最新記事

臓器移植

人工培養した肺をブタに移植することに成功、数年後にヒトへも可能に

2018年8月6日（月）18時01分
松岡由希子

培養した肺 University of Texas Medical Branch

＜米テキサス大学医学部ガルベストン校の研究チームは、培養した肺を成豚に移植することに成功したと発表した＞

臓器移植とは、病気や事故などにより臓器の機能が低下した患者に、他者の健康な臓器を移植して機能を回復させる医療のこと。2017年の年間移植数は、米国で3万4770件、日本では380件となっている。

なかでも、肺移植は、患者それぞれの適合条件に合致した肺の提供が不足しているうえ、移植に至ったとしても、体内に移植された肺に対して患者の免疫系が拒絶反応を起こすリスクが高いのが課題だ。2017年の移植数は、米国で2449件、日本では56件にとどまっている。そこで、従来の肺移植に代わる新たな医療として、患者本人の細胞から器官を培養し、これを移植するという手法が研究されている。

ブタは循環器系の構造や機能などがヒトと似ている

米テキサス大学医学部ガルベストン校の研究チームは、2018年8月1日、「生物工学によって培養した肺を成豚に移植することに成功した」と発表し、肺の培養や移植の手順をまとめた研究論文を科学雑誌「サイエンス・トランスレーショナル・メディシン」で公開した。

ブタは循環器系の構造や機能などがヒトと似ていることから、研究チームでは、今後5年から10年までのうちに、ヒトに移植する肺の培養も可能になるとみている。

肺を培養するためには、肺の構造に合った"足場"が必要だ。研究チームでは、まず、移植対象の成豚とは無関係の動物から肺を取り出し、すべての細胞と血液を除去して、タンパク質のみから成る"肺型の足場"を抽出。栄養素が含まれた混合物で満たされた培養槽に"肺型の足場"を入れ、移植対象となるそれぞれの成豚から肺の一方を取り出して、肺の細胞をこの"足場"に加えながら30日間にわたって培養したところ、移植対象の成豚と組織適合性のある肺に成長した。

培養された肺は生体内でも適応し、発達し続けた

研究チームは、成豚4頭を対象に、それぞれの細胞から培養した肺を移植し、移植後10時間、2週間、1ヶ月、2ヶ月で、その経過を観察した。成豚に移植された肺はいずれも健康で、移植から2週間後には、培養した肺に血管ネットワークができていた。

また、培養された肺には、血管系が十分に発達していないことをあらわす肺水腫の兆候はみられず、外部から栄養素などを点滴しなくても成長し続けたことから、新しい肺に必要な基本要素が体内で供給されているとみられている。つまり、この研究結果によれば、培養された肺は、大きな生体内でも適応し、発達し続けるというわけだ。

ただし、この研究では、培養された肺は、移植から2ヶ月経過した時点で、もう一方の肺での呼吸を停止させ、単独での呼吸に切り替えられるまでには発達していなかった。また、培養した肺が体内にどれくらい酸素供給しているのかについては、まだ明らかになっていない。

研究チームでは、今後、培養した肺組織のガス交換能を詳しく調べるとともに、培養した肺の長期的な維持・発達についても研究をすすめる方針だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米財政赤字、今後10年でさらに拡大　減税・移民減少
2026.02.12

ビジネス

アックマン氏のファンドが昨年終盤メタ株購入、ヒルト
2026.02.12

ワールド

カナダ中銀1月会合要旨、ＦＲＢ独立性巡る協議が世界
2026.02.12

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中