最新記事

新型肺炎

武漢の新型コロナウイルス感染者は公式発表の約7倍?──香港大

Virus May Have Already Infected 76,000 in Wuhan

2020年2月3日(月)16時55分
パラシュ・ゴシュ

中国の武漢から戻ってきた機体を消毒するロイヤル・ヨルダン航空の職員(ヨルダンのアンマン、2月1日) Royal Jordanian Airlines/REUTERS

<「新型肺炎はすでに北京などの大都市で急増中」とも>

新型コロナウイルスによる肺炎の流行は、これまで考えられていたよりも深刻な事態になっているのかも知れない。

1月31日に発表された香港大学の研究論文によれば、肺炎が最初に発生した中国湖北省武漢市では感染者数が7万6000人近くに達している可能性がある。中国政府が発表した公式な推計値を大きく上回る数字だ。

香港大学医学部のガブリエル・リアン学部長率いる研究チームの推計によれば「1月25日までに武漢では7万5815人が感染した」という。

中国政府は3日、新型肺炎による死者は361人に達し、感染者は計1万7205人になったと発表した。このうち湖北省での感染者数が1万1177人だという。

「2019-nCoV」と名付けられたこのウイルスは、中国以外に少なくとも26カ国と地域に広がっている。

リアン学部長は声明で、「武漢の公式な数字がわれわれの推計値よりはるかに少ないのには、いくつかの要因があるだろう」と述べた。

感染者が治療を受けられるまで時間がかかっていること、そして感染を確認するための検査にも時間を要することが大きいのではないかとリアン学部長は言う。

1週間ごとに倍増のペース

また、今回の論文によれば、武漢では1人の感染者は平均して2~3人に感染させている可能性がある。6.4日ごとに感染者数が2倍に増える計算だ。

論文にはこう書かれている。「2019-nCoVの感染力は、中国国内のいずれの場所でも変わらないし、以前と比べて変化してもいない。武漢での発生から1~2週間遅れて、ウイルスは中国国内の複数の大都市でも急激に拡大していると思われる」

まったく新しいウイルスの急速な感染拡大、特に医療システムの対応能力を超えつつあるという緊急事態において「公式な数字からこぼれる感染者もいるかも知れない」と論文は指摘している。

もし今回の推計が正確なら、世界的な感染者の総数は10万人単位になっているかも知れない。

またこの研究によれば、感染はすでに武漢から、広州や北京、上海、深圳といった大都市にも広がっている可能性がある。

さらに懸念される問題として研究チームは、中国発の国際航空旅客の半分以上がこれらの都市から出発するという点を挙げた。

論文の共著者である香港大学のジョゼフ・ウー教授は、症状が出ていない感染者があちこちに広がっているので、すぐに対策が取られなければ、「中国との交通の便がいい海外の大都市もまた、ウイルス流行の震源地になりうる」と警告する。

<参考記事>新型コロナウイルス で世界的なマスク不足、文化的認識の違いから衝突も
<参考記事>新型コロナウイルスから身を守る10の方法(科学ジャーナリスト執筆)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中