最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスは人類への警鐘──感染症拡大にはお決まりのパターンがある

THIS OUTBREAK IS A WAKE-UP CALL

2020年3月6日(金)15時40分
マーガレット・ハンバーグ(米科学振興協会理事長)、マーク・スモリンスキー(エンディング・パンデミックス代表)

magSR200306_corona2.jpg

震源地の武漢では救急隊員たちも消毒措置を怠らない CHINA-BARCROFT MEDIA/GETTY IMAGES

一方で、人類は間違いなく進歩している。SARSの経験を持つ中国は今回、いち早く人への感染を把握し、発生の初期段階で情報を公開し、対応の透明性を高めた。国内の研究者らが新型ウイルスの遺伝子配列を公表したのも、過去の経験に一定程度学んだ成果と言える。

だが現時点で新型コロナウイルスによる肺炎を治療できる薬は見つかっておらず、ワクチンも開発されていない。個別の症状を緩和する手段はあるが、ウイルスを撃退する有効な方法は見つかっていない。

中国当局は国民の移動や大規模な集会の禁止、休校・休業などの強硬措置を講じ、人口1000万を超す大都市・武漢の封鎖にも踏み切った。都市全体の封鎖は住民のパニックや、物資の不足などによる混乱を招きかねない。こうした対応の是非は、感染拡大の抑制に有効だったかどうかで評価される必要がある。

また複数の近隣諸国が渡航者の検査や中国滞在者の入国制限を実施し、航空会社も中国発着便の運航中止などの措置を講じている。アメリカも、最近中国へ旅行した外国人の入国を禁じると発表した。

適切な対策を講じるためには、時間をかけて熟考し、体系的に取り組むことが望ましい。防疫体制の脆弱な国々は、もともと公衆衛生の体制が整っていない。相対的に整っている国々も、早期発見と即応能力では決して万全といえない。

WHOが公衆衛生上の緊急事態を宣言した理由の1つは、問題意識を高め、脆弱な国々を助けることにある。もしもウイルス検査や感染経路追跡のインフラを欠く国に感染が広がったら、当該国のみならず世界中の人の健康が危うくなる。感染症に対する各国の備えを指標化した世界健康安全保障(GHS)指数によると、パンデミックに対して完璧な備えを持つ国は存在しない。

アウトブレイクを防ぐ努力

人は危機に見舞われると目が覚める。だが、すぐにまた目覚まし時計のアラームを消してしまう。WHOはSARSの流行を受けて体制を見直した。多くの国が連携し、迅速な対応を調整するため、各国に担当者を配置した。だがエボラ出血熱のときも、多くの国の公衆衛生インフラは依然として脆弱だった。

いま私たちは危機の真っただ中にいる。はっきりと目が覚めている。今のうちにアウトブレイク(感染症の爆発的拡大)についての考え方を改めるべきだ。個別の事例への対応だけでなく、アウトブレイクという事態の再発を未然に防ぐ努力をすべきなのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米16州、EV充電施設の助成金停止で連邦政府を提訴

ワールド

中国最新空母「福建」、台湾海峡を初めて通過=台湾国

ワールド

ウクライナ安全保証、西側部隊のロシア軍撃退あり得る

ビジネス

半導体製造装置販売、AIブームで来年9%増 業界団
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中