最新記事

ヘルス

中国が誇る伝統医学、その危険な落とし穴とは

2018年6月20日(水)16時15分
アレックス・ベレゾウ(全米科学健康評議会上級研究員)

今日の中国本土の文化に伝統医学は深く根を張っており、巨大ビジネスになっている Bobby Yip-REUTERS

<政府は普及に力を入れるが根拠を欠く治療法も――現代医学への不信感をあおる弊害はあまりに大きい>

2015年4月、オーストラリアのシドニーで1人の男の子が死亡した。両親は1型糖尿病患者だった息子にインスリンを与えず、「拍打拉筋」という治療法のワークショップに参加させていた。

この治療法は中国伝統医学の考え方に基づくものという触れ込みで、ひとことで言えば、患者の体をたたくことによりさまざまな病気を治療することを目指す。提唱者は蕭宏慈(シアオ・ホンツー)という人物で、世界各国を訪れてワークショップを開いている。

蕭が関係している可能性がある死亡例は、この少年だけではない。16年10月には、イギリスで蕭のワークショップに参加した71歳の1型糖尿病患者の女性が死亡している。

蕭の「拍打拉筋」は中国伝統医学の専門家の間でも厳しい批判を浴びており、極端な事例と見なすべきだろう。それでも中国伝統医学の範疇で実践されている治療法の中には、エビデンス(科学的根拠)を欠いたものが少なくない。ところが中国政府は近年、中国伝統医学の普及に力を入れ始めている。それがさまざまな悪影響を生む可能性は否定できない。

中国伝統医学は、今日の中国本土の文化にも深く根を張っている。とっくに廃れた伝統を少数の支持者が細々と守っている、という状況ではない。中国の大都市にはことごとく、専門の病院と大学があり、所管の政府官庁まである。欧米の中国伝統医学支持派は、製薬業界の利益至上主義の悪影響が及んでいないことを礼賛するが、中国では伝統医学も巨大ビジネスになっている。

習近平(シー・チンピン)国家主席は、全国民が手軽に中国伝統医学を利用できるようにし、さらにはそれを世界に広めたいと考えている。そのために、世界の国々で中国語と中国文化を教える孔子学院に資金を拠出し、中国伝統医学の手法も教えさせている(孔子学院は中国政府のプロパガンダの一翼を担っている可能性があるとの理由で、アメリカではFBIの監視対象になっている)。

現代医学に背を向けて

たとえ中国伝統医学に治療効果がなくても、現代医学と並行して「補完療法」として利用するのなら害はないのではないか、と思う人もいるかもしれない。患者や家族の気休めになればいいというわけだ。

しかし、それは危険な発想と言わざるを得ない。中国伝統医学は、人々に現代医学への不信感を植え付けることにより、多くの利用者を引き付けている面もあるからだ。誤った現代医学否定論が悲惨な結果を招くことは、ワクチンをめぐる論争からもはっきりしている。

イギリスの医師アンドルー・ウェイクフィールドが98年にワクチンと自閉症の関係についてデータを捏造し、ワクチン批判を展開したことが大きな要因になり、先進諸国では予防接種を受ける人の割合が低下している。その結果、麻疹(はしか)など、予防接種で防げるはずの感染症が流行するようになった。ヨーロッパ大陸では17年、麻疹患者の数が前年の約4倍に増えた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英BP、カストロール株式65%を投資会社に売却へ 

ワールド

アングル:トランプ大統領がグリーンランドを欲しがる

ワールド

モスクワで爆弾爆発、警官2人死亡 2日前のロ軍幹部

ビジネス

日経平均は4日ぶり小反落 クリスマス休暇で商い薄く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これまでで最も希望が持てる」
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中