最新記事

エネルギー

産油国が地獄を見る2020年に、独り勝ちするサウジアラビア

The Oil Crash’s Unlikely Winner

2020年5月19日(火)20時00分
ジェイソン・ボードフ(コロンビア大学グローバルエネルギー政策研究所所長)

人々のライフスタイルが変わって需要が減る可能性は否定できないが、データを見る限り、それが定着するとは思えない。現に中国では、もう乗用車の利用とトラック輸送が昨年の水準に戻っている。混み合う公共交通機関を避けて自家用車による移動を選ぶ人が増えれば、石油需要には一段と弾みがつく。

地球温暖化への懸念で石油需要が抑制される気配もない。世界的な感染拡大が各国の経済に及ぼした苦難は、むしろ環境政策の足かせとなりかねない。今や世界の国々は孤立主義に傾き、温暖化対策に不可欠な国際協力の機運はしぼんでいる。

一方で原油供給の回復には時間がかかる。生産を再開できない油井もあるし、新規投資のキャンセルもある。アメリカのシェールガス・石油掘削にもブレーキがかかる。今は供給過剰で、原油の貯蔵施設が限界に近づいている。陸上の施設は5月中に満杯になるだろう。いまだかつてないほど多くの油井で、生産停止を余儀なくされそうだ。

だが生産を止めると、油井そのものにダメージが出る。一部の施設は生産再開が不可能になるかもしれない。そうでなくても復旧には多くの時間と費用がかかる。コンサルティング会社エナジー・アスペクツによれば、日量400万バレルほどの供給が半永久的に失われかねない。

シェブロンやエクソンモービルなどの石油大手も、価格の暴落を受けて投資の削減に踏み切っている。たとえ需要が一定でも、施設の老朽化に伴う自然減を補うには日量600万バレル程度の新規供給が必要だが、そこに資金が回らない。投資家の「脱石油」心理も逆風となる。

アメリカの場合、シェールガス・石油の生産レベルが以前の水準に戻るには何年もかかる。需要の落ち込みがどこまで続くかによるが、アメリカの産出量はピーク時の日量約1300万バレルから3割ほど減ると予測される。

もちろん、原油の市況が回復すればアメリカの生産量も増える。小規模な掘削業者が淘汰され、大規模で最新の技術を駆使する生産性の高い企業への統合が進めば、シェールガス・石油の生産も採算の取れる事業になるはずだ。

ただし近年におけるシェールガス・石油の急成長は、投資家の不合理な熱気に支えられていた。そのため効率が悪くて採算性の低い小規模な掘削業者も低利で資金を調達でき、どうにか生き延びてきた。シティグループのエドワード・モースの分析によると、アメリカのシェールガス・石油掘削業者の4分の1は、今回のパンデミックで価格が暴落する以前から採算割れしていたとみられる。そうであれば、投資家の熱が冷めた今、操業再開は難しい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ポルシェ、傘下セルフォースでのバッテリー製造計画

ビジネス

米テスラ、自動運転死傷事故で6000万ドルの和解案

ビジネス

企業向けサービス価格7月は+2.9%に減速 24年

ワールド

豪首相、イラン大使の国外追放発表 反ユダヤ主義事件
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:健康長寿の筋トレ入門
特集:健康長寿の筋トレ入門
2025年9月 2日号(8/26発売)

「何歳から始めても遅すぎることはない」――長寿時代の今こそ筋力の大切さを見直す時

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット民が「塩素かぶれ」じゃないと見抜いたワケ
  • 2
    皮膚の内側に虫がいるの? 投稿された「奇妙な斑点」の正体...医師が回答した「人獣共通感染症」とは
  • 3
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密着させ...」 女性客が投稿した写真に批判殺到
  • 4
    「死ぬほど怖い」「気づかず飛び込んでたら...」家の…
  • 5
    なぜ筋トレは「自重トレーニング」一択なのか?...筋…
  • 6
    顔面が「異様な突起」に覆われたリス...「触手の生え…
  • 7
    アメリカの農地に「中国のソーラーパネルは要らない…
  • 8
    【写真特集】「世界最大の湖」カスピ海が縮んでいく…
  • 9
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 10
    「ゴッホ展 家族がつないだ画家の夢」(東京会場) …
  • 1
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果物泥棒」と疑われた女性が無実を証明した「証拠映像」が話題に
  • 2
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに感染、最悪の場合死亡も
  • 3
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人」だった...母親によるビフォーアフター画像にSNS驚愕
  • 4
    「死ぬほど怖い」「気づかず飛び込んでたら...」家の…
  • 5
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット…
  • 6
    中国で「妊娠ロボット」発売か――妊娠期間も含め「自…
  • 7
    皮膚の内側に虫がいるの? 投稿された「奇妙な斑点」…
  • 8
    なぜ筋トレは「自重トレーニング」一択なのか?...筋…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    20代で「統合失調症」と診断された女性...「自分は精…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 7
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 10
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中