最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスは人類への警鐘──感染症拡大にはお決まりのパターンがある

THIS OUTBREAK IS A WAKE-UP CALL

2020年3月6日(金)15時40分
マーガレット・ハンバーグ(米科学振興協会理事長)、マーク・スモリンスキー(エンディング・パンデミックス代表)

magSR200306_corona3.jpg

2月18日号「新型肺炎:どこまで広がるのか」特集20ページより

原因ウイルスが特定されたのは、その1週間後だ。既に患者は41人に増えていた。その2日後には最初の死者が出た。政府の報告から1カ月後には感染者が1万7000人を超え、死者数は300人を突破した。中国本土以外にも20を超える国と地域で感染が確認され、WHOは1月30日に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した。

目を覚まそう。思い出そう。未知の、想定外の病原体がもたらす脅威に、私たちはあまりにも無力だ。抗生物質の効かない耐性菌が出現する可能性もあり、気候変動や人口移動の影響で、既知の病原体が意外な場所で増殖する恐れもある。

今の時代、病原となるウイルスや菌はあっという間に遠くまで拡散する。世界の果てで発生した病気が、明日には私たちの近所まで迫っているかもしれない。それだけ人は危険な状況に置かれている。

この新型コロナウイルスは、そうした脅威の典型的な例だ。ここ数十年に発生した新たな感染症のほとんどは、ウイルスの「宿主」である動物に由来している。動物由来感染症の病原体は、宿主である動物には害を及ぼさない。だが宿主から人へ、直接感染することもあり、蚊やダニ、ノミなどの「媒介動物」を経由して人に感染することもある。

動物由来感染症は毎年のように発生しており、そのいずれもが新たなパンデミック(世界的な感染拡大)となる可能性を秘めている。

こうしたパンデミックはある程度まで予測可能だが、各国の公衆衛生当局はその都度、新たな謎解きに挑まねばならない。今世紀におけるコロナウイルスの深刻な感染症は、2002年から03年にかけて発生したSARSに始まる。今回と同じく中国で発生し、コウモリを宿主とし、ハクビシンが媒介して人に感染したと考えられている。終息までに29カ国で8098人が感染し、774人の死者が出た。一方、2012年にサウジアラビアで発生し、やはりコウモリからラクダ経由で人に感染したMERSは27カ国に広がり、SARSを上回る806人の死者を出した。

今回の新型コロナウイルスはどうか。今のところ、インフルエンザほどの脅威になることはなさそうだ。インフルエンザも、やはり動物由来の感染症だ。通常の季節的なインフルエンザの場合、死亡率は感染者の0.1%程度だ(ただし高齢者や持病のある人では死亡率が高まる)。インフルエンザは毎年のように何万人もの死者を出している。死亡率は低くても感染者数が圧倒的に多いため、結果として死亡者は増えてしまう。SARSの致死率は約10%、MERSの致死率は約35%と高かったが、幸いにして感染力はインフルエンザほど強くなかった。

入国制限は有効だったか

今回の新型コロナウイルスの感染力は、まだ不明だ。感染の仕組みも解明されていない。このウイルスが突然変異を起こし、感染力が高くなれば壊滅的な結果を招く可能性がある。逆に、突然変異で重症化率が下がり、感染力も弱まれば、SARSと同様に自然消滅に向かう可能性もある。現段階では何とも言えない。分からないことが多過ぎる。

だが今回の感染拡大によって、既に観光業や貿易、経済全般が打撃を受けている。政府機関への信頼も大いに揺らいだ。本物のパンデミックは人類の存続をも脅かす。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米政権が刑事訴追警告とパウエル氏、金利巡る圧力強化

ワールド

イラン抗議デモで死者500人超、トランプ氏「強力な

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ石油収入の差し押さえ阻止へ大

ビジネス

パウエルFRB議長を捜査、米連邦検察 本部改修巡り
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 10
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中