最新記事

米メディア

新型コロナでテレビニュースは再び黄金時代を迎えたのか?

CHASING THE GHOST OF WALTER CRONKITE

2020年6月27日(土)14時00分
ポール・ボンド(カルチャー担当)

非営利のジャーナリズム研究機関、ポインター研究所のアル・トンプキンスによれば、一般論として危機の時代にはテレビのニュースが視聴者の信頼を得やすい(ただし長続きする保証はない)。

「テレビで見るコロナ危機の話は信用できないと思われたら一巻の終わり」だが、非常時にはたいてい「テレビのニュースは『いい仕事をした』と評価されるものだ」と、彼は指摘する。「今回もトランプ大統領は『フェイク』を連発しているが、それに同調する人は増えていない。経済活動の早期再開を求めている右派のデモ隊も、報道が『フェイク』だとは言っていない」

ABCのミュアーが番組作りで大事にしているのは、意見を異にする人たちでも共感できるような話を伝えること。だから休業命令の長期化に抗議する人たちの話を取り上げたら、経済活動の早過ぎる再開を憂慮する人の声も必ず伝える。

「両方を戦わせるんじゃない。両方の人に事実を伝える。そうすれば疑心暗鬼は解消できる」とミュアーは言う。「二極化した社会でも、共通の懸念にきちんと応えれば視聴者はついてくる。早く職場に戻りたい、早く子供を学校に行かせたいと言う人も、心の底では本当に安全なのかと心配しているはずだから」

ケーブル局との違いを鮮明に

今さら「アメリカで一番信用できるクロンカイトおじさん」の時代には戻れない、と元CBSニュース社長のアンドルー・ヘイワードは言う。それでも「いまニュースが輝いているのは、歓心を買うより信頼を築くことに努めているからだ」。

実際、ローカルニュースも頑張っている。ヘイワードによれば、「以前は鮮度だけで脈絡なしだったが、今は違う」。

今年は秋に大統領選があるし、コロナ危機が暮らしに与える負の影響は長く尾を引く。どちらもテレビのニュースには追い風となり得る。南カリフォルニア大学のベラントーニは言う。「経済の回復には時間がかかるから、みんな職探しや雇用の維持に役立つヒントが欲しくてテレビのニュースを見るだろう。『打倒トランプ』の行方も、テレビで見守るのが一番だ」

CBSニュースのシェイラーも強気で、「どちらの話題も自分の安全や懐具合、子供の教育や親の介護に直結するから、今後も視聴者は離れないと思う」と語る。

懐疑的なのはポインター研究所のトンプキンスで、家族がテレビの前に集まってニュースを見る光景が復活するとは思えないと言う。そもそもテレビを最もよく見るのも、新型コロナウイルスに最も弱いのも高齢者だ。「要するに彼らは、毎晩のテレビ視聴という昔の習慣を取り戻しただけ。地方紙の退潮も、今のテレビには追い風になっている」

全国ネットの地上波放送とケーブルテレビの違いを強調するのは元CBSのヘイワード。「ケーブル局なら左右どちらかの人にニュースを売って稼げばいい。だから話は簡単だが、地上波はバランスに配慮し、信頼できる情報キュレーターの役割に徹する必要がある」

そんな地上波のニュースに、今は若い世代も注目している。「大事なのは彼らを二度と逃がさないこと」だとヘイワードは言う。「地上波テレビの強みのどれがスマホで生きるか。それを理解しなければ」

<本誌2020年6月23日号掲載>

【話題の記事】
・コロナに感染して免疫ができたら再度感染することはない?
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・今年は海やプールで泳いでもいいのか?──検証
・韓国、日本製品不買運動はどこへ? ニンテンドー「どうぶつの森」大ヒットが示すご都合主義.

20200630issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月30日号(6月23日発売)は「中国マスク外交」特集。アメリカの隙を突いて世界で影響力を拡大。コロナ危機で焼け太りする中国の勝算と誤算は? 世界秩序の転換点になるのか?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議

ビジネス

米紙ワシントン・ポスト発行人が退任、大規模人員削減

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中