最新記事

米メディア

新型コロナでテレビニュースは再び黄金時代を迎えたのか?

CHASING THE GHOST OF WALTER CRONKITE

2020年6月27日(土)14時00分
ポール・ボンド(カルチャー担当)

とはいえ、いいことずくめではない。NBC、CBS、ABCのそれぞれ親会社であるコムキャスト、バイアコムCBS、ウォルト・ディズニーの第1四半期決算を見ると、どこも広告収入が落ち込んでいる。

しかも視聴率が上向くなか、NBCは突然、NBCニュースを率いるアンドリュー・ラックを解任した。ラックは朝の番組『トゥデー』の元司会者のセクハラ問題に適切に対応せず、ハリウッドの大御所ハービー・ワインスティーンのセクハラ疑惑でも報道姿勢を問題視されていた。

「私たちの使命は何ら変わっていないことに、みんな気付き始めた」と言うのは『CBSイブニングニュース』の制作総責任者ジェイ・シェイラー。「要は人々が自分の世界を理解するのを助けること。それが今も昔もテレビニュースの使命だ」

magw200627-news02.jpg

家族そろって大統領選挙の討論番組を見る1960年代の典型的な居間の風景 TIME LIFE PICTURES-NATIONAL ARCHIVES-THE LIFE PICTURE COLLECTION/GETTY IMAGES

報道には硬軟織り交ぜて

そのとおりだが、環境の変化には対応しなければならない。「技術の進歩に迅速に対応できることは証明できた。今はキャスターが自宅にいても上質な番組を放送できる」と、NBCニュースのジャネル・ロドリゲス編集担当副社長は言う。「異例の事態だからこそ、私たちの責任は大きい」

CBSは『イブニングニュース』に、コロナウイルス関連のコーナーを4つ新設した。治療薬やワクチンの開発、経済面の影響、最前線の対応、そして「新しい日常」に備える取り組みの4つだ。

ABCも負けていない。イントロ部分をケーブル局のニュース番組並みに長くする一方、視聴者に勇気を与える「ストロング・アメリカ」のコーナーにも力を入れている。例えば、体の不自由な退役軍人がフードバンクで何時間も並んだのに何ももらえなかった話を流すと、後日談として、この退役軍人に視聴者からの寄付が殺到した話も伝えた。

キャスターのミュアーは言う。「状況は最悪だけれど、それでも人々がつながれる瞬間はある。それが大事なんだ」

なにしろ今は大統領が社会の分断をあおり、世論がひどく二極化してしまった時代。昨年11月の世論調査でも、民主党支持者の66%は報道メディアを信用していたが、共和党支持者では33%だった。

それでも今回のコロナ危機で、少しは状況が変わってきたらしい。調査会社スミスガイガーによる4月の調査では、テレビのローカルニュースと全国ニュースの支持率がそれぞれ75%と61%で、どんな政府機関よりもはるかに高かった。

何かの変化が始まっている、と南カリフォルニア大学ジャーナリズム大学院メディアセンターのクリスティーナ・ベラントーニ所長は言う。「人々がニュースをもっと見るようになれば、ニュースキャスターへの信頼と忠誠心が育まれ、クロンカイトの時代のような雰囲気が戻るかもしれない」

<関連記事:スウェーデンが「集団免疫戦略」を後悔? 感染率、死亡率で世界最悪レベル

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドのデリー空港で航空便に遅延、管制システム障害

ワールド

中国の大豆輸入、10月は記録的高水準 米中摩擦で南

ワールド

独AfD議員2人がロシア訪問へ、親密関係否定し対話

ビジネス

インド自動車販売、10月は前年比40%増で過去最高
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 4
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 5
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 9
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 10
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中