最新記事

サイエンス

今度は中国のごみが宇宙を汚す

地球の周りを超高速で飛ぶ宇宙ごみ。米ロに加えて中国由来のごみが激増するなか宇宙飛行士が危険にさらされている

2013年10月18日(金)17時11分
ウィルソン・フォーンディック(米海軍少佐)

マナーが大事 このままだと中国が米ロを抜いて最大のデブリ発生国になる(長征2F号) China Daily-Reuters

 この秋のハリウッドの超大作『ゼロ・グラビティ』(日本公開12月13日)は、スペースシャトルが破壊されて2人の宇宙飛行士が宇宙に放り出される物語。この映画にはまったく新しいタイプの悪役が登場する。スペースデブリ(宇宙ごみ)だ。

 本物の宇宙飛行士にとって、これは単なる映画の中のストーリーではない。デブリは非常に危険で、飛行士の命取りになる恐れもある。

 既にNASA(米航空宇宙局)には、デブリの問題を担当する部局が設置されている。EUと国連も、デブリを減らすための決議の採択に向けて準備を進めている。

 NASAは宇宙ごみを2種類に分類している。天然の岩石や鉱物・金属で構成された流星物質(メテオロイド)と人工物質だ。人工のごみの大半は地球を回る軌道上にあるので、「軌道上デブリ」と呼ばれる。事故・故障により制御不能となった人工衛星や、衛星などの打ち上げに使われたロケット本体とその部品などだ。

 現在、米国防総省とNASAは、5センチという小さいサイズまでの軌道上デブリを追跡している。NASAの推定によれば、ビー玉より大きいデブリが50万個以上、大気圏の周りにある。そのうち2万個はソフトボールより大きい。これらのデブリは時速約2万8000キロの猛スピードで飛んでいるため、ちっぽけなものでも人工衛星や宇宙船を破壊しかねない。

ごみは衝突して増える

 アメリカやロシアの科学者は、既に70年代から軌道上デブリの急増に危機感を抱いていた。デブリ同士が衝突する危険性を研究したのが、NASAのドナルド・ケスラーだった。彼は、特に高度約1400キロ以下の地球低軌道(LEO)上でデブリが増加すると予測し、互いが衝突する危険性を指摘した。

 後に「ケスラー・シンドローム」と呼ばれるこのモデルでは、デブリの空間密度が高くなり、互いが衝突することでデブリはさらに増えていく。中には地表に落下するものもあるが、大半は軌道を回り続け、「デブリ帯」と呼ぶべきものが発生し、宇宙旅行もできなくなると、ケスラーは考えた。

 LEOはデブリの密度が最も高い軌道だ。その数は04〜09年に2倍以上に増えている。この軌道が使われるのは、気象観測や偵察、通信などの目的に合っているためだ。

 大半の人工衛星は、LEOの中でも高度600〜900キロの太陽同期軌道に集中している。人工衛星の衝突が起こる頻度が最も高いのも、この軌道上だ。

 国連の宇宙空間平和利用委員会(COPUOS)の10年の報告書によると、ここで発生した最初の衝突事故は、09年2月に起きたアメリカの通信衛星イリジウム33号と、機能を停止していたロシアの偵察衛星コスモス2251号の衝突だった。この事故だけで2200個ものデブリが発生したとされる。

 新たな宇宙大国の出現も大きな問題だ。70年に初めて人工衛星打ち上げに成功した中国は、03年には有人飛行を成功させた。現在は月探査機の計画を進めているし、15年頃には宇宙ステーション実験機「天宮2号」の打ち上げも予定されている。

 中国の台頭によって宇宙の安全がさらに損なわれる恐れがある。欧州宇宙機関(ESA)は、デブリを発生させた国別に分類している。今までデブリを最も多くまき散らしたのはロシアとアメリカだが、今世紀に入って中国のデブリが急増している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

シカゴ連銀公表の米失業率、10月概算値は4.4% 

ワールド

米民主党ペロシ議員が政界引退へ 女性初の米下院議長

ビジネス

英中銀が金利据え置き、5対4の僅差 12月利下げの

ビジネス

ユーロ圏小売売上高、9月は前月比0.1%減 予想外
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの前に現れた「強力すぎるライバル」にSNS爆笑
  • 4
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 5
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 6
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 7
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 8
    ファン熱狂も「マジで削除して」と娘は赤面...マライ…
  • 9
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 10
    コメ価格5キロ4000円時代を容認? 鈴木農相の「減反…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中