最新記事

貿易

アマゾンに慣れきった私たちに、スエズ運河の座礁事故が教えてくれること

Ending Our Sea Blindness

2021年4月5日(月)18時35分
ジェーソン・バートレット(新米国安全保障センター・リサーチアシスタント)
スエズ運河を塞ぐように座礁したエバーギブン

スエズ運河を塞ぐように座礁したエバーギブン(3月28日) MAXAR TECHNOLOGIES-REUTERS

<海の難所や天候、それにサイバー攻撃──国際貿易の8割を担う海運の実態はびっくりするほど脆弱だ>

国際海運の要であるスエズ運河を6日余り塞いでいた大型コンテナ船「エバーギブン」が、ようやく離礁した。今回の事故は、世界経済(と私たちの日常生活)を支える海運の脆弱性に、多くの人が気付く格好の機会になった。

歴史を振り返れば、国際海運の混乱が飢餓や戦争を招いたケースは少なくない。第1次大戦中に英海軍が実施した海上封鎖は、ドイツ国民を文字どおり飢えさせた。1967年にエジプトのガマル・アブデル・ナセル大統領がアカバ湾を封鎖してイスラエル船を阻止したことは、第3次中東戦争の引き金となった。

今回、オランダのロッテルダムを目指していたエバーギブンが座礁したのは、他意のない事故だったようだが、世界の海運業界は慌てた。なにしろ、1975年に1日平均26.6隻だった同運河の通航数は、2019年には51.7隻へと倍増し、通航貨物量は1日240トンから3307トンへと約14倍も増えているのだ。

大量の貨物を運ぶために、船の大型化も進んできた。エバーギブンは全長400メートルと世界最大級。20フィートコンテナ換算で2万個を積んだ状態で座礁した。

「今回の事故は、私たち業界の人間にとっては大きな驚きではなかった」と、コンサルティング会社コントロール・リスクスの海洋アナリストであるコーマック・マギャリーは言う。「コンテナ船があまりにも大型化してきたため、いつかこういう事故が起こると長年警告してきた」

「コンテナ船事業は莫大なコストがかかり、利幅は薄い。だから海運会社は、より大きな船を使おうとする」と、マギャリーは指摘する。「しかも10年前は最大規模の船でもコンテナ数は1万個だったが、今は2万を超える」

国際貿易の80%が海上輸送によって担われ、このうちスエズ運河を通過するのは12%。今回、スエズ運河が塞がれたことで足止めを食らった1日平均51.7隻の貨物船は、難しい選択を迫られた。運河の両端でエバーギブンが離礁するのをじっと待つか、それともスエズ通航を諦めて昔ながらの回り道をするか。つまりアフリカ大陸最南端の喜望峰を回るか、だ。

実際、エバーギブンが動きだすまでに、運河の両端で大型コンテナ船372隻(とそれよりも小型のコンテナ船)が通航再開を待った。その一方で、超大型コンテナ船HMMダブリンなどは、南アフリカ回りに航路を変更した。

海賊やミサイル攻撃も

今回の事故は、スエズ運河だけでなく、海運全般の脆弱性に注目が集まるきっかけにもなった。そして海上輸送を脅かすのは、船舶の座礁事故だけでは到底ない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サムスン電子、第1四半期営業益は前年比8倍増見込み

ビジネス

午前のドルは159円後半で売買交錯、見極め続く イ

ビジネス

実質消費支出、2月は3カ月連続マイナス 中東紛争で

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中