最新記事

ビットコイン

ビットコイン価格は、まだ割安？ 将来的な価値と無形資産を探る

2021年3月18日（木）17時55分
千野剛司（クラーケン・ジャパン代表）

TARIK KIZILKAYA／ISTOCK

＜投資家はなぜ1BTCに600万円も払うのか。記事前半に続き、ビットコインの「本源的な価値」を探る＞

※記事前半：ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは

■将来得られる価値
株式の場合、「ディスカウントキャッシュフロー（DCF）」や「配当割引モデル（DDM）」に見られるように将来得られるキャッシュフローを現在価値に直すことで、「本源的な価値」を出す方法がある。DCFは、企業が将来獲得すると期待されるキャッシュフローの金額、DDMは株式を持つことで得られる配当金を市中金利などで割り引いた値だ。もし時価総額がDCFやDDMから導き出される現在価値を下回っていれば、その株式は割安と言える。

また、債券の場合、将来支払われる利子を考慮に入れて現在価値を出す。ビットコインには、株式や債券のように将来生み出す価値があると考えられるのだろうか？

注目すべきは、ビットコインのオープンソースのコードだ。オープンソースであるため、ビットコイン保有者は、ビットコインの将来像や理想の姿で意見が割れた場合、ハードフォーク（分裂）することで新たに生まれるコインに対する権利を主張することができる。ビットコインを保有することで、イノベーションがもたらす将来的な価値の恩恵を受けられると考えられるのではないだろうか。

例えば、2017年にビットコインのハードフォークでビットコインキャッシュが誕生した際、保有していたビットコインと同数のビットコインキャッシュが配布された。その後、ビットコインを保有することで、ビットコインキャッシュの他、ビットコインダイヤモンド、ビットコインゴールド、ビットコインプライベート、ビットコインSVの保有権利を主張できた。

2017年末〜2020年9月の間にビットコインを保有していた場合、ハードフォークによる恩恵という将来の価値を考えれば、以下のような4つのパターンで現在価値が出せていたことになる。

①ビットコインだけを保有
　・・・1万225ドル
②ビットコインとビットコインキャッシュ、ビットコインダイヤモンド、ビットコインゴールド、ビットコインプライベート、ビットコインSVを保有
　・・・1万595ドル（3.7%の利回り）
③ビットコインと上記のコイン全てを30日間で売却　
　・・・1万1005ドル（7.6%の利回り）
④ビットコインと上記のコイン全てを30日間で売却してビットコインに再投資
　・・・1万2405ドル（21.3%の利回り）

【関連記事】
記事前半：ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは
半年後の価格は......ビットコインの価格算定モデルが世界で話題に

次のページビットコインが有する「無形資産」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＧＤＰ1.4％増に急減速、25年第4四半期速報値
2026.02.21

ワールド

イラン、数日中に対案準備　米との核協議巡り＝アラグ
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、最高裁の関税違法判断「恥ずべきこと」
2026.02.21

ビジネス

米コアＰＣＥ価格指数、12月は前月比0.4％上昇　
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中