最新記事

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明

2018年4月10日(火)19時11分
松丸さとみ

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明 Firstsignal-iStock

<米コロンビア大学の研究で、脳神経細胞は年齢を重ねても新しく生まれると突き止められた>

育ち切っていないニューロンが高齢者の脳に

大人になると脳細胞は増えることがなく死滅する一方だ、というのがこれまで通説になっていた。しかしこのほど発表された研究により、人間は年齢にかかわらず生涯ずっと脳の神経細胞(ニューロン)を増やしていることが分かった。

米コロンビア大学で神経生物学を教えるモーラ・ボルドリーニ准教授が、4月5日付の学術誌「セル・ステム・セル」に発表した。

研究チームは、生前健康だったが事故で突然亡くなった14〜79歳の28人の海馬(記憶や学習を司る脳の部分)を検視した。

コロンビア大学の報道発表文によると、これまでこの分野の研究では、新たに生まれるニューロンの数は歳とともに減り、ある程度の年齢に達すると増えることは全くなくなると一般的に考えられていた。

神経画像の研究では、成人の海馬が成長を続ける様子が見られたものの、これは新しいニューロンが発生しているというより、「既存のニューロンが大きくなったもの」または「血管や脳内の支援組織が拡大したもの」と見る科学者が多かったという。

そのため、ボルドリーニ准教授は今回検視を行なった際に、そのような結果が見られるだろうと予想していたという。

しかし実際は、「私たちが調べた最年少の人と最高齢の人のいずれにおいても、ニューロン前駆細胞(のちにニューロンになる細胞)や、まだ成長途中のニューロンが何千個と見つかった」と准教授はコロンビア大学の報道発表で述べている。英紙インディペンデントは、海馬のサイズも年齢による違いが見られなかったと伝えている。

エクササイズや食べ物で脳機能が改善も

ただし、年齢で違いが見られた部分もあった。血管の数や神経同士のつながりが、年齢が高い方が少なかったのだ。つまり、脳は年齢にかかわりなく新しいニューロンを作ることができるが、ニューロン同士で新しいつながりを作る力や酸素を運ぶ能力は衰えるということだ。そしてこれが、歳とともに認知力などが衰える理由だと考えられるという。

さらなる研究が必要ではあるが、脳内での血流の改善がこうした衰えに有効であり、エクササイズや食生活、薬などが改善に役立つだろう、とボルドリーニ准教授は述べている。なおタイム誌によると、身体的なエクササイズが認知能力の衰え防止に有効だとの研究結果が過去に複数発表されている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、株式市場の偽情報対策を強化 AI利用で拡散し

ワールド

ゴールドマン、今年と来年の原油価格見通し引き下げ 

ビジネス

ダイムラー・トラック、欧州で11億ドル規模のコスト

ワールド

米政権、ベネズエラ犯罪組織200人超送還 地裁判断
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自然の中を90分歩くだけで「うつ」が減少...おススメは朝、五感を刺激する「ウォーキング・セラピー」とは?
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴された陸上選手「私の苦痛にも配慮すべき」
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    エジプト最古のピラミッド建設に「エレベーター」が…
  • 6
    『シンシン/SING SING』ニューズウィーク日本版独占…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 8
    奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」…
  • 9
    鈍器で殺され、バラバラに解体され、一部を食べられ…
  • 10
    劣化ウランの有効活用にも...世界初「ウラン蓄電池」…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 8
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中