とはいえ、いいことずくめではない。NBC、CBS、ABCのそれぞれ親会社であるコムキャスト、バイアコムCBS、ウォルト・ディズニーの第1四半期決算を見ると、どこも広告収入が落ち込んでいる。
しかも視聴率が上向くなか、NBCは突然、NBCニュースを率いるアンドリュー・ラックを解任した。ラックは朝の番組『トゥデー』の元司会者のセクハラ問題に適切に対応せず、ハリウッドの大御所ハービー・ワインスティーンのセクハラ疑惑でも報道姿勢を問題視されていた。
「私たちの使命は何ら変わっていないことに、みんな気付き始めた」と言うのは『CBSイブニングニュース』の制作総責任者ジェイ・シェイラー。「要は人々が自分の世界を理解するのを助けること。それが今も昔もテレビニュースの使命だ」
報道には硬軟織り交ぜて
そのとおりだが、環境の変化には対応しなければならない。「技術の進歩に迅速に対応できることは証明できた。今はキャスターが自宅にいても上質な番組を放送できる」と、NBCニュースのジャネル・ロドリゲス編集担当副社長は言う。「異例の事態だからこそ、私たちの責任は大きい」
CBSは『イブニングニュース』に、コロナウイルス関連のコーナーを4つ新設した。治療薬やワクチンの開発、経済面の影響、最前線の対応、そして「新しい日常」に備える取り組みの4つだ。
ABCも負けていない。イントロ部分をケーブル局のニュース番組並みに長くする一方、視聴者に勇気を与える「ストロング・アメリカ」のコーナーにも力を入れている。例えば、体の不自由な退役軍人がフードバンクで何時間も並んだのに何ももらえなかった話を流すと、後日談として、この退役軍人に視聴者からの寄付が殺到した話も伝えた。
キャスターのミュアーは言う。「状況は最悪だけれど、それでも人々がつながれる瞬間はある。それが大事なんだ」
なにしろ今は大統領が社会の分断をあおり、世論がひどく二極化してしまった時代。昨年11月の世論調査でも、民主党支持者の66％は報道メディアを信用していたが、共和党支持者では33％だった。
それでも今回のコロナ危機で、少しは状況が変わってきたらしい。調査会社スミスガイガーによる4月の調査では、テレビのローカルニュースと全国ニュースの支持率がそれぞれ75％と61％で、どんな政府機関よりもはるかに高かった。
何かの変化が始まっている、と南カリフォルニア大学ジャーナリズム大学院メディアセンターのクリスティーナ・ベラントーニ所長は言う。「人々がニュースをもっと見るようになれば、ニュースキャスターへの信頼と忠誠心が育まれ、クロンカイトの時代のような雰囲気が戻るかもしれない」
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