最新記事

ネット

トランプのウィキペディアページは常に戦争中

Donald Trump’s Wikipedia Entry Is a War Zone

2019年6月21日(金)16時20分
アーロン・マク

ヘルシンキ会談についての議論が始まって10日後、管理者の Awilley はこの項目を加えることに十分な支持があるという判断を下し、議論を終えた。

トランプのページのロシアの項目は現在、「ロシアの選挙妨害を否定するプーチン大統領を支持するかのようなトランプの発言は、アメリカで超党派的な厳しい批判を浴びた。......このコメントは多くの共和党議員や大半のコメンテーター、通常はトランプを支持している人々からも厳しく批判された」となっている。

ウィキは「素早い」を意味するハワイ語で、ペディアはエンサイクロペディア(百科事典)の短縮形。だが速報性と百科事典的な慎重さの両立は難しい。特に「トランプ」のような項目ではそうだ。トランプのページは、ウィキが閲覧データの記録を取り始めた2007年12月以来、個人に関するものとしては最も閲覧回数が多い。今年1月までに、2位の「バラク・オバマ」(前米大統領)より3000万回多い1億5600万回も閲覧された。

その記述は基本的に伝記であり、大統領としてのトランプについての記述は全体の約30%にすぎない。また「大統領ドナルド・トランプ」や「ソーシャルメディア上のトランプ」などは別に立項されている。

トランプのページは常に更新されている。04年に登場して以来、書き換えられた回数は誤字の修正などを含めて2万8000回以上。修正に至るトークページの議論の内容は、全て保存されている。

トークページは、運営母体であるウィキメディア財団のキャサリン・マー事務長に言わせると「ウィキのあらゆる記事を生み出すニュース編集室」だ。

トランプの大統領就任以降、このページの編集作業はずっと困難になった。昨年11月には上級編集者のアカウントが何者かに乗っ取られ、トランプの顔写真が差し替えられた。ペニスの写真に、だ。

誰かがスマホのAI音声アシスタントに「トランプって?」と語り掛けると画面にペニスのクローズアップが映し出される。トークページの編集者たちは、この事件が報道されると模倣犯が続出しないかと心配した。この事件を受けて、管理者の MelanieN はトランプのページを一時的に「全保護」し、管理者しか編集できないようにした。

ウィキでは最も厳しい措置だ。現在も外部からの編集がブロックされているページには「コーラン」や「バージニア工科大学銃乱射事件」などがある。

トランプのページはよく「全保護」の対象になる。筆者がスペルや句読点の打ち方の間違いを指摘した時も、上級編集者の承認を得るまでは修正を実行できなかった。多少の変更でも大きな問題になりかねないからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中