最新記事

ワクチン

ファイザーのワクチンで激しい副反応を経験した看護学者が警告

Nurse Asks Doctors to Warn About Possible COVID-Like Symptoms From Vaccine

2020年12月9日（水）17時35分
アレクサンドラ・ガレット

「とはいえ、このような反応に見舞われた人たちにとっても、COVID-19を発症して重篤な状況に陥ったり死に至ったりするリスクに比べれば、ワクチンのほうがはるかに望ましい」と、チョイは8日、本誌の取材にメールで回答した。

ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンは、臨床試験で95％の予防効果が確認されている。トランプ政権の新型コロナウイルス対応プログラム「オペレーション・ワープ・スピード作戦」の関係者によると、アメリカは2020年末までにこのワクチンを640万本近く確保する予定だという。

チョイは医師たちに対し、新型コロナウイルスワクチンで発生しうる反応について明確に説明するよう求め、その上で、たとえマイナスの作用があったとしてもこのワクチンに信頼を置くべき理由を伝えるよう訴えた。

「私が医学誌向けにこのレポートを書いたのは、新しい新型コロナウイルスワクチンについて医療サービス提供者が患者に話をする一助となればと思ってのことだ」と、チョイは本誌の取材で述べた。「われわれは患者に対して、何を予期すべきかを伝え、発熱や寒気、筋肉痛、疲労感、頭痛といった副反応は通常のものであると説明する必要があるだろう」

チョイはさらにこう続けた。「もしもう一度同じことをする必要が生じたとしても、私はためらいなくワクチンの接種を受ける。ワクチン接種の機会を与えられた他の医療従事者も、私と同様の判断をしてくれるよう期待している」

（翻訳：ガリレオ）

＜参考記事＞世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由
＜参考記事＞ロシアが誇る「スプートニクV」ワクチンは90%有効、でもプーチンは受けない

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日／2026年1月6号（12月23日発売）は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏／中国AIに限界／米なきアジア安全保障／核使用の現実味／米ドルの賞味期限／WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、26年投資計画発表　420億ドル規模の「二大
2025.12.31

ワールド

ロシアの対欧州ガス輸出、パイプライン経由は今年44
2025.12.31

ビジネス

スウェーデン中銀、26年中は政策金利を1.75％に
2025.12.31

ビジネス

中国、来年はより積極的なマクロ政策推進へ　習主席が
2025.12.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 7
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中