最新記事

ヘルス

中国が誇る伝統医学、その危険な落とし穴とは

2018年6月20日(水)16時15分
アレックス・ベレゾウ(全米科学健康評議会上級研究員)

今日の中国本土の文化に伝統医学は深く根を張っており、巨大ビジネスになっている Bobby Yip-REUTERS

<政府は普及に力を入れるが根拠を欠く治療法も――現代医学への不信感をあおる弊害はあまりに大きい>

2015年4月、オーストラリアのシドニーで1人の男の子が死亡した。両親は1型糖尿病患者だった息子にインスリンを与えず、「拍打拉筋」という治療法のワークショップに参加させていた。

この治療法は中国伝統医学の考え方に基づくものという触れ込みで、ひとことで言えば、患者の体をたたくことによりさまざまな病気を治療することを目指す。提唱者は蕭宏慈(シアオ・ホンツー)という人物で、世界各国を訪れてワークショップを開いている。

蕭が関係している可能性がある死亡例は、この少年だけではない。16年10月には、イギリスで蕭のワークショップに参加した71歳の1型糖尿病患者の女性が死亡している。

蕭の「拍打拉筋」は中国伝統医学の専門家の間でも厳しい批判を浴びており、極端な事例と見なすべきだろう。それでも中国伝統医学の範疇で実践されている治療法の中には、エビデンス(科学的根拠)を欠いたものが少なくない。ところが中国政府は近年、中国伝統医学の普及に力を入れ始めている。それがさまざまな悪影響を生む可能性は否定できない。

中国伝統医学は、今日の中国本土の文化にも深く根を張っている。とっくに廃れた伝統を少数の支持者が細々と守っている、という状況ではない。中国の大都市にはことごとく、専門の病院と大学があり、所管の政府官庁まである。欧米の中国伝統医学支持派は、製薬業界の利益至上主義の悪影響が及んでいないことを礼賛するが、中国では伝統医学も巨大ビジネスになっている。

習近平(シー・チンピン)国家主席は、全国民が手軽に中国伝統医学を利用できるようにし、さらにはそれを世界に広めたいと考えている。そのために、世界の国々で中国語と中国文化を教える孔子学院に資金を拠出し、中国伝統医学の手法も教えさせている(孔子学院は中国政府のプロパガンダの一翼を担っている可能性があるとの理由で、アメリカではFBIの監視対象になっている)。

現代医学に背を向けて

たとえ中国伝統医学に治療効果がなくても、現代医学と並行して「補完療法」として利用するのなら害はないのではないか、と思う人もいるかもしれない。患者や家族の気休めになればいいというわけだ。

しかし、それは危険な発想と言わざるを得ない。中国伝統医学は、人々に現代医学への不信感を植え付けることにより、多くの利用者を引き付けている面もあるからだ。誤った現代医学否定論が悲惨な結果を招くことは、ワクチンをめぐる論争からもはっきりしている。

イギリスの医師アンドルー・ウェイクフィールドが98年にワクチンと自閉症の関係についてデータを捏造し、ワクチン批判を展開したことが大きな要因になり、先進諸国では予防接種を受ける人の割合が低下している。その結果、麻疹(はしか)など、予防接種で防げるはずの感染症が流行するようになった。ヨーロッパ大陸では17年、麻疹患者の数が前年の約4倍に増えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ムーディーズ、米BDCの見通しを「ネガティブ」に引

ワールド

米ジョージア州下院補選、トランプ氏支持の共和党フラ

ワールド

トランプ氏、イラン攻撃2週間停止で合意 「文明滅亡

ワールド

ポルトガル、自国領基地の米軍機使用承認に民間施設攻
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 9
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中