最新記事
脳

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明

2018年4月10日（火）19時11分
松丸さとみ

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明　Firstsignal-iStock

＜米コロンビア大学の研究で、脳神経細胞は年齢を重ねても新しく生まれると突き止められた＞

育ち切っていないニューロンが高齢者の脳に

大人になると脳細胞は増えることがなく死滅する一方だ、というのがこれまで通説になっていた。しかしこのほど発表された研究により、人間は年齢にかかわらず生涯ずっと脳の神経細胞（ニューロン）を増やしていることが分かった。

米コロンビア大学で神経生物学を教えるモーラ・ボルドリーニ准教授が、4月5日付の学術誌「セル・ステム・セル」に発表した。

研究チームは、生前健康だったが事故で突然亡くなった14〜79歳の28人の海馬（記憶や学習を司る脳の部分）を検視した。

コロンビア大学の報道発表文によると、これまでこの分野の研究では、新たに生まれるニューロンの数は歳とともに減り、ある程度の年齢に達すると増えることは全くなくなると一般的に考えられていた。

神経画像の研究では、成人の海馬が成長を続ける様子が見られたものの、これは新しいニューロンが発生しているというより、「既存のニューロンが大きくなったもの」または「血管や脳内の支援組織が拡大したもの」と見る科学者が多かったという。

そのため、ボルドリーニ准教授は今回検視を行なった際に、そのような結果が見られるだろうと予想していたという。

しかし実際は、「私たちが調べた最年少の人と最高齢の人のいずれにおいても、ニューロン前駆細胞（のちにニューロンになる細胞）や、まだ成長途中のニューロンが何千個と見つかった」と准教授はコロンビア大学の報道発表で述べている。英紙インディペンデントは、海馬のサイズも年齢による違いが見られなかったと伝えている。

エクササイズや食べ物で脳機能が改善も

ただし、年齢で違いが見られた部分もあった。血管の数や神経同士のつながりが、年齢が高い方が少なかったのだ。つまり、脳は年齢にかかわりなく新しいニューロンを作ることができるが、ニューロン同士で新しいつながりを作る力や酸素を運ぶ能力は衰えるということだ。そしてこれが、歳とともに認知力などが衰える理由だと考えられるという。

さらなる研究が必要ではあるが、脳内での血流の改善がこうした衰えに有効であり、エクササイズや食生活、薬などが改善に役立つだろう、とボルドリーニ准教授は述べている。なおタイム誌によると、身体的なエクササイズが認知能力の衰え防止に有効だとの研究結果が過去に複数発表されている。

次のページアルツハイマー病などの治療に
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ
2025.12.21

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が
2025.12.21

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え　巨額報酬認め
2025.12.21

ワールド

米、3カ国高官会談を提案　ゼレンスキー氏「成果あれ
2025.12.21
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    懲役10年も覚悟？「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 5
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 8
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 9
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 10
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中