最新記事

環境

深刻化するバンコクの大気汚染 熱帯の都市にマスク着用は根付くか?

2019年1月16日(水)14時45分
大塚智彦(PanAsiaNews)

タイで人気のグラフィティーアーティストHeadache Stencilも大気汚染問題を取り上げた Jorge Silva-REUTERS

<大気汚染が悪化しているのは中国や韓国だけではない。タイでは首相自らマスク着用を呼びかけるほど問題になっている>

「微笑みの国」タイの首都バンコクでPM2.5などの微小粒子物質による大気汚染が深刻化しており、政府は航空機による薬剤散布で人工降雨による対策にも乗り出した。市民は外出時にはマスク着用などの自衛策で対応しており、日本からの観光客もマスク持参などの対策が求められている。

1月13日朝、バンコク周辺の19か所で微小粒子物質PM2.5の数値が安全基準値を大きく超えて観測されたと、タイ紙「ネーション」などが大きく報じた。特にナコーンパトム地区やチャトチャック地区では基準値の2倍近い数値となっており、健康への影響が憂慮されている。

自動車の排気ガスや工場などからの粉塵に含まれるPM2.5は粒子が微小のため、吸い込んだ場合肺の奥まで達して呼吸器系や循環器系に健康被害をもたらす懸念が指摘されている。肺がんや喘息を誘発する可能性もあるという。

プラユット首相が陣頭指揮

こうした深刻化するバンコクの大気汚染についてプラユット首相は1月14日にFaceBook上で「政府は天然資源省や環境省が大気問題の解決を検討、模索中である」としたうえで、「バンコク市内の各地区で道路の清掃と散水を行っている。これにより大気中の粉塵を削減することができるからである。特に大気汚染がひどい地区の市民は外出時にはマスクを着用することを薦める」と情報発信した。

バンコクでは乾季のためこのところ大気の乾燥が続き、道路などの粉塵が風で舞い上がることで大気汚染が深刻になっている。こうした事態を受けてプラユット首相の指示に基づき公害防止局は地域の行政組織等に対して「毎日道路上を清掃すること」「道路や路地に散水すること」で少しでも大気汚染を軽減する努力を始めている。

またバンコク保健当局は特に大気汚染の激しい地区では外出時のマスク着用を呼びかけている。

バンコク市内では交通整理に当たる警察官が排気ガス対策で黒いマスクを着用しているのは昔から有名だが、一般市民の間ではマスクは「イラストやアニメで描かれるファッションの一部」としてしか認識されていないのが現状である。

当然ながら保険当局などのマスク着用の呼びかけに対しても反応は鈍く、また市内で一般に市販されているマスクでは細かい粒子のPM2.5は防げないこともあり、バンコクでマスクを着用している市民は10%にも満たないという。

このため米国のN95 あるいは日本のDS1というような微小粒子物質を防ぐことが可能な規格の高品質なマスク着用が求められており、日本からバンコクを訪れる観光客やビジネスマンは日本国内でそうしたマスクを購入、持参して自衛することが望ましい状況となっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

欧州、ウクライナ和平巡る協議継続 15日にベルリン

ビジネス

ECB、成長見通し引き上げの可能性 貿易摩擦に耐性

ワールド

英独仏首脳がトランプ氏と電話会談、ウクライナ和平案

ビジネス

カナダ中銀、金利据え置き 「経済は米関税にも耐性示
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲う「最強クラス」サイクロン、被害の実態とは?
  • 4
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 5
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中