最新記事

コロナストレス 長期化への処方箋

コロナ不安がもたらす眠れない夜の克服法

CORONAVIRUS ANXIETY INSOMNIA

2020年8月28日(金)16時45分
レベッカ・オニオン

一度目覚めると、あれこれ考え始めて眠れないまま夜明けを迎えることに CAVAN IMAGES/GETTY IMAGES

<命と睡眠が脅かされ1日のリズムは崩壊、不眠の改善は日常の工夫がカギに。本誌2020年8月25日号「コロナストレス 長期化への処方箋」特集より>

20200825issue_cover200.jpg

新型コロナウイルスが猛威を振るい始めてから、睡眠導入剤の助けなしにぐっすり眠れたのはたった3晩だけだ。とはいえ寝付くのは早い。神経が疲れ切っているからだ。今はご多分に漏れず、私も1日15時間ネットでニュースをチェックし、せっせとメールを送り、オンライン会議をし、くよくよ考え込んでいる。

だからいったん寝付いても夜中にパッと目が覚める。そして、ありとあらゆる心配事に襲われる。

もう一度眠ろうと寝返りを打つが、頭が冴え、興奮は高まるばかり。レイオフの嵐が吹き荒れていること、フードバンクの前に食料支援を求める人たちが列を成していること。高齢の親に会えないこと......。

夜中にベッドの上で悶々としているのは、私だけではないだろう。「平常時でも、睡眠に関する悩みで最も多いのは不眠だ」と、睡眠専門の神経科医ブランドン・ピーターズは言う。「当然、ストレスが多い時期には悪化する」

津波や地震、ハリケーンなどの自然災害の被災者がしばしば睡眠障害を訴えることはこれまでの研究で分かっている。だが新型コロナのパンデミック(世界的大流行)はこうした災害とは全く異質だ。

ニューヨーク大学医学大学院の心理学者ジュディット・ブランは、2010年のハイチ地震の被災者を対象に不眠症の事例を研究してきた。「地震は非常に激しい災害だが、続くのは30秒程度。新型コロナは全く違う」と、彼女は言う。「ウイルスについては事前に情報があり、自分の住む地域に広がることも予想でき、心の準備もできる。ただ、パンデミックは人々の自由を奪う。命と生活が脅かされる不安を抱えながら、それに対して何もできない。そんな無力感が人々を打ちのめす」

「ノー・コロナ」時間を持とう

医師は通常、不眠に悩む人に生活習慣や生活環境を見直すようアドバイスする。だが困ったことにコロナ禍は全ての人に漏れなく「新しい生活様式」を強いる。毎朝決まった時間に起きて出勤する必要がなくなったこともその1つ。「けじめがなくなり、多くの人がだらだら寝坊するようになった」と、ピーターズは手厳しい。それでは夜中に目が覚めて、寝付けなくなるのも無理はない。

もしかしたら私たちが抱えているのは贅沢な悩みかもしれない。避難所で暮らす地震などの被災者と違って、コロナ禍では少なくとも自宅のベッドで眠れる。その気になれば起床・就寝時間も自分で管理できる。

【関連記事】ズーム疲れ、なぜ? 脳に負荷、面接やセミナーにも悪影響
【関連記事】頭が痛いコロナ休校、でも親は「先生役」をしなくていい

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

シリアで米兵ら3人死亡、ISの攻撃か トランプ氏が

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放 米が

ワールド

アングル:ブラジルのコーヒー農家、気候変動でロブス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中