最新記事

ワークプレイス

つながりから「未来」を学び続ける

シナリオプランニングで石油危機を乗り越えたグローバルエネルギー企業[Royal Dutch Shell]

2016年5月13日(金)15時05分
WORKSIGHT

テクノロジーセンターにおける「背骨」の役割を果たすアトリウム。社員の出会いを促進させる重要なスペースである


[課題]  変化に対応し長期的に事業を継続させる
[施策]  未来から学ぶシナリオプランニングの活動を開始
[成果]  グローバルで競争力のある企業へ

 2009年、アムステルダム中央から延びる川のほとりに、5翼からなる巨大なグローバルテクノロジーハブが完成した。オランダ発のグローバルエネルギー企業ロイヤルダッチシェル。同社テクノロジーセンターは昨年100周年を迎えた。

 テクノロジーセンターの母体であるアムステルダム研究開発センターは1914年、1つの建物、たった9人で始まった。しかし、ロイヤルダッチシェル本体の成長にともない研究内容の拡大、長期化が加速、一時は27へクタール、50の建物にまで拡張していた。

「いってみればアムステルダムのなかに1つの村があったようなものですね」と同社コミュニケーション・アドバイザーのピーター・ヴァン・ボスショーテン氏は笑う。従業員は毎朝フェリーに乗って川を渡り、バラバラの建物へと通勤していた。「そこに欠けていたのは『つながり』です」

【参考記事】個人を尊重する社風づくりで電力業界の競争を勝ち抜く

失われたコンテクストを取り戻すために

 ロイヤルダッチシェルは元来、『イノベーションはコンテクストである』という哲学を掲げる企業だ。イノベーションはソリューション(問題解決)から生まれる。ソリューションを生み出すには、人間同士が出会い、つながらなくてはならない。

 しかしそれこそが、ロイヤルダッチシェルがグローバル企業へと成長し、アムステルダム研究開発センターが増設される過程で失われたものだった。

 失われたコンテクストを取り戻すこと。これを目的として、27ヘクタール・50の建物を7ヘクタール・1つの建物に集約。シェルが持つ三大テクノロジーセンターを代表するシェル・テクノロジーセンター・アムステルダムを誕生させた(他の拠点はインド・バンガロールと米国・ヒューストン)。

【参考記事】自治の精神で育む都市のフロンティア

「現在は、1つ屋根の下に50以上の国籍、1000人単位の従業員が働いています。様々なソリューションが必要だというなら、異なるバックグラウンドを持つ人と話し合うことが欠かせない。だったら全従業員を1カ所に集めるのがベスト、という判断に至ったんです」

オフィスやラボ、実験ホールをつなぐ背骨のようなアトリウム

 とはいえ、ただ同じ建物に人を集めればコンテクストが生まれると結論づけるのは早計だ。人の出会いとつながりを促す空間づくりへと、ヴァン・ボスショーテン氏の説明は進んでいく。

wsShell-1.jpg

(左上)2009年に誕生したシェル・テクノロジーセンター・アムステルダム。将来の拡張も見越して場所は決定されたという。(右上)大規模なプラントの実験施設。まるで工場にいるかのよう。(下)アトリウムは展示スペースとしても活用されており、シェルの歴史に関わるものやアート作品などが展示されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、中東停戦期待で「有事のドル

ワールド

イラン大統領、米国民宛て書簡「一般市民に敵意なし」

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡巡り欧州に圧力 ウに武器供

ワールド

ICE予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で=ト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中