最新記事

ヒット商品

ハンドスピナー大流行に教師は困惑 ADHDへの効果も実証されていない

2017年5月17日(水)19時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

jacksfilms/YouTube

<ADHDに効くというハンドスピナーの宣伝は科学的根拠はなし。持ち込み禁止に踏み切る学校もある話題のグッズ>

アメリカでブームに火が付き、社会現象にまで発展している「ハンドスピナー」。三角形の手のひらサイズで、用途はベアリングを「ひたすら回す」こと。アメリカの中学校では、くるくると回し続ける生徒が続出し、授業を妨げるとして問題視されている。

ハンドスピナーはそもそも、科学エンジニアのキャサリン・ヘディンガーによって90年代初めに発明されたが、爆発的にヒットしたのは最近になってから。昨年12月にフォーブス誌で「オフィスで使えるおもちゃ」として紹介されたのをきっかけに、米ソーシャルニュース掲示板のredditや、YouTubeで情報が広がった。宣伝文句にADHD(注意欠陥多動性障害)への効果をうたうプロモーションが多く、ADHDの子供を持つ親の関心を引き付けた。

【参考記事】その診断、信じていいの?

ADHDに効果ありは疑問

アメリカでは600万人以上の子供がADHDと診断されている。最近になってブームが飛び火した日本でも、アマゾンでハンドスピナーを検索するとADHDの症状を和らげる効果を強調するような商品説明が目につく。このほか、不安、自閉症にも効き目があるというので、症状で苦しむ人にとっては魅力的に見えるが、本当に効果があるのかといえば疑問だ。

デューク大学で臨床心理学を教えるスコット・コリンズ教授は「ADHDを患う人向けに販売されている他のゲームや製品がたくさんあるように、基本的には(ハンドスピナーの効果について)科学的証拠はない」と、米公共放送ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)でコメントしている。

さらにカリフォルニア大学デービス校神経発達障害研究所のジュリー・シュワイツァーも、ADHDの症状に効くという証拠はないとしている。地元紙の取材に、「確実に効果がないと言いきる訳ではないが、裏付けはない」と話し、「明らかなのは、気を散らすこと」と宣伝とは逆の効果がもたらされる可能性を示唆した。

【参考記事】話題作『Mommy/マミー』が映す愛と絶望と希望

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米資産運用会社ヌビーン、英シュローダー買収で合意 

ビジネス

ABインベブ、第4四半期決算は予想上回る 26年は

ワールド

非常戒厳時の韓国前行政相に禁固7年、内乱加担と偽証

ビジネス

インタビュー:日銀、早ければ3月利上げ 年3回も可
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中