最新記事

セクハラ

韓国に吹き荒れる「Me Too」 私も危なかった

2018年3月2日（金）19時43分
杉本あずみ（映画配給コーディネーター）

今回、始まったMe Tooの動きは、突然発生したものなのか？　実は以前から女性の人権に対する動きは高まっていた。特に、2年前に江南駅で起こった女性殺傷事件以降、「ヨソンヒョモ（＝女性嫌悪）」という言葉が定着。当時、犯人の男が「女性なら誰でもよかった」と発言したことに多くの女性が衝撃を受けた。また、2017年8月には、匿名女優がキム・ギドク監督に作品内で暴行・セクハラを受けたと告訴し、その後韓国芸能界では、撮影現場での過激すぎる演出に異議を訴える女優が続々と登場することとなった。


■キム・ギドク監督を告発する団体による記者会見を伝えるニュース　YTN / YouTube

このような動きからフェミニズムの意識が韓国女性の中でだんだんと高まっていったところに今回のMe Too運動である。今訴えている女性たちも最近被害にあったわけではなく、数年〜十数年以上前のセクハラ事件を告発している。今まで泣き寝入りしていた女性たちが、この大きな流れに乗って背中を押され、ついに声を上げられるようになったのだ。

何か社会的な問題や関心事が発生した時、対応が早いのが韓国の特徴である。ムン・ジェイン大統領は今回のMe Too運動に対し、2月26日「積極的に支持をする」と発表。各省に「ジェンダー差別根絶対策を立てること」「被害者からの告訴があった場合、刑事告訴意思を確認し、親告罪条項が削除された 2013年6月以後の事件は被害者告訴がなくても積極的に捜査すること」など具体的な指示を出した。

また、翌27日には「小・中・高等学校でのフェミニズム教育の義務化」を発表した。韓国政府が毎日行っている生放送「11時50分青瓦台です」では、ユン・ヨンチャン国民疎通主席が出演、「フェミニズム教育が必要だと請願してくださった国民の皆さん、一気に多くのことを解決することはできないが、政府が着実に改善を進めていくという点を理解していただきたい」と伝えた。

あの"メガネ先輩"の記事も巻き込まれ......

日々いたるところでMe　Tooの告発が出てくる韓国では、ジェンダーに関する問題については過剰とも言えるピリピリ感が漂っていて、平昌オリンピックについてのメディアの取り上げ方にも火の粉が降りかかった。問題になったのは意外にもハフポスト日本版が、今大会で注目を集めたカーリング女子韓国代表チームを取り上げた記事だ。メガネ先輩ことキム・ウンジョン選手が、準決勝の日本戦に勝利し涙する写真とともに、「冷静な選手から、一人の女性に戻った瞬間」という文章で掲載した。この記事に対して、同じハフポストの韓国版ハフポストコリアが「性差別的だ」と抗議。日本版が記事を書き換えることになった。言い回しだけの問題としても性別を強調することで女性差別と受け取られかねない書き方をやめようという配慮が伺える。

ハフポストコリアがハフポスト日本版への抗議の経緯を説明したツイート

次のページ私もMeTooと告発する女性の仲間
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中