最新記事

パンデミック

新型コロナウイルスはアメリカにどのぐらい被害をもたらすのか

How big will the coronavirus epidemic be? An epidemiologist updates his concerns

2020年3月13日(金)18時04分
マーチェイ・F・ボニ(ペンシルバニア州立大学生物学准教授)

空っぽのコート。NBA選手の一人が新型コロナウイルス感染の予備検査で陽性と判定されたため急遽試合が中止になった(3月12日) Alonzo Adams-USA TODAY Sports

<アメリカの新型コロナウイルス感染の第一波を阻止するのはもう手遅れで、これから全土に感染が拡大していく可能性が高い。今後1年間にわたって2500万~1億人が感染するという推定もある>

ハーバード大学の歴史家ジル・レポアは最近、ニューヨーカー誌への投稿記事の中で、民主主義が危機に陥ると、誰もが「私たちはどこに向かっているのか」という不安を抱くようになると指摘した。明日の民主主義がどうなるか、天気予報でも見るように教えてもらいたくなるのだ。だがレポアはイタリアの哲学者ベネディット・クローチェの言葉を引用し、「政治的な問題は、私たちの力が及ばないところにあるのではなく、自分でコントロールできるものだ。私たちはただ、心を決めて行動を起こせばいい」と書いている。

新型コロナウイルスの問題も同じだ。この流行はどこまで広がるのか。感染者はどこまで膨らむのか。アメリカでは何人死ぬのか──これらの疑問に対する答えはどこにも書かれていない。だが私たちに団結して行動する意志さえあれば、ウイルスを部分的にせよ制御することは可能なのだ。

私は疫学者で、8年間の現場経験がある。2009年に豚インフルエンザが流行した時には、検疫や感染者の隔離に最前線で取り組んだ。

死亡率は思ったより高い?

1カ月ほど前、私は今回の新型コロナウイルスをめぐる各種報道が、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の死亡率を不当に高い印象に見せていると感じていた。そこで1月末に書いた記事の中で、新たに出現した病気は得てして、感染拡大の早い段階では死亡率が高いように思えるが、たくさんのデータが入ってくるようになれば死亡率は下落していく傾向が強いと説明した。あれから8週間、今では死亡率は本当に高いのかもしれないと思い始めている。

中国は、2020年1月31日までに合計で1万1821人がCOVID-19に感染し、259人が死亡したと発表した。このデータから計算すると、死亡率は約2%になる。その2週間後のデータでは、感染者が5万人超で死者は1524人。死亡率は約3%の計算だ(死亡者数は常に感染者数よりも遅れて数字が入ってくるため、この死亡率の上昇は予想されていた)。容易に感染する病気の場合、死亡率2%や3%というのはとても危険な数字だ。

だが、死亡率は正式に感染が確認された1万1821人、あるいは5万人という数字を使って算出されている。つまり症状が出て、それが病院に行くべきレベルの症状だと判断されて、新型コロナウイルスの検査・報告ができる病院または診療所を選んで訪れた人だけがカウントされているのだ。それ以外の見過ごされたケースが何十万件もあるはずだ。

まずは死亡率の定義を説明しよう。感染者死亡率(IFR)は、感染者の総数から算出した死亡率だ。病院や診療所を訪れて感染が確認された人の数から算出したのが、症例死亡率(CFR)だ。病院を訪れる人はより症状が重い傾向にあるため、症例死亡率は感染者死亡率よりも高くなる。

中国では2月半ば時点でCOVID-19による死者が1524人に達したが、もしも感染者の総数(つまり症状の有無にかかわらず感染している人全員)が100万人だったとすれば、感染者死亡率は0.15%の計算になる。これは季節性インフルエンザウイルスの死亡率の約3倍で、心配な数字ではあるが危機ではない。

だが感染者死亡率は、症例死亡率よりもずっと見積もるのが難しい。症状が軽い人や、まったく症状がない人を感染者と判断して数に入れるのが難しいからだ。たとえばクルーズ船や小さなコミュニティーなど、その中にいる全員の検査を行うことができる場合ならば、感染者のうち症状がない人、症状が軽い人、症状がある人と重症の人の割合を把握することができるかもしれない。

ロンドン大学衛生・熱帯医学大学院、インペリアル・カレッジと疾患モデリング研究所の研究者たちは、こうした方法を使って感染者死亡率を見積もってきた。それによれば現段階で感染者死亡率は0.5%~0.94%。これはCOVID-19が季節性インフルエンザに比べて約10~20倍、死亡率が高いことを示している。

ゲノム解析や大規模な体温測定を実施して得られたデータも、この結論と一致している。唯一希望が持てるニュースは、韓国でのCOVID-19の症例死亡率が、中国の症例死亡率よりも低くなるかもしれないということだ。

普段の生活は一変する

今やアメリカでも連日、COVID-19の新たな感染例が確認されている。ウイルス感染の第一波を阻止するのはもう手遅れで、これからアメリカ全域に感染が拡大していく可能性が高い。新型コロナウイルスの感染率は、インフルエンザと同程度のように思える。だが私たちは新型コロナウイルスに対する免疫がないから、インフルエンザとの比較は難しい。

アメリカで今後1年の間にCOVID-19に感染する人の数は、平均的な冬にインフルエンザに感染する人の数ぐらい――つまり2500万人から1億1500万人の間のどこか――という推測が妥当なところだろう。新型コロナウイルスの感染力が想定以上に高かった場合にはそれより少し多くなるかもしれないし、人の移動や接触を最小限に制限する規制を設ければ、それより少し少なくて済むかもしれない。

厄介なのは、感染者数をそれぐらいと推定するとアメリカで35万~66万人の死者が出る計算になり、誤差を考慮に入れると5万~500万人の死者が出る可能性があることだ。ただ、これは天気予報とは違う。感染拡大の規模(つまり感染者の総数)は、私たちが人との接触パターンを減らし、衛生状態を改善すれば減らすことができる。そして感染者の総数が減れば、死者の総数もまた減ることになる。

感染拡大のスピードを抑え、ウイルスの影響を和らげるために最も効果的な方法が何なのか――今の段階では、まだ科学的に解明されていない。ほかの人と握手するのをやめれば感染リスクが半減するのか、それとも3分の1になるのか?それは誰にも分からない。週2日を在宅勤務にしたら、感染リスクを40%減らすことができるのか?もしかしたら、そうかもしれない。だが本当の答えは、まだ分かっていないのだ。

我々が今すべきことは、ウイルスとの接触機会を減らすこと、つまり、感染した人やウイルスが付着した表面との接触を極力、減らすことだ。ある人はもっと家で過ごすべきだし、他の人にはもっと手を洗い除菌することだ。強制隔離や職場や学校の閉鎖という極端な手段も、中国湖北省では効果があったようで、新たな感染者は減ってきている。

アメリカ人は、これからの12カ月が普段とはまるで違った生活になることを覚悟すべきだ。バケーションはキャンセルしなければならないだろう。人づき合いや社交のやり方も変わらざるを得ない。毎朝起きたら、その日の行動のリスクをいかに減らすかを考える必要があるだろう。新型コロナウイルスはひとりでには消滅しない。どこかよその国の話でもないし、単なる風邪やインフルエンザとも違う。しばらくは、人々のそばに居座ることになるのだ。

The Conversation

Maciej F. Boni, Associate Professor of Biology, Pennsylvania State University

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ワールド

中国・習近平国家主席、香港返還25年式典に出席へ

ワールド

アングル:中絶の権利認めない米最高裁判断、立役者は

ビジネス

アングル:米ウォール街、昨年の採用ブームに沈静化の

ワールド

ウクライナ軍、東部の要衝セベロドネツクから撤退指示

今、あなたにオススメ

MAGAZINE

特集:沖縄の論点

2022年6月28日号(6/21発売)

「本土復帰50年」を迎えた、オキナワの語られていない語られるべき問題

人気ランキング

  • 1

    メーガン妃「いじめ調査」結果はクロか? 「次は差別カードを切るはず」と王室作家

  • 2

    【映像】夫婦と愛犬、すんでのところで猛追クマから逃れる

  • 3

    可愛くないはずがない...それでも女王が曾孫リリベットとの対面時間を制限した訳

  • 4

    メーガン妃はイギリスで、キャサリン妃との関係修復…

  • 5

    アメリカで「転売ヤー」問題が少ない理由

  • 6

    逆子の自然分娩「レクチャー映像」がトラウマ級

  • 7

    BTS「V」熱愛報道は後輩グループの「醜聞隠し」のた…

  • 8

    「あの」河瀬直美監督とは思えない繊細さでマイノリ…

  • 9

    プーチン「重病説」を再燃させる「最新動画」...脚は…

  • 10

    今度の参議院選挙で審判を受けるのはむしろ「野党」

  • 1

    メーガン妃はイギリスで、キャサリン妃との関係修復を狙ったが失敗した(王室専門家)

  • 2

    冷遇されたヘンリー王子ついに「称号返上」を検討と王室記者...メーガン妃は反対か

  • 3

    プーチン「重病説」を再燃させる「最新動画」...脚は震え、姿勢を保つのに苦労

  • 4

    【動画】青唐辛子にかぶりついた少年、案の定ひどく…

  • 5

    アメリカで「転売ヤー」問題が少ない理由

  • 6

    英ヘンリー王子夫妻、軽い扱いに「激怒」してイベン…

  • 7

    中国に「平伏する」ハリウッドで、『トップガン』が…

  • 8

    最も明るく、最も急速に成長するブラックホール発見…

  • 9

    治験中のがん新療法、18人全員の腫瘍が6ヶ月で消失 …

  • 10

    可愛くないはずがない...それでも女王が曾孫リリベッ…

  • 1

    治験中のがん新療法、18人全員の腫瘍が6ヶ月で消失 専門医「前代未聞」

  • 2

    女性を踏み殺したゾウ、葬儀に現れ遺体を執拗に踏みつけ去る インド

  • 3

    遺体ばかりか負傷兵も置き去り──ロシア軍指揮官のプロ意識がさらに低下(米戦争研究所)

  • 4

    【映像】突進してくるゾウの赤ちゃんが「ちっとも怖…

  • 5

    英ルイ王子の「やんちゃ」ぶりで、キャサリン妃に「…

  • 6

    極超音速ミサイル「ツィルコン」はウクライナの戦況…

  • 7

    インド人初のK-POPスター誕生へ 4000人から選ばれた…

  • 8

    中国側に「寝返った」ジャッキー・チェン、「父親が…

  • 9

    プーチン「重病説」を再燃させる「最新動画」...脚は…

  • 10

    英ヘンリー王子夫妻、軽い扱いに「激怒」してイベン…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
ニューズウィーク日本版ウェブエディター募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2022年6月
  • 2022年5月
  • 2022年4月
  • 2022年3月
  • 2022年2月
  • 2022年1月