最新記事

中国共産党

新チャイナ・セブンはマジック――絶妙な距離感

2017年10月27日(金)15時30分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

10月25日に顔を現した新チャイナ・セブン Jason Lee-REUTERS

新チャイナ・セブンに関して「習近平の腹心で固めている」といった驚くべき解釈が流布している。全くの見当違いで、むしろその逆だ。では習近平は何をしたのか?そのマジックの種明かしを試みたい。

新チャイナ・セブンと習近平との距離

10月25日、一中全会(中共中央委員会第一次全体会議)閉幕後に、新チャイナ・セブンが党内序列順に習近平・中共中央総書記(64歳)と李克強・国務院総理(62)のあとに続いて姿を現した。内外記者へのサービス行事で、お馴染みの場面だ。

一中全会では習近平は満場一致で再び総書記に選出され、李克強もチャイナ・セブンの党内序列ナンバー2に選出された。

では新しく入れ替わった5人は、実際にはどのような人物なのか。習近平との距離感に焦点を絞って、党内序列順に人物像を軽くおさらいしてみよう。

●党内序列ナンバー3:栗戦書(りつ・せんしょ)(67歳)

1950年8月、河北省生まれ。1976年から河北省石家庄の中国共産党委員会で資料整理などの仕事を始め、1986年には河北省の共青団(中国共産主義青年団)委員会の書記などを経ながら、1998年まで河北省の中国共産党委員会で仕事をしていた。

一方、習近平は1979年に清華大学を卒業した後、中央軍事委員会弁公庁の秘書などを務めた後、1982年から85年まで河北省正定県の中国共産党委員会副書記や書記などを務めた(習近平の人生の歩みに関する詳細は『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』第一章~第三章)。この間に県の近くで党の仕事をしていた栗戦書と知りあうことになる。

新チャイナ・セブンの中で、習近平の古くからの友人は栗戦書一人だ。しかも67歳。もし「七上八下」(70歳定年)が守られるなら一期しか務まらない。

●党内序列ナンバー4:汪洋(おう・よう)(62歳)

1955年3月、安徽省生まれ。胡錦濤(前総書記、前国家主席)や李克強と同じく、生粋(きっすい)の共青団派。伯父の汪道涵(おう・どうかん)(1915~2005年)は1991年に大陸と台湾の間の「海峡両岸関係協会」の会長を務めるなど、両岸問題に務めた人物だが、上海交通大学の卒業生であることから、1949年に彼の妻が経営する企業で働いていた江沢民に手を差し伸べ、江沢民を世に出してあげた。このことにおいて、汪道涵は中国という国家に非常に大きな影響を与えたことになる(この経緯の詳細は拙著『チャイナ・セブン <紅い皇帝>習近平』p.129~136)。

汪洋は習近平の腹心でも何でもない。むしろ2012年11月の第18回党大会のときにチャイナ・セブンに入るべき人材だったが、北戴河の会議のあとに習近平が汪洋を切り捨てて劉雲山を入れた。やむなく4人の国務院副総理の一人(経済担当)に回したくらいで、習近平の腹心とはほど遠い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中