最新記事

科学

テレビが男の精子を殺す?

視聴時間が精子の数に影響するという新研究

2013年3月7日(木)15時53分
トレバー・バターワース

真犯人? テレビを毎週20時間以上見る男性は精子が4割以上も少なかった Robert Adrian Hillman-Alamy/Aflo

 先進国に住む男性の精子が減っていることに、研究者たちは20年ほど前から気をもんでいた。

 昨年末の研究でも、この事実に警鐘が鳴らされた。35歳のフランス人男性の精子数は、89年には1ミリリットル当たり平均7360万個だったのに、05年には4990万個に減っていたという。

 人類の種としての生存を脅かすような数字ではない(その心配は1ミリリットル当たり1500万個を下回ってからでいい)。ただしパパになるのは難しくなるから、望ましい傾向ではない。

 問題は原因が分からないことだ。高脂肪の食事、肥満、環境ホルモンなどが調べられたが、これまで確証は得られなかった。

 そんななか、学術誌のブリティッシュ・ジャーナル・オブ・スポーツ・メディスンに発表された論文が新たな有力容疑者を明らかにした。テレビである。

「週20時間以上テレビを見る男性は、ほとんど見ない男性より精子が44%少なかった」と、筆者の1人であるオードリー・ガスキンズ(ハーバード大学公衆衛生学大学院博士課程)は言う。「しかも軽めのものからきつめのものまで、運動を週に15時間以上行う男性は、5時間未満の男性より精子が73%多かった」

 テレビの影響は研究チームにも「驚きだった」と、ガスキンズは言う。被験者は18〜22歳の若くて健康な男性ばかりだったし、ほぼ全員がWHO(世界保健機関)の定める正常範囲の精子数も持っていた。

 被験者には食生活についても聞き、「加工食派」と「健康食派」に分けて比較した。すると精子数の差は食生活の違いによるものではないことが分かった。「今回の結果は食事や肥満度、喫煙とは無関係だと考えられる」と、ガスキンズは言う。

 反響は上々だ。「素晴らしい論文だ」と、ルイジアナ州立大学教授(予防医学)のティム・チャーチは言う。「体を動かすと血行が促される、精神に良い、自律神経のバランスが良くなる、または単に健康全般に良いなど、この研究結果が納得できる理由はたくさんある」

 チャーチはさらに付け加える。「被験者が30歳なら、もっと大変な結果が出るだろう。ダメージの蓄積した時間が長いから」

 その点は1〜2年で分かる。ガスキンズはもっと年上の男性を対象に追跡研究を始めている。

[2013年3月 5日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン再攻撃計画か、トランプ氏に説明へ

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中