最新記事

環境

深刻化するバンコクの大気汚染 熱帯の都市にマスク着用は根付くか?

2019年1月16日(水)14時45分
大塚智彦(PanAsiaNews)

タイで人気のグラフィティーアーティストHeadache Stencilも大気汚染問題を取り上げた Jorge Silva-REUTERS

<大気汚染が悪化しているのは中国や韓国だけではない。タイでは首相自らマスク着用を呼びかけるほど問題になっている>

「微笑みの国」タイの首都バンコクでPM2.5などの微小粒子物質による大気汚染が深刻化しており、政府は航空機による薬剤散布で人工降雨による対策にも乗り出した。市民は外出時にはマスク着用などの自衛策で対応しており、日本からの観光客もマスク持参などの対策が求められている。

1月13日朝、バンコク周辺の19か所で微小粒子物質PM2.5の数値が安全基準値を大きく超えて観測されたと、タイ紙「ネーション」などが大きく報じた。特にナコーンパトム地区やチャトチャック地区では基準値の2倍近い数値となっており、健康への影響が憂慮されている。

自動車の排気ガスや工場などからの粉塵に含まれるPM2.5は粒子が微小のため、吸い込んだ場合肺の奥まで達して呼吸器系や循環器系に健康被害をもたらす懸念が指摘されている。肺がんや喘息を誘発する可能性もあるという。

プラユット首相が陣頭指揮

こうした深刻化するバンコクの大気汚染についてプラユット首相は1月14日にFaceBook上で「政府は天然資源省や環境省が大気問題の解決を検討、模索中である」としたうえで、「バンコク市内の各地区で道路の清掃と散水を行っている。これにより大気中の粉塵を削減することができるからである。特に大気汚染がひどい地区の市民は外出時にはマスクを着用することを薦める」と情報発信した。

バンコクでは乾季のためこのところ大気の乾燥が続き、道路などの粉塵が風で舞い上がることで大気汚染が深刻になっている。こうした事態を受けてプラユット首相の指示に基づき公害防止局は地域の行政組織等に対して「毎日道路上を清掃すること」「道路や路地に散水すること」で少しでも大気汚染を軽減する努力を始めている。

またバンコク保健当局は特に大気汚染の激しい地区では外出時のマスク着用を呼びかけている。

バンコク市内では交通整理に当たる警察官が排気ガス対策で黒いマスクを着用しているのは昔から有名だが、一般市民の間ではマスクは「イラストやアニメで描かれるファッションの一部」としてしか認識されていないのが現状である。

当然ながら保険当局などのマスク着用の呼びかけに対しても反応は鈍く、また市内で一般に市販されているマスクでは細かい粒子のPM2.5は防げないこともあり、バンコクでマスクを着用している市民は10%にも満たないという。

このため米国のN95 あるいは日本のDS1というような微小粒子物質を防ぐことが可能な規格の高品質なマスク着用が求められており、日本からバンコクを訪れる観光客やビジネスマンは日本国内でそうしたマスクを購入、持参して自衛することが望ましい状況となっている。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、コロナ対策協議巡り民主党を非難

ワールド

同性カップルに法的保護を、ローマ教皇が明確な擁護発

ビジネス

寄り付きの日経平均は反落スタート、米国株下落と円高

ワールド

米コロナ感染、中西部で拡大 6州で1日当たり死者が

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を拒否

  • 3

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与 ジョコ大統領と安保、医療でも協力を決めたが──

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    見つかれば射殺......コロナ禍を生き抜く北朝鮮のコ…

  • 6

    落選後のトランプは、恩赦? 逮捕? それとも亡命?

  • 7

    「O型の人は新型コロナにかかりづらく、重症化しづら…

  • 8

    新疆ウイグル自治区で行われる大量不妊手術と強制避…

  • 9

    台湾近くに極超音速ミサイル「東風17号」を配備した…

  • 10

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 3

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア州で相次いで目撃される

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 6

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 7

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 8

    トランプが台湾に売った対中兵器の中身

  • 9

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 10

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 1

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 2

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止した…

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月