最新記事

寄生虫

ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいついで感染

2019年6月3日(月)18時30分
松丸さとみ

治療法はなし、しかし死に至るケースも

米疾病対策センター(CDC)によると、人間が広東住血線虫症に感染した場合、今のところ対症療法程度しか治療法はない。しかし多くは、広東住血線虫が体内で死ねば自然と治癒するため、治療の必要はないとCDCは説明している。また、感染した人から別の人にうつることもない。

米誌フォーブスによると、広東住血線虫に感染しても、まったく症状が出ないケースもあれば、腸壁から入り込んで中枢神経系や脳にまで到達してしまい、深刻な状態になるケースもある。

実際に、脳にまで到達して死亡した例もある。本サイトでも昨年11月に報じたが、オーストラリアでは2010年にナメクジを食べた当時19歳だった青年が広東住血線虫症に感染した。その後、さまざまな合併症を患った末に昨年11月2日、死亡した。感染症が原因で脳に損傷を受けていたという。フォーブスなどによると、この青年がナメクジを食べた経緯は、「ナメクジが食べられるかどうか」に挑戦する遊びの一環だったようだ。CDCは、子供がこうした「挑戦」を突きつけられて受けて立ったために感染するケースも少なくないとしている。実際に、今回感染が確認されたうちの1人は、ナメクジが食べられるかどうかの挑戦を受けて食べたために感染した。

果物や野菜はよく洗い、エビやカニはよく火を通すこと

ハワイ州では、2017年に17件、2018年に10件、今年は今回確認されたケースを合わせ5件の感染報告があるが(今年の5人は全員ハワイ島で感染)、その前の10年間では合計2件の報告しかなかった。このため、広東住血線虫の生息数が増加し、生息域が拡大していると考えられているとアーズ・テクニカは伝えている。

なお日本での症例数は、国立感染症研究所によると2003年の時点で54件(死亡例1件)で、61%が沖縄での感染だった。

CDCは広東住血線虫症の影響を注意喚起する動画の中で、予防法として「果物や野菜は食べる前や調理する前に流水でよく洗う」「エビ、カエル、カタツムリ、カニなどを料理する際は、3〜5分間よく火を通すか、約74度まで温度を上げて15秒以上熱する」「貯水タンクなどはふたをする」「飲み物にナメクジなどが入らないようにふたをする」「庭からナメクジやカタツムリを駆除する(軍手を着用すること)」「ネズミを駆除する」だと説明している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ルノー、インドでSUV「ダスター」刷新 存在感向上

ビジネス

破綻したファースト・ブランズ、フォードとGMが融資

ワールド

フィリピンと米国、南シナ海の係争海域で共同航行

ワールド

ブラジル、昨年12月の企業利益国外送金が過去最高に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中