最新記事

ビットコイン

半年後の価格は......ビットコインの価格算定モデルが世界で話題に

2019年10月17日(木)18時05分
木村兼作(公認会計士)

ビットコインの適正価格はいくらなのか SlavkoSereda-iStock

<株や事業のように、ビットコインも「適正な価格」を算出することはできるのか。世界的な注目を集めるモデルによれば、来年5月の価格は何と......>

既存のファイナンス・会計の世界では、株や債券といった金融資産、または事業や企業そのものの適正な「価格」を算定するために様々な評価技法やモデルが使われます。例えば事業価値算定や株式価値算定で使われるDCF(Discounted Cash Flow)やCAPM(Capital Asset Pricing Model)などが一例です。

これらのモデルのベースとなる考え方は、将来のキャッシュ・フローを予測し、それを現在価値に割引くというものであり、その前提として"将来のキャッシュ・フロー"の存在があります。しかし、ゴールド、シルバー、そしてビットコインはそれ自体を持っているだけでは、事業があげる利益や金融資産がもたらす利息のようなキャッシュ・フローを生成しません。

将来のキャッシュ・フローの予測ができない以上、ファイナンスで一般的に使われる評価技法やモデルをビットコインの価格算定に使うことはできません。ビットコインの価格を評価する共通のモデルが今まで存在しなかったことも金融機関がそのポートフォリオにビットコインを追加する妨げになっていたと考えられます。

欲しい人が増えたり減ったりという、需要の側面で価格が乱高下している現在のビットコインですが、果たして適正な価格はいくらなのか。それはどんな計算式を使えば導き出せるのか――。

そんな中、記事投稿サイトMediumに寄稿された記事の中で紹介された一つのモデルが世界的に話題になっています。投稿者であるPlanB(本名は非公開)がその記事、"Modeling Bitcoin's Value with Scarcity"("希少性に基づいたビットコイン価値のモデル化")の中で紹介するのがStock-to-Flow (ストック対フローモデル) というモデルです。

希少性の定義とストック対フローとの関係

ストック対フローモデルはまずゴールドやシルバーの希少性に着目します。ここでいう希少性は単に地球上に存在する量を言うのではなく、一年間の新規供給量に対する現在の備蓄量のことを言います。この考え方はSaifedean Ammousの著書『The Bitcoin Standard』でも紹介されており、PlanB自身、この本にヒントを得たと話しています。

さて、以上の前提にたつと、希少性はストック対フロー(SF)、つまり次の式で表すことができます。
SF = stock / flow

ストックが現在の備蓄量を表し、フローが年間の新規供給量を表します。これをいくつかの資産に当てはめてみます。

191015kike1.png

Source:"Modeling Bitcoin's Value with Scarcity"


そうすると、ゴールドのSFが一番高いことがわかります。

SFが62ということは現在の金の備蓄量と同じ量を生成するのに62年かかることを意味します。次に希少性が高いのはシルバーでSFは22です。ゴールドやシルバーがコモディティとしての価値だけでなく、貨幣としての機能を持つのはその高いSFに理由があると考えられます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の朝鮮労働党大会が開幕、金総書記「経済は不況

ビジネス

再送-インタビュー:USスチール、来期は収益貢献 

ビジネス

再送-インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急

ビジネス

米国株式市場=反落、PE関連株に売り ウォルマート
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中