医療「非」崩壊──医療現場が示す新型コロナ４つの新事実

感染者増加で医療体制は崩壊したのか、菅政権はウィズコロナできる医療体制を実現できているのか　David Mareuil-Pool-REUTERS

<ノンフィクションライターの石戸諭氏の取材で見えたのは、新型コロナが「既知の感染症」として一般的な医療で対応可能なこと、しかし医療体制がそれに追いついていないことだった>

安倍晋三前首相が「ウィズコロナの時代」において重要なのは新型コロナウイルスの感染防止策と社会経済活動の両立だと言明したのは昨年の7月22日だった。後を継いだ菅義偉現首相も同じ立場だ。

この政府方針への賛否は措くとして、その目標達成のためにはなにが必要だろうか？　感染拡大の防止はもちろんだが、ある程度の感染者数を許容しつつ社会を止めないための医療体制の構築が不可欠であるはずだ。

あれから半年が過ぎた今、果たしてウィズコロナできる医療体制は実現しているか。

これをメディアの報道からうかがい知るのは難しい。スポットライトが当たりがちなのは「医療崩壊」が起きているとされる公立病院などの現場だ。またコロナ対応に成功しているとされる医療現場や、地域ごとの受け入れ可能な病床数も散発的に取り上げられてはいる。しかし医療界の全体像は見えづらい。

そこで本誌2021年3月2日号（2月24日発売）の特集「ルポ新型コロナ 医療非崩壊」では、ノンフィクションライターの石戸諭氏による長編ルポを掲載。公立の大病院から町のクリニック、救急医療や高齢者の訪問診療まで多岐に渡る現場の取材を通して、今後の医療体制のあるべき姿へのヒントを探った。

見えてきたのは、確かに従来の意味での医療体制が崩れていることと、そうしたなかでも昨年春以来の経験と知見を駆使して患者の命を守る人々の姿だ。

詳しくは本誌に譲るとして、ここでは石戸氏の取材で見えた「現場では知られていたが、さほど注目されてこなかったコロナをめぐる意外な事実」を4つ、紹介したい。

いずれも新型コロナ感染症が民間でも治療できる「既知の感染症」で、日本で感染が再拡大してもこれからの工夫次第で乗り越えられると示唆するものだ（もちろんこれは「コロナは風邪」なる陰謀論に与するものではない）。

【１】新型コロナウイルス感染症は専門医や特別な設備でなくとも診断、治療可能

重症者は大病院に入院することがベストだが、軽症であれば患者と医師の双方がマスクをして2メートル以上離れる、患者の導線に気を遣うなどの工夫があれば町のクリニックでも診療は可能で、実際にそれを実践している現場がある。

千葉県では、小児科や消化器内科を専門とする病院の医師が中等症まで入院患者を診察している。