仕掛けた関税戦争の勝者は中国…
  • 9
    あのアメリカで「車を持たない」選択がトレンドに …
  • 10
    日本の「治安神話」崩壊...犯罪増加と「生き甲斐」ブ…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 9
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 10
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中