最新記事

サイエンス

高いIQは心理・生理学的に危険――米研究

2017年12月11日（月）15時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。　ismagilov-iStock.

＜IQは高いほうがいい――メディアは高いIQ値を売りにするタレントを取り上げ、こんな通説に従う傾向があるが...＞

心理学研究レポートを掲載する「インテリジェンス」誌の論文によると、優れたIQ（知能指数）値は「心理的および生理学的な危険因子」でもあることが判明した。調査を行ったのは、アメリカのピッツァー大学とシアトル・パシフィック大学の研究者たち。人口上位2%のIQを持つ人たちが参加する国際グループ「メンサ」の会員にアンケート調査を行った。一般的なIQ値平均が100のところ、メンサの会員は132以上の高いスコアを持つ。

アンケートの結果メンサの人々は、不安障害、アレルギー、喘息、自己免疫疾患などの症状を抱える可能性が一般的なIQ値の人よりも高かった。IQ値の高い人に何らかのリスクを指摘する研究は過去にもあり、この調査を行った研究者も「有名な天才たちに、高い割合で精神病理が発現するということは全く新しい概念ではない」と言っている。

ただ、現在の情勢と紐付けてみると、そこにさまざまな「啓示」が見えてくる。

大統領のヒステリーは高IQの賜物!?

ドナルド・トランプ米大統領のIQが高いことはよく知られている。というより、トランプ自身がアピールしている。2013年にはこうつぶやいた。「私は常識と思いやりのある（IQがとても高い）人間だ」

トランプのIQに関するツイートは多々あり、これまでに少なくとも22回投稿したと英紙ガーディアンが報じている。10月には、レックス・ティラーソン米国務長官に「馬鹿」と呼ばれた可能性があるならIQテストの結果で比較しなければならないと息巻いていた。とにかくIQに関する話題が大好きでたまらない。同紙は「彼のヒステリーは高すぎるIQのせいだ」と、皮肉っている。

「自分のIQを誇っている人は敗者」

誰もがトランプのようにIQネタに執心しているわけではない。2004年、ニューヨーク・タイムズ紙は著名な宇宙物理学者スティーブン・ホーキング博士にIQについて尋ねた。するとホーキング博士は「自分のIQの高さを誇示する人は敗者だ」と答えた。

次のページIQ至上主義は終わる
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も　関税違憲判
2026.02.21

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減　取引
2026.02.21

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中