最新記事

脳科学

かぶってピピピッ、頭が良くなる帽子

2018年1月10日(水)17時30分
ハナ・オズボーン

脳内に電極を埋め込む治療に比べて肉体的にも経済的にも負担が軽減されそうだ Peshkova/iStockphoto

<学問に王道は......あった? 電流の刺激で脳の配線を変えれば、学習能力がグンとアップ(するかも)>

かぶるだけで賢くなる帽子。そんな映画のようなデバイスの開発が、米国防総省の防衛先端技術研究計画局(DARPA)が提供する資金で進んでいる。

開発に参加しているのは、米HRL研究所とソテリックス・メディカル社、マギル大学(カナダ)の研究者たち。17年10月にカレント・バイオロジー誌に掲載された論文によれば、この帽子型の装置をかぶると学習能力が40%もアップする。

外から電流で脳を刺激するだけなので、生体を傷つけない非侵襲的な仕組みだ。実験ではマカク属のサルの前頭前皮質に刺激を与え、2種類の条件を組み合わせる連合学習をさせた。

サルは視覚的な手掛かりと位置の関連性を学習し、報酬に餌を得る。装置をかぶって非侵襲的経頭蓋直流電気刺激(tDCS)を受けたグループと、刺激を受けないグループで、学習の達成速度を比較した。

その結果、tDCSを受けないグループのサルは報酬を得るまでに平均22回挑戦したのに対し、tDCSを受けたグループは平均12回。学習速度が40%向上した。

「前頭前皮質は、意思決定や認知制御、文脈の記憶検索などさまざまな実行機能を司る。ほかの皮質のほぼ全ての領域とつながっているため、ここを刺激すれば効果は広く伝わる」と、HRLの研究者で論文の共同執筆者のプラビーン・ピリーは述べている。

今回の実験で、電流の刺激が脳内のさまざまな領域の結合を変えることが分かった。神経活動の活発化ではなく、この結合の変化が学習能力を向上させることも分かった。

「脳内の離れた領域の結合が高周波帯域で増加し、低周波帯域で減少したことが、学習能力の改善の決定的な要因になった」と、ピリーは説明する。

一連の結果は、tDCSが脳の活動を広範囲に変化させるという考えと一致し、人間の脳機能の結合を変える低コストかつ非侵襲的な手法の開発につながるかもしれないと、研究チームは期待する。

今回の研究は、DARPAの能動記憶回復(RAM)プログラムの一環として行われた。同プログラムは、記憶障害などに関連した外傷性脳障害の治療を目指す。

「神経機能を代替する新しい装置」で傷ついた脳の隙間を橋渡しするためにも、開発を急ぎたいと、DARPAは考えている。脳機能のリハビリも大きく進化するかもしれない。


ニューズウィーク日本版のおすすめ記事をLINEでチェック!

linecampaign.png

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

[2018年1月 9日号掲載]

ニュース速報

ワールド

英EU交渉、進展見られず 3日の首席交渉官協議を取

ビジネス

米、手厚い失業給付もはや不要 カドロー氏「時期過ぎ

ビジネス

多くの分野で雇用増、米経済は勢いよく回復=トランプ

ビジネス

米雇用、6月は480万人増と過去最多 失業率11.

MAGAZINE

特集:Black Lives Matter

2020-7・ 7号(6/30発売)

今回の黒人差別反対運動はいつもとは違う──「人権軽視大国」アメリカが変わる日

人気ランキング

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小池知事が緊急会見「現在は感染拡大要警戒」

  • 3

    スウェーデンの悪夢はパンデミック以前から始まっていた

  • 4

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 5

    北京で6月にクラスター発生したコロナウイルス、東南…

  • 6

    コロナ禍なのにではなく、コロナ禍だからBlack Lives…

  • 7

    英首相ジョンソン、香港市民の英市民権取得を確約 中…

  • 8

    新型コロナが細胞に生やす不気味な触手の正体は

  • 9

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 10

    アメリカはコロナ感染の「第2波」に入ったのか?

  • 1

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 2

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで浮上する第2の道とは

  • 3

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 4

    BLMの指導者「アメリカが我々の要求に応じないなら現…

  • 5

    韓国「炭酸カリウム」を不当廉売? 経産省が調査開…

  • 6

    米南部の感染爆発は変異株の仕業?

  • 7

    米中スパコン戦争が過熱する中、「富岳」の世界一が…

  • 8

    韓国、環境対策で包装材削減に向けた「セット販売禁止…

  • 9

    スウェーデンの悪夢はパンデミック以前から始まって…

  • 10

    南北統一をめぐる韓国人の微妙な本音「統一は必要で…

  • 1

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 2

    街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食べたら...

  • 3

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持表明、鍵握る麻生副総理

  • 4

    自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされ…

  • 5

    宇宙に関する「最も恐ろしいこと」は何? 米投稿サ…

  • 6

    「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強い…

  • 7

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 8

    傲慢な中国は世界の嫌われ者

  • 9

    木に吊るされた黒人男性の遺体、4件目──苦しい自殺説

  • 10

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月