最新記事
脳

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明

2018年4月10日（火）19時11分
松丸さとみ

脳神経細胞、年齢に関係なく増え続けることが判明　Firstsignal-iStock

＜米コロンビア大学の研究で、脳神経細胞は年齢を重ねても新しく生まれると突き止められた＞

育ち切っていないニューロンが高齢者の脳に

大人になると脳細胞は増えることがなく死滅する一方だ、というのがこれまで通説になっていた。しかしこのほど発表された研究により、人間は年齢にかかわらず生涯ずっと脳の神経細胞（ニューロン）を増やしていることが分かった。

米コロンビア大学で神経生物学を教えるモーラ・ボルドリーニ准教授が、4月5日付の学術誌「セル・ステム・セル」に発表した。

研究チームは、生前健康だったが事故で突然亡くなった14〜79歳の28人の海馬（記憶や学習を司る脳の部分）を検視した。

コロンビア大学の報道発表文によると、これまでこの分野の研究では、新たに生まれるニューロンの数は歳とともに減り、ある程度の年齢に達すると増えることは全くなくなると一般的に考えられていた。

神経画像の研究では、成人の海馬が成長を続ける様子が見られたものの、これは新しいニューロンが発生しているというより、「既存のニューロンが大きくなったもの」または「血管や脳内の支援組織が拡大したもの」と見る科学者が多かったという。

そのため、ボルドリーニ准教授は今回検視を行なった際に、そのような結果が見られるだろうと予想していたという。

しかし実際は、「私たちが調べた最年少の人と最高齢の人のいずれにおいても、ニューロン前駆細胞（のちにニューロンになる細胞）や、まだ成長途中のニューロンが何千個と見つかった」と准教授はコロンビア大学の報道発表で述べている。英紙インディペンデントは、海馬のサイズも年齢による違いが見られなかったと伝えている。

エクササイズや食べ物で脳機能が改善も

ただし、年齢で違いが見られた部分もあった。血管の数や神経同士のつながりが、年齢が高い方が少なかったのだ。つまり、脳は年齢にかかわりなく新しいニューロンを作ることができるが、ニューロン同士で新しいつながりを作る力や酸素を運ぶ能力は衰えるということだ。そしてこれが、歳とともに認知力などが衰える理由だと考えられるという。

さらなる研究が必要ではあるが、脳内での血流の改善がこうした衰えに有効であり、エクササイズや食生活、薬などが改善に役立つだろう、とボルドリーニ准教授は述べている。なおタイム誌によると、身体的なエクササイズが認知能力の衰え防止に有効だとの研究結果が過去に複数発表されている。

次のページアルツハイマー病などの治療に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：トランプ氏なら強制送還急拡大か、ＡＩ技術
2024.07.27

ビジネス

アングル：ノンアル市場で「金メダル」、コロナビール
2024.07.27

ビジネス

為替に関する既存のコミットメントを再確認＝Ｇ２０で
2024.07.27

ビジネス

米国株式市場＝上昇、大型ハイテク株に買い戻し　利下
2024.07.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ暗殺未遂
特集：トランプ暗殺未遂
2024年7月30日号（7/23発売）

前アメリカ大統領をかすめた銃弾が11月の大統領選挙と次の世界秩序に与えた衝撃

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理由【勉強法】
  • 2
    BTS･BLACKPINK不在でK-POPは冬の時代へ？　アルバム販売が失速、株価半落の大手事務所も
  • 3
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる！ 子どもの楽しい遊びアイデア５選
  • 4
    キャサリン妃の「目が泳ぐ」...ジル･バイデン大統領…
  • 5
    地球上の点で発生したCO2が、束になり成長して気象に…
  • 6
    カマラ・ハリスがトランプにとって手ごわい敵である5…
  • 7
    トランプ再選で円高は進むか？
  • 8
    拡散中のハリス副大統領「ぎこちないスピーチ映像」…
  • 9
    中国の「オーバーツーリズム」は桁違い...「万里の長…
  • 10
    「轟く爆音」と立ち上る黒煙...ロシア大規模製油所に…
  • 1
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラニアにキス「避けられる」瞬間　直前には手を取り合う姿も
  • 2
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを入れてしまった母親の後悔 「息子は毎晩お風呂で...」
  • 3
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」、今も生きている可能性
  • 4
    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…
  • 5
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理…
  • 6
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる！ 子…
  • 7
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 8
    「失った戦車は3000台超」ロシアの戦車枯渇、旧ソ連…
  • 9
    「宇宙で最もひどい場所」はここ
  • 10
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った…
  • 1
    中国を捨てる富裕層が世界一で過去最多、3位はインド、意外な2位は？
  • 2
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 3
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 4
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 5
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラ…
  • 6
    韓国が「佐渡の金山」の世界遺産登録に騒がない訳
  • 7
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを…
  • 8
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」…
  • 9
    メーガン妃が「王妃」として描かれる...波紋を呼ぶ「…
  • 10
    「どちらが王妃？」...カミラ王妃の妹が「そっくり過…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中