最新記事

脳科学

かぶってピピピッ、頭が良くなる帽子

2018年1月10日(水)17時30分
ハナ・オズボーン

脳内に電極を埋め込む治療に比べて肉体的にも経済的にも負担が軽減されそうだ Peshkova/iStockphoto

<学問に王道は......あった? 電流の刺激で脳の配線を変えれば、学習能力がグンとアップ(するかも)>

かぶるだけで賢くなる帽子。そんな映画のようなデバイスの開発が、米国防総省の防衛先端技術研究計画局(DARPA)が提供する資金で進んでいる。

開発に参加しているのは、米HRL研究所とソテリックス・メディカル社、マギル大学(カナダ)の研究者たち。17年10月にカレント・バイオロジー誌に掲載された論文によれば、この帽子型の装置をかぶると学習能力が40%もアップする。

外から電流で脳を刺激するだけなので、生体を傷つけない非侵襲的な仕組みだ。実験ではマカク属のサルの前頭前皮質に刺激を与え、2種類の条件を組み合わせる連合学習をさせた。

サルは視覚的な手掛かりと位置の関連性を学習し、報酬に餌を得る。装置をかぶって非侵襲的経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を受けたグループと、刺激を受けないグループで、学習の達成速度を比較した。

その結果、tDCSを受けないグループのサルは報酬を得るまでに平均22回挑戦したのに対し、tDCSを受けたグループは平均12回。学習速度が40%向上した。

「前頭前皮質は、意思決定や認知制御、文脈の記憶検索などさまざまな実行機能を司る。ほかの皮質のほぼ全ての領域とつながっているため、ここを刺激すれば効果は広く伝わる」と、HRLの研究者で論文の共同執筆者のプラビーン・ピリーは述べている。

今回の実験で、電流の刺激が脳内のさまざまな領域の結合を変えることが分かった。神経活動の活発化ではなく、この結合の変化が学習能力を向上させることも分かった。

「脳内の離れた領域の結合が高周波帯域で増加し、低周波帯域で減少したことが、学習能力の改善の決定的な要因になった」と、ピリーは説明する。

一連の結果は、tDCSが脳の活動を広範囲に変化させるという考えと一致し、人間の脳機能の結合を変える低コストかつ非侵襲的な手法の開発につながるかもしれないと、研究チームは期待する。

今回の研究は、DARPAの能動記憶回復(RAM)プログラムの一環として行われた。同プログラムは、記憶障害などに関連した外傷性脳障害の治療を目指す。

「神経機能を代替する新しい装置」で傷ついた脳の隙間を橋渡しするためにも、開発を急ぎたいと、DARPAは考えている。脳機能のリハビリも大きく進化するかもしれない。


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

[2018年1月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米当局がバーゼル3最終化の資本規制案近く公表へ、銀

ビジネス

米アマゾン、370億ドルの社債発行を計画 AI投資

ワールド

EIA、ブレント原油「今後2カ月95ドル超」 年末

ビジネス

ECB、インフレ抑制へ「あらゆる手段」 不確実性は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開された皇太子夫妻の写真が話題に
  • 4
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 5
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 6
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 9
    身長や外見も審査され、軍隊並みの訓練を受ける...中…
  • 10
    トランプも無視できない? イランで浮上した「危機管…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中