最新記事

ビットコイン

ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは

2021年3月17日(水)11時51分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

Avosb/ISTOCK

<ビットコインに6万ドルの価値があると考えているのは誰か。なぜそんな価値があると考えられるのか>

ビットコインが一時6万ドル(約650万円)を突破した。米国の機関投資家や大手企業が牽引すると言われる今回の強気相場。イーロン・マスク氏率いるテスラ・モーターズもビットコイン購入を明らかにした今、まさに「乗り遅れることへの恐怖(FOMO)」が買いが買いを呼ぶ展開となっている。

しかし、投資家は一体何を根拠に1ビットコイン(BTC)に6万ドルを支払っているのだろうか? ビットコインが5万ドルまで上昇した背景と共に、そもそもビットコインになぜ価値がつくのか様々な考え方を紹介する。

6万ドルまで上昇した背景

6万ドルという数字は、前回の強気相場である2017年につけた当時の最高値2万ドルの3倍で年初来では100%以上のプラスだ。また、2020年3月12日に欧米では「暗黒の木曜日」と呼ばれるコロナショックが起きた時、ビットコインは一時4000ドル近くまで下落したが、1年経った今、当時10倍以上の水準まで急騰した。

背景には何があったのだろうか?

真っ先にあげられるのは、米国の機関投資家と大手企業によるビットコイン購入ラッシュだろう。2020年5月の「伝説」のマクロ投資家ポール・チューダー・ジョーンズ氏によるビットコイン投資表明を皮切りに、年末年始にかけて米国勢のビットコイン投資熱は一気に高まった。

以下は、ビットコイン購入を表明した主な米国の機関投資家と大手企業だ。

chino_toushika.png

(Kraken Intelligence集計)

ビットコイン価格の推移

chino_btcprice.png

(Kraken Japan)


ポール・チューダー・ジョーンズ氏に続いたのがナスダック上場のマイクロストラテジー社だ。同社のマイケル・セイラーCEOは、将来的なインフレが見込まれる中で企業として余剰資産を現金で保有することが必ずしも安全ではないと考え、余剰資産を全てビットコインに交換。その後も同社は新株予約権付社債を発行するなどしてビットコインを購入し続ける姿勢を見せ、2021年3月時点で総額9万859BTCを保有している。

また、ジョージ・ソロス氏の右腕と言われるスタンレー・ドラッケンミラー氏の発言や生保初となるマスミューチュアルの発表など、年末にかけて「インフレヘッジとしてビットコインを買う」はウォール街で話題となった。そして、2021年2月、テスラ参戦が米証券取引委員会(SEC)の文書から明らかになり、さらなるビットコイン買いの起爆剤となった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランとの外交的解決なお望む=バンス副

ワールド

OPECプラス、4月に増産見通し イラン緊張による

ワールド

米11州、ネトフリのワーナー買収案巡り調査要請 市

ワールド

米関税率は従来水準へ、一部15%超 中国は現状維持
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 3
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「バカにされてる」五輪・選手村で提供の「アメリカ…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中