最新記事

NATO

もし第3次世界大戦が起こったら

2016年6月10日(金)17時45分
イアン・シールズ(英アングリア・ラスキン大学講師、国際関係論)

everlite-iStock.

<NATOの元高官による近未来小説『2017年ロシアとの戦争』のシナリオは現実にもあり得るか? 可能性は低い。だがひとたびNATOとロシアの戦争が始まれば、宇宙も含め世界中で高性能兵器が飛び交い破壊の限りを尽くす「人類戦争」になるだろう>

 遠くない将来、NATO(北大西洋条約機構)はロシアとの戦争に突入する――2011~2014年にかけてNATOの副最高司令官を務めたリチャード・シレフ将軍が出版した本のシナリオだ。

『2017:War with Russia(2017年:ロシアとの戦争)』と題するこの本はあくまでフィクション。だが、架空のロシア大統領がNATOとの開戦に踏み切る口実を作るために仕組んだ事件の描写には説得力がある。この事件をきっかけにロシアはNATO加盟国で隣国のバルト三国に侵攻。世界戦争へと発展するというストーリーだ。

【参考記事】戦争の時代:ロシアとの最終戦争は回避できるか

事実 vs フィクション

 前書きを読めば、この小説の政治的なメッセージは明らかだ。シレフは、西側で軍事力の空洞化が進み、ロシアの抑止に消極的で無能なために、ロシアとの戦争がかつてないほど現実性を帯びてきたとほのめかしている。

【参考記事】ドイツが軍縮から軍拡へと舵を切った

 現実世界にも、この分析は当てはまるのだろうか。

 シレフが描くシナリオは一見もっとものように聞こえる。だがよく考えると、欠点も見えてくる。

 シレフは戦争に突入するロシアの大統領について、政治的な目的を達成するのに軍事力を行使する以外に選択肢がない窮地に置かれているか、北朝鮮の金正恩労働党委員長のように「理性を欠く」為政者であるかのいずれかを想定している。

 確かに、原油価格の下落やクリミア併合に対する欧米諸国の経済制裁によって、ロシアは経済的な苦境に立たされている。だが、エネルギー供給という点では、むしろ欧州諸国の方がロシアに大きく依存している。

相互依存の安全保障

 例えば、バルト海を経由して独ロ間をつなぐ天然ガス・パイプラインのノルド・ストリームは、西ヨーロッパの需要量の38.7%にあたる天然ガスをロシアからドイツに運んでいる。天然ガス輸出による外貨収入は、ロシアにとっても極めて貴重だ。

【参考記事】ロシアがドイツに仕掛けるハイブリッド戦争

 つまり、シレフが描いた架空の戦争当事国は、現実には互いの経済的依存度が極めて高い。ロシアにしてみれば、天然ガスの供給を停止する方がよほど大きな圧力を相手にかけることができ、コストも安くて済む。リスクの高い戦争という手段に訴えるまでもない。

 では、ウラジーミル・プーチン大統領は金正恩のようにまともに話もできない相手なのだろうか。答えもNOだ。大統領としての行動を分析する限り、物事の分別はついているようだし、ロシアの国益を最優先に掲げる現実主義者だということも読みとれる。

 旧ソ連諸国や旧東欧諸国が次々と欧米主導のNATOに編入され、周りを敵に囲まれた状況なのは確かだ。1952年にはトルコが、冷戦後はポーランドやチェコ、スロバキア、ルーマニア、ブルガリア、バルト3国といったワルシャワ条約機構の旧加盟国がNATO加盟を果たし、ロシア国民の間にはNATOに対抗するよう期待する声も根強い。

【参考記事】ロシア戦闘機がNATO演習に「乱入」

 だからといって「戦争」という手段に訴える必要性があるかと問われれば、そんなことはない。

第三次世界大戦

 とはいえ、仮にロシアとの戦争に突入するとしたら、どんな戦争になるだろう。

 ロシアとNATOの軍事力を比べると、NATOの方が格段に規模が大きい。隊員数はNATOの360万人に対しロシア軍は80万人、戦車はNATOの7500台に対しロシア軍は2750台、戦闘機はNATOの5900機に対しロシア軍は1571機といった具合だ。

 だが、こうした数字だけでは実態はつかめない。

 NATOの軍事力は世界各地に配置されており、ロシアとの差は歴然としている。たとえロシアがバルト三国に一時的に侵攻することができたとしても、長く持ちこたえられるとは思えない。

 また、戦争の質も違う。ミサイルや砲撃の射程が格段に伸び、誘導爆弾の命中率や有効性が上がり、宇宙にまで監視体制が広がったことを考慮すれば、現代の戦争は極めて壊滅的な被害を与え得る。チェチェン共和国の首都グロズヌイやシリアのアレッポなど比較的小規模の紛争でも甚大な被害が出ているのがその証拠だ。

 戦闘部隊の規模は、第二次大戦時と比べると小さく見えるかもしれない。だが死者数や破壊力で見ると、現代の戦争の方が影響力は遥かに大きく、復興にもはるかに長い時間を要するだろう。

 軍艦や空母を世界の至るところへ配備し、戦闘要員も民間人もお構いなしに攻撃するような戦争はまさに世界大戦と呼ばれるものであり、そうした戦いに「戦場」という用語を使用すること自体が大きな誤解を招く。そのような戦いは人類戦争と呼ばれるべきものだ。

核戦争の可能性は低いが

 それは地球上だけで起きるのではない。宇宙空間をめぐる国家間の競争は、サイバースペースをめぐる争いに匹敵するほど激しくなると予想される。各国の政治やインフラ、情報、経済など、様々な領域に関わってくるからだ。

 シレフの警告に反して、NATOとロシアによる核戦争の可能性は極めて低いだろう。というのも、双方とも最終的にそこまでの壊滅的被害を望んでいないからだ。万一、化学兵器や生物兵器を用いる場合でも、非常に狭い範囲で、わずかしか使用しないだろう。

 だからといって、戦争によってもたらされる損害の規模を過小評価すべきでもない。もしNATOとロシアの間で全面戦争が起きれば、インターネットから株式市場、宇宙空間まで、想像の及ぶあらゆるものが前線と化すだろう。

 確かにシレフの小説には、なるほどと思わせるところがある。NATOに対してより強硬な外交政策を掲げ軍事費を増大するよう求める声は現実にもある。だがだからといってロシアの政治指導者を話が通じない相手と切り捨てるのは短絡的過ぎる。

 結局のところ、第三次大戦という話になれば、ロシアもNATOも失うものが多すぎるのだから。

Ian Shields, Associate Lecturer in International Relations, Anglia Ruskin University

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.

ニュース速報

ビジネス

航空各社が中国便の運航見直し、新型肺炎で運休相次ぐ

ビジネス

欧州経済、リスクが現実化しなければ予想上回る可能性

ビジネス

トヨタ、2月9日まで中国工場の稼働停止 新型肺炎拡

ビジネス

新型ウイルス、世界のサプライチェーンに影響も=独ボ

MAGAZINE

特集:私たちが日本の●●を好きな理由【中国人編】

2020-2・ 4号(1/28発売)

日本と縁を育んできた中国人一人一人の物語── 本音の「日本論」から日中関係を見つめ直す

人気ランキング

  • 1

    「拷問死したアメリカ人学生」がはばむ文在寅の五輪誘致

  • 2

    国境を越えた柴犬人気、しかし問題も

  • 3

    「空白の8時間」は何を意味するのか?──習近平の保身が招くパンデミック

  • 4

    中国が新型コロナウイルスに敗北する恐怖

  • 5

    新型コロナウイルスについて医学的にわかっていること

  • 6

    「中国人」とひとくくりにする人たちへ──日本との縁…

  • 7

    習近平「新型肺炎対策」の責任逃れと権謀術数

  • 8

    新型コロナウイルスでも台湾をいじめる中国

  • 9

    一党支配揺るがすか? 「武漢市長の会見」に中国庶民…

  • 10

    日本製品の次は中国人観光客ボイコット? 韓国、中国…

  • 1

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 2

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗の強さの根源は同族経営にあり

  • 3

    文在寅の2032年夏季五輪(南北共同招致)計画に、アメリカから大批判「現実からズレすぎ」

  • 4

    国境を越えた柴犬人気、しかし問題も

  • 5

    「拷問死したアメリカ人学生」がはばむ文在寅の五輪…

  • 6

    日本の高齢者のITスキルが、世界の中でも著しく低い…

  • 7

    教育は成功、でも子育ては失敗! 親の仕事は教育で…

  • 8

    ゴーン裁判、レバノンで継続の可能性も 日本側と40日…

  • 9

    「王室離脱」騒動の只中にメーガン妃の「ダメ父」が…

  • 10

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃さ…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 3

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセレクト、その都市は......

  • 4

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 5

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 6

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 7

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 8

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 9

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

  • 10

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
ニューズウィーク日本版試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月