最新記事

ビットコイン

ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは

2021年3月17日(水)11時51分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

Avosb/ISTOCK

<ビットコインに6万ドルの価値があると考えているのは誰か。なぜそんな価値があると考えられるのか>

ビットコインが一時6万ドル(約650万円)を突破した。米国の機関投資家や大手企業が牽引すると言われる今回の強気相場。イーロン・マスク氏率いるテスラ・モーターズもビットコイン購入を明らかにした今、まさに「乗り遅れることへの恐怖(FOMO)」が買いが買いを呼ぶ展開となっている。

しかし、投資家は一体何を根拠に1ビットコイン(BTC)に6万ドルを支払っているのだろうか? ビットコインが5万ドルまで上昇した背景と共に、そもそもビットコインになぜ価値がつくのか様々な考え方を紹介する。

6万ドルまで上昇した背景

6万ドルという数字は、前回の強気相場である2017年につけた当時の最高値2万ドルの3倍で年初来では100%以上のプラスだ。また、2020年3月12日に欧米では「暗黒の木曜日」と呼ばれるコロナショックが起きた時、ビットコインは一時4000ドル近くまで下落したが、1年経った今、当時10倍以上の水準まで急騰した。

背景には何があったのだろうか?

真っ先にあげられるのは、米国の機関投資家と大手企業によるビットコイン購入ラッシュだろう。2020年5月の「伝説」のマクロ投資家ポール・チューダー・ジョーンズ氏によるビットコイン投資表明を皮切りに、年末年始にかけて米国勢のビットコイン投資熱は一気に高まった。

以下は、ビットコイン購入を表明した主な米国の機関投資家と大手企業だ。

chino_toushika.png

(Kraken Intelligence集計)

ビットコイン価格の推移

chino_btcprice.png

(Kraken Japan)


ポール・チューダー・ジョーンズ氏に続いたのがナスダック上場のマイクロストラテジー社だ。同社のマイケル・セイラーCEOは、将来的なインフレが見込まれる中で企業として余剰資産を現金で保有することが必ずしも安全ではないと考え、余剰資産を全てビットコインに交換。その後も同社は新株予約権付社債を発行するなどしてビットコインを購入し続ける姿勢を見せ、2021年3月時点で総額9万859BTCを保有している。

また、ジョージ・ソロス氏の右腕と言われるスタンレー・ドラッケンミラー氏の発言や生保初となるマスミューチュアルの発表など、年末にかけて「インフレヘッジとしてビットコインを買う」はウォール街で話題となった。そして、2021年2月、テスラ参戦が米証券取引委員会(SEC)の文書から明らかになり、さらなるビットコイン買いの起爆剤となった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米GM、通年利益予想引き上げ 関税の影響見通し額下

ワールド

ウクライナ北部で停電、ロシア軍が無人機攻撃 数十万

ワールド

ロシア大統領府、米ロ首脳会談の日程は未定 「準備が

ワールド

米政府閉鎖、国民は共和党を非難 トランプ氏支持率は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 5
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 6
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 9
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 10
    【インタビュー】参政党・神谷代表が「必ず起こる」…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 10
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中