最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスは人類への警鐘──感染症拡大にはお決まりのパターンがある

THIS OUTBREAK IS A WAKE-UP CALL

2020年3月6日(金)15時40分
マーガレット・ハンバーグ(米科学振興協会理事長)、マーク・スモリンスキー(エンディング・パンデミックス代表)

magSR200306_corona3.jpg

2月18日号「新型肺炎:どこまで広がるのか」特集20ページより

原因ウイルスが特定されたのは、その1週間後だ。既に患者は41人に増えていた。その2日後には最初の死者が出た。政府の報告から1カ月後には感染者が1万7000人を超え、死者数は300人を突破した。中国本土以外にも20を超える国と地域で感染が確認され、WHOは1月30日に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した。

目を覚まそう。思い出そう。未知の、想定外の病原体がもたらす脅威に、私たちはあまりにも無力だ。抗生物質の効かない耐性菌が出現する可能性もあり、気候変動や人口移動の影響で、既知の病原体が意外な場所で増殖する恐れもある。

今の時代、病原となるウイルスや菌はあっという間に遠くまで拡散する。世界の果てで発生した病気が、明日には私たちの近所まで迫っているかもしれない。それだけ人は危険な状況に置かれている。

この新型コロナウイルスは、そうした脅威の典型的な例だ。ここ数十年に発生した新たな感染症のほとんどは、ウイルスの「宿主」である動物に由来している。動物由来感染症の病原体は、宿主である動物には害を及ぼさない。だが宿主から人へ、直接感染することもあり、蚊やダニ、ノミなどの「媒介動物」を経由して人に感染することもある。

動物由来感染症は毎年のように発生しており、そのいずれもが新たなパンデミック(世界的な感染拡大)となる可能性を秘めている。

こうしたパンデミックはある程度まで予測可能だが、各国の公衆衛生当局はその都度、新たな謎解きに挑まねばならない。今世紀におけるコロナウイルスの深刻な感染症は、2002年から03年にかけて発生したSARSに始まる。今回と同じく中国で発生し、コウモリを宿主とし、ハクビシンが媒介して人に感染したと考えられている。終息までに29カ国で8098人が感染し、774人の死者が出た。一方、2012年にサウジアラビアで発生し、やはりコウモリからラクダ経由で人に感染したMERSは27カ国に広がり、SARSを上回る806人の死者を出した。

今回の新型コロナウイルスはどうか。今のところ、インフルエンザほどの脅威になることはなさそうだ。インフルエンザも、やはり動物由来の感染症だ。通常の季節的なインフルエンザの場合、死亡率は感染者の0.1%程度だ(ただし高齢者や持病のある人では死亡率が高まる)。インフルエンザは毎年のように何万人もの死者を出している。死亡率は低くても感染者数が圧倒的に多いため、結果として死亡者は増えてしまう。SARSの致死率は約10%、MERSの致死率は約35%と高かったが、幸いにして感染力はインフルエンザほど強くなかった。

入国制限は有効だったか

今回の新型コロナウイルスの感染力は、まだ不明だ。感染の仕組みも解明されていない。このウイルスが突然変異を起こし、感染力が高くなれば壊滅的な結果を招く可能性がある。逆に、突然変異で重症化率が下がり、感染力も弱まれば、SARSと同様に自然消滅に向かう可能性もある。現段階では何とも言えない。分からないことが多過ぎる。

だが今回の感染拡大によって、既に観光業や貿易、経済全般が打撃を受けている。政府機関への信頼も大いに揺らいだ。本物のパンデミックは人類の存続をも脅かす。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ゴールドマン、1─3月は債券低迷 利益予想超えも

ビジネス

米中古住宅販売、3月は3.6%減 在庫不足で9カ月

ワールド

トランプ氏、イランは合意望む 米のホルムズ海峡封鎖

ワールド

英仏、 米国のホルムズ封鎖に不参加 多国間枠組み策
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:台湾有事の新シナリオ
特集:台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号(4/14発売)

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目のやり場に困る」姿にネット騒然
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 5
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 6
    トランプがまた暴走?「イラン海上封鎖」の勝算
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    「違法レベル...」ゼンデイヤの「完全に透けて見える…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    トランプ政権に逆風...「イラン戦争でインフレ再燃」…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中